新型コロナウイルスはなぜ西欧と北米だけで死者・重症が多いのか？東アジアではなぜ欧米株の患者がいないのか？

●米・豪の新型コロナ“Aタイプ”が感染拡大の根源＝ケンブリッジ論文_中国国際放送局　2020-04-11 11:30 CRI

　ケンブリッジ大学がこのほど、新型肺炎の感染拡大の根源となったのはAタイプの新型コロナウイルスであるとする論文を発表しました。同論文は「Aタイプのウイルスは米国とオーストラリアに集中的に現れている。その一方で、武漢市で発生したのはAタイプから変異したBタイプであった」と明らかにしており、『米国科学アカデミー紀要（PNAS）』にも掲載されました。

　また、ケンブリッジ大学は新型コロナウイルスがA、B、Cの3つのタイプに分けられることと、それぞれのタイプの感染経路について研究報告を発表し、「Aタイプは米国とオーストラリアの患者から多数検出されたが、武漢市では市内に生活する米国人を中心にごくわずかに見つかったのみであった。また、コウモリやセンザンコウから検出されたウイルスに最も似ているのがこのAタイプであり。今回の感染拡大はAタイプに起因している」と示しました。

　報告はまた、「中国国内（武漢市）で検出されたウイルスのほとんどがBタイプであるが、このタイプのウイルスは中国を除く東アジア以外には拡大していない。また、欧州で多いのはCタイプのウイルスで、こちらはアジア地域の中国香港、シンガポール、韓国などでも検出されているが、中国大陸部では見つかっていない」としています。これらのウイルスはAタイプからBタイプへ、BタイプからCタイプへと変異したものであり、Aタイプがこれらの根源であるということです。

　なお、今回の研究で用いられたのは先史人類の人口流動を追跡するためのデオキシリボ核酸（DNA）分析と同じ手法で、新型コロナウイルスの感染経路の研究にこの手法が活用されるのは今回が初めてです。（殷、謙）
原文





●Fig. 1.

Fig. 1.
Phylogenetic network of 160 SARS-CoV-2 genomes. Node A is the root cluster obtained with the bat (R. affinis) coronavirus isolate BatCoVRaTG13 from Yunnan Province. Circle areas are proportional to the number of taxa, and each notch on the links represents a mutated nucleotide position. The sequence range under consideration is 56 to 29,797, with nucleotide position (np) numbering according to the Wuhan 1 reference sequence (8). The median-joining network algorithm (2) and the Steiner algorithm (9) were used, both implemented in the software package Network5011CS (https://www.fluxus-engineering.com/), with the parameter epsilon set to zero, generating this network containing 288 most-parsimonious trees of length 229 mutations. The reticulations are mainly caused by recurrent mutations at np11083. The 161 taxa (160 human viruses and one bat virus) yield 101 distinct genomic sequences. The phylogenetic diagram is available for detailed scrutiny in A0 poster format (SI Appendix, Fig. S5) and in the free Network download files.



●米NY市の新型コロナは「欧州由来」、2月から感染拡大 米研究：AFPBB News　2020年4月9日 8:49　発信地：ワシントンD.C./米国 [ 米国 北米 ]

【4月9日 AFP】米ニューヨーク市における新型コロナウイルスの感染拡大が大規模検査実施前の2月から始まり、同市でこれまでに採取された検体から分離されたウイルス株は、欧州由来であることが分かった。米ニューヨーク大学グロスマン医学部の遺伝学者、アドリアナ・ヘギー氏が明らかにした。
　ヘギー氏はAFPに対し、新型ウイルスの感染経路をさかのぼることは、政策立案者らが将来、より確かな情報に基づいて社会的介入を行うのに役立つとした上で、「これまでのところ、（新型ウイルス株の）大多数が欧州由来とみられるのは非常に興味深い。中国からの入国禁止措置に集中していたことがその一因と思われる」と語った。
　ヘギー氏率いる研究チームは、ティッシュ病院、ニューヨーク大学のウィンスロップ病院とランゴーン病院の患者の鼻から採取した検体75点のウイルスの遺伝子配列を解析した。
　この研究結果は、ニューヨーク市で新型ウイルスの大規模な検査が始まる以前から、地元の医師らが多数の原因不明の肺炎患者の治療に当たっていたこととも合致するという。
　プロジェクトはまだ初期段階にあるものの、研究チームは今後、週に200点近い検体の配列を解析し、最終的には数千点のゲノム分析を行うことを目指している。(c)AFP




