アメリカ帝国は既にほとんど終わっているが誰もそれが事実なのに気がついていない

日本の若者は1968-69年頃よりも遙かに過酷な現状に追い込まれている。浜田省吾が39年前に「東京」で予言した「路地の陰で少女が身を売る　少年達は徒党を組んで獲物を探す　プールサイド　寝そべる金持ち　真夏の街仕事探して彷徨う人　いつまで 君 持ちこたえられる」実現してしまったのだ。本来は、今こそ明大闘争や日比谷焼き討ちや226事件の様な実力行使が必要なのだ。そして、真に打倒されるべきなのは実はこれらの私立大学ではなく、小泉元首相や竹中平蔵などの新自由主義者や、彼らを脅迫し支配する横田基地に駐留する米軍や米英大使館、外資系企業に勤務する諜報工作員なのだ。更に彼らを支配する英蘭などの王族や、彼らが支配する米英蘭などの西側国家なのだ。その実力行使のリーダーとして日本支配階層が選んだのが山本太郎なのだろう。今年予想される衆参同日選挙と期を同じくして、山本太郎を指導者とする大規模な大衆デモを日本支配階層は演出するのではないかと想像する。 5月10日から米国は対中関税を大幅に引き上げた。今後もその引き上げは続くことだろう。田中宇も言っているが、この関税引き上げは国際金融資本の世界支配システムの中心の一つである連邦準備制度（FRB）に対する「負荷試験＝ストレステスト」に他ならないと思われる。しばらくの間は短期金利引き下げで連邦準備制度は対処できるが、短期金利がゼロまで下がればもはや打つ手は無くなり、その時点で米英の金融システムは崩壊すると思われる。脆弱になったアメリカ合衆国はトランプ大統領と中露連合の共同作戦としてのストレステストに耐えられないだろう。 . . . 本文を読む