なぜ日本は竹島問題で南朝鮮と戦争を行わねばならないのか？

このブログは6年前に私が韓国とイスラエルが滅亡に瀕していることに気づいたことがきっかけで作ったものだ。今年6月1日の日中通貨直接取引開始、6月29日の南朝鮮と日本の軍事協定締結中止という二つの大事件は、既に国際金融資本や米軍によるアジア支配が終焉したことを示しており感慨深い。1989年の秋に東欧で起きたソ連圏崩壊という激動が今年秋の東アジアで米軍占領圏崩壊として繰り返されると私は確信する。1913年のFRB設立と1917年のロシア革命で確立された米ソ二極体制とそれを通じた国際金融資本の世界支配は今年2012年に幕を閉じる。韓国政府は竹島の石碑を一時撤去すると表明したが手遅れである。日本は元帝国陸軍軍人の吉田清治による従軍慰安婦問題捏造の時点で既に、韓国の日本への事大を阻止し滅亡させ、済州島を奪い取ることを決定していたと思われるからだ。米国務次官補と杉山アジア太平洋局長が「一般論だが領土問題など国際紛争は、国際法に基づいて解決すべき」との認識で一致したことも非常に重要である。これは、台湾・尖閣・北方領土・南沙諸島などの帰属を意図的に未決定とすることでアジア諸国の領土紛争を煽り米国が漁夫の利を得るというサンフランシスコ条約での米国の方針を撤回するものであるからだ。台湾も尖閣の国際法に基づく解決を主張している。ICJを拒否し続ける韓国は旧宗主国の米国にも見放された。ASEANからの米軍の撤退の主張が出てきたことも興味深い。間違いなく大東亜共栄圏の復活が近づいている。それは、正義の国日本を罵倒する使命で建国された南朝鮮の消滅を意味する。日中両国は尖閣を念頭に戦争準備に余念が無いが、これは竹島での日韓戦争の準備の為の演出である。日本は南朝鮮との戦争を行う必要がある。それは、戦争後に行われる国際条約に戦勝国として参加して21世紀の東アジアの国際秩序を主導する必要があるからだ。この条約は欧州のウェストファリア条約に匹敵する東アジアの重要な条約となるだろう。恐らく中国を含めた東アジアの全ての国家がこの戦争で日本側に立って韓国に宣戦布告すると予想する。 . . . 本文を読む