防衛省敷地地下壕の未公開区域公開開始：日本国内で在日米軍無力化用の地下軍用倉庫が多数建設・維持されてきた？

大日本帝国が連合国に降伏した後に平壌に帝国陸軍軍人を中心とする大日本帝国亡命政権が設立され、全世界の帝国陸軍残置諜者や諸外国と連絡しながら大東亜戦争を継続していることを研究するのが本ブログの趣旨である。そして、日本国内にも多数の残置諜者が存在し、中国やソ連と協力して活動してきたのだと思われる。その活動を正当化するために必要だったのが北方領土返還運動や南京大虐殺批判活動である。北方領土はソ連批判で日本正当化、南京大虐殺は日本批判で中国正当化と逆の方向の活動だが、重要なことはその活動を通じて日本側と中国側が接触する大義名分ができたことである。 6月25日のコメントで私が書いたように、北総台地を含めて日本国内では多数の地下倉庫が帝国陸軍残置諜者組織によって建設・維持されており、そこには在日米軍全員を無力化することが可能な武器が備蓄されていると想像する。あるいは地下の塹壕を核シェルターとして利用する計画かもしれない。そのような地下設備を継続することが不要になったことを日本支配階層が密かに知らせる目的で、大本営陸軍部の地下壕を公開をNHKが6月27日に報道したのではないか？ 政府が地下設備を維持するのは難しいし、民間企業も営利企業である以上限界がある。そこで帝国陸軍系の民間教育機関が協力しているのだと思われる。例えば日本大学のキャンパスは帝国陸海軍の基地跡地に設置されていることが多い。松前重義も同様の意図で東海大学を設立したのだろう。 東海大学や日本大学は大学と離れた遠隔地に多数の附属高校を有することで知られる。甲子園の高校野球の決勝戦を東海大学付属高校同士の戦いにするのが東海大関係者の夢だったという。ただ、これらの附属高校設置は、それらの高校の敷地に必要な装備を隠匿する目的だったのではないかと想像する。 逆に、国際金融資本側も同様の行動をしていた可能性がある。彼らはキリスト教の教会・大学・高校などを多数日本に建設したが、これらの敷地内には日本人を制圧するための装備などが隠匿されているかもしれない。あるいは、日本の警察の捜査を逃れるために人を匿ったり会合の場所を提供しているかもしれない。 . . . 本文を読む