●活動家による科学の破壊＆底意はあったんだろう - DEEPLY JAPAN

初めからわかっていた (ミール)　2020-04-13 22:35:49
コロナウイルスに限らず，パンデミックを起しそうな病原体の情報を集めているサイトがあります。
そこで今回のウイルスの変異を調べると，




このように，アジアとヨーロッパでは大きく違っていて，自然な変異であれば左右のそれぞれ集団の中の枝どうしの近さになるはずなのに，左右の集団が離れすぎています。
これは明らかに，中国で発生したものが変異してイタリアに渡ったものではなく，もともと別のものであったことを示しています。
この図から明らかなのに，あまり誰も指摘しないのですね。不思議なことです。




●ダイヤモンドプリンセス号乗客の船内での感染率推定値、感染者50名以上の国・地域限定
日本　　　　270÷1285人≒21.0％
香港 　　　　30or 53÷470人≒6.4％or11.3％
米国　　　 　88÷425人≒20.7％
カナダ　 51÷215人≒23.7％


・クルーズ船は何人乗ってるの？感染者数のカウントや検査結果人数の合計は？ | れんらくちょう


・クルーズ客船における2019年コロナウイルス感染症の流行状況 - Wikipedia







●日本のコロナ統計の作り方　２０２０年４月９日 　　田中　宇

＜前略＞
日本政府は、できるだけ検査せず感染者を隠す従来策を続けられなくなり、検査と感染者統計の急増を容認する策に転換した。なぜ転換したのか。前の隠然策が破綻したからではない。前の策はそれなりに機能していた。前の策が破綻したのなら、わざわざ政府が検査数を急増して感染者統計の増加を加速しなくても、自然に感染者（発症者）が急増していたはずだ。おそらく今回の日本政府の転換の理由は、感染の状況そのものと関係ない。米国や「世界政府」の側が日本に「都市閉鎖もしくはそれに準じたことをやれ」と加圧し、政策転換を命じたのだろう。

ここでいう「世界政府」とは、Ｇ２０サミットと国連が合体した、リーマン危機後に作られた体制のことだ。Ｇ２０＋ＵＮの新世界秩序は用意されたものの、米連銀など中央銀行群がＱＥ＝造幣によってリーマンで破綻した債券金融システム＝米金融覇権を延命させたので、用意されただけで棚上げされてきた。今後、コロナ危機が続くと中銀群の「無限のＱＥ」が破綻し、米国覇権体制が崩壊するので、そうなるとＧ２０＋ＵＮの世界政府の体制が再び顕在化し、多極型の新世界秩序へと世界が移行する。

Ｇ２０創設時に英首相だったゴードン・ブラウンは、すでに先日、コロナ危機解決のためのＧ２０＋ＵＮの世界政府の再生を提唱したが、これはちと気が早すぎる。まず中銀群に、無限のＱＥをできるだけ浪費的にやらせて早々に破綻させ、米覇権を崩壊させねばならない。ＱＥを浪費するため、トランプは米連銀に、あらゆる金融商品の損失や、企業と政府の赤字をＱＥで補填させようとしている。

米政府はトランプと民主党が、それぞれ違った形でコロナ危機対策の財政出動・米国債増刷を提案しまくっている。増刷される米国債は中銀群がＱＥで買い支える。米欧日の中銀のＱＥが穴埋めせねばならない借金と損失の総額をできるだけ大きくするため、トランプと世界政府は、米欧と日本にできるだけ厳格なコロナ対策としての都市閉鎖をやらせ、経済をできるだけ長く全停止させようとしている。これが、安倍政権が非常事態宣言によって経済の全停止をやらされた理由だろう。

軽症や無発症で感染した後に治癒した人は体内に抗体を持ち、他人に感染しないし他人からも感染させられない。広範な抗体検査によって、抗体保有者を確定していき、彼らに「抗体保有証明書」を持たせれば、彼らを対象に職場を再開し、交通機関や飲食店なども彼らを対象に再開できる。この「集団免疫策」が現時点で最良のコロナ危機の解決策だ。先週ぐらいまで、それがマスコミでも言われていた。しかしその後、集団免疫策は急速に言及されなくなっている。言い出しっぺの英政府は「抗体検査は確度が低いとわかった」と言い出し、集団免疫策を棚上げした観がある。代わりに世界（米国と世界政府）は、感染拡大防止策として徹底的な都市閉鎖をやることにしたが、都市閉鎖は感染拡大を先送りするだけで、閉鎖を解いたら感染が再発し、問題解決策にならない。都市閉鎖はコロナの解決策にならないが、経済を全停止させて経済を大恐慌に陥れ、中銀群の無限のＱＥを早めに破綻させる「利点」がある。

新型ウイルスは、若者より高齢者、女性より男性が重篤に発症しやすい。集団免疫の観点からは、若者や女性にうまく少しずつ外出させるのが良いが、日本の現状のプロパガンダは正反対の方向だ。重篤に発症した一部の若者の存在を誇張して報道し、若者をビビらせて外出を自粛させている。女性が男性より重症になりにくいという世界的傾向は、日本において「専門家」によって「確定した傾向でない」と軽視無視されている。一律に外出自粛させる政策は、コロナ感染を解決することが目的でなく、経済を全停止させて中銀群のＱＥと米金融覇権をできるだけ早く破綻に追い込むための国際的な策だと考えられる。





●元英首相が「世界政府」を提案　新型コロナ、医療・経済危機に対応：時事ドットコム　2020年03月27日06時04分

　【ロンドン時事】英国のブラウン元首相は世界の主要国の指導者に対し、一時的に「世界政府」を設立するよう呼び掛けた。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、医療・経済両面での危機に対応するためだという。英紙ガーディアンが２６日に報じた。
　報道によると、ブラウン氏は「これは一つの国で対応できる問題ではない。協調した世界的な対応が必要だ」と指摘。まずは医療で緊急対応が必要だとしながらも「医療に介入すればするほど、経済を危機にさらすことになる」と述べた。
　その上で、強い権限を持つ世界的な「タスクフォース（特別作業班）」をつくり、ワクチンの共同開発のほか、中央銀行による金融緩和や政府による財政出動での協調、新興国からの資本流出の阻止などに取り組むよう求めた。





●激動金融：英中銀直接引き受け、FRBなんでも買う - DEEPLY JAPAN 2020/04/10

で、これって多分、欧州中銀は米、英、日と同様なことはできないから、もっと大騒ぎになる可能性が高いという意味ではないのだろうか。
つまり、米、英、日は各国が中銀を持ってる。いずれにしたって国家権力の方がやる気になったら強くできるんだから（なぜなら国民国家だから）、いざとなったら各国財務省が強く出るのある意味当然（黒田さんは財務省の人）。
それに対して欧州中銀には、責任を持つべき財務省はない。ドイツが勝手にこれはみんな私のものと思ってる節は多いにあるけど、フランスもイタリアとは足並みが揃ってない。
各国民にはそこまで一蓮托生にならないとならない義理もなければ、覚悟もない。また、ドイツの優位性はそこまで大きくない。
ということで、ここに大問題がある。混乱時に、中銀・財務が国家内にある国と違う。リーダーもいるんだかいないんだかわからない。やたらに影のプレーヤーが多い etc.で波乱要因が特大。
そこで社会政策的に安定化させようとしているのではなかろうか、など思う。逆にいえば、ブリュッセル（EUの指令塔）の対応なんか待ってられないから各国が各国の国民の生活を支えようとしている、とも言える。その意味で、ブリュッセルは信頼されてないとも言える。

■ 思い出してみる戦後のイギリス
多分、戦後のイギリスみたいなものではなかろうか。イギリスは戦争していた時は保守党政権だったけど、終戦直前に選挙で負けて労働党政権となって、いわゆる「ゆりかごから墓場まで」なる社会主義的政策を取った。
これはつまり、あれ以上国家機構に疑問を向けさせないための窮余の一策だったのではなかろうか。
イギリスは大量の戦時国債を背負って戦争を終えて、食料さえままならない状態で、ドイツよりもイタリアよりも遅くまで配給制度が残った。だから、どうやっても国家管理型に行く他なかったとも言える。
しかしそれだけではなくて、英財務相は、莫大な戦時国債をインフレの中金利を据え置いて返済計画を立てた。つまり、戦時国債を持っていた愛国心あふれる中産階級はずっと損をしていた（インフレ率の方がはるかに高いから）が、生活の方に忙しく、大量売りという話にはならなかったようではある。人々は戦争で生きていたことを喜んでるわけだから、借金の証文が5割引きになっても大したことがないと考えたことだろう。
だがしかし、ここで、もし、国民生活が安定していなかったら、戦時中の保守党政権のまま、妙に大きなことばっかり言ってる、いかにも金持ち集団の代表者みたいな人たちが前面に出ていたら、あるいは、食うに困って露頭に迷う人が続出したら、もっと大きなレジームチェンジを望む人たちは増えていた可能性があるのではなかろうか。
ゆりかごから墓場まで、みんな安心しなさい、とは、手元現金が必要だからとみんなして国債を売り出すという行動を阻止し、もってレジームチェンジなど努々起こさせないための便法だったのではあるまいかと思う。
ということで、こういうタイプの、体制保持のための社会主義的凌ぎ方、ってのが現在欧州で起こっていることなんじゃなかろうかと思ってみたりする。


●トランプ：コロナの出発点調べるからな - DEEPLY JAPAN　2020-04-14 22:41:19
＜前略＞
前からずっと言ってる通り、イランはちょっといろいろ要因がありそうなので除くとして、死亡率において西欧州諸国は明らかに特異的なグループを形成している。
これこそ、不思議でしょ？　よりによって世界で最もお金持ちで生活水準として全土でそんなに極端な差異はなく（山の中の人は学校行ったかもあやしいとかいう状況はまったくない）、医療水準も高い国々でこれなの。ひょっとして贅沢病なのか？（笑）
にもかかわらず、ここに焦点をあわせて議論をしていないというのは、本当に不思議。で、何はともあれ、トランプがわーわー言う一方で、アメリカの上院のホームランドセキュリティ委員会が、Covid-19の起源を調べると言い出している。
Trump threatens consequences for Beijing as Senate launches China-centered probe into Covid-19 origins

この機関。
この話は、中国批判と取ると、何を言ってんだいトランプは、と言いたくなる人もいるかもしれないわけだけど、何か、とってもおかしなウィルス騒ぎであることは多くの人の感じるところ。であれば、調べればいいんじゃないの、と思う。




●米国は滅べばいいよ - ネットゲリラ　野次馬 (2020年4月10日 03:10) |
資本主義が作り上げた巨人アメリカの凋落が今、目の前でガラガラと見えているというのは極めて異様な光景で、腕力では自慢のボディビルダーがちょっとした風邪であっけなく死んでしまうようなもので、あまりに絞って脂肪率の少ない身体はアクシデントに弱いのだ。カネ儲けに徹した国は、カネを抱えて滅ぶ。
カネとは何か？　それは社会を構築するための共同幻想である。その幻想を信じる人が多ければ社会は安泰だが、社会から見捨てられた人が増えれば、人はカネを信用しなくなる。疫病の前に国民を護れない為政者はその座を追われるであろう。






●【新型コロナ】マスクメーカーが製造設備購入を即断できない事情｜ニュースイッチ by 日刊工業新聞社　2020/04/09

ただマスク製造機は「（マスク形状により）特許関連の縛りが多い」（和田部長）。安価な中国製マスクが出回る中、顧客と仕様を徹底して詰める高額な機械が注目される場面は少なかった。
もうひとつは新型コロナの収束時期をどう見るか、というマスクメーカー側の事情もある。受注した１台は“突貫工事”で仕上げたが、おおむね納品まで３―４カ月は必要。出荷まで６―７カ月程度を要するおむつ製造機に比べると優先的な製造体制を敷くが、協力会社が緊急事態宣言を受けて休業すれば２月受注機同様の納入スピードは見込みにくい。
足元は改善の兆しが見えないマスク不足だが、企業のテレワーク導入や出勤停止で在宅率が高まれば、需給は改善するとの見方もあり、マスクメーカーの設備投資も思案のしどころだ。








●ビル・ゲイツ氏、新型コロナウイルスのような感染症の流行は｢約20年ごと｣に起こるだろうと警告 | Business Insider Japan　Apr. 13, 2020,

マイクロソフトの共同創業者で慈善家のビル・ゲイツ氏は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のような感染症の流行が今後｢約20年ごとに｣起こり得ると人々が認識し始めていると語った。
4月上旬、フィナンシャル・タイムズのインタビューに応じたゲイツ氏は、COVID-19は｢わたしたちが一生のうちに経験するであろう最大の出来事｣であり、世界の指導者や政策立案者たちは｢きちんと準備できていた場合に払わなければならなかった額より数兆ドル多く払う｣ことになったと指摘した。
ゲイツ氏は、新型コロナウイルスのような世界的な公衆衛生上の危機が1年もかからずに3000万人の命を奪う可能性があるとして、何年も前からパンデミックの危険性について警鐘を鳴らしてきた。
マイクロソフトの共同創業者で慈善家のビル・ゲイツ氏は、新型コロナウイルスのパンデミック（世界的な大流行）は｢わたしたちが一生のうちに経験するであろう最大の出来事｣であり、こうした感染症の流行は今後｢約20年ごとに｣起こり得ると警鐘を鳴らした。
ゲイツ氏は4月2日、世界的な新型コロナウイルスとの戦いについて、フィナンシャル・タイムズのインタビューにスカイプで応じた。
同氏は、世界の指導者や政策立案者たちは｢きちんと準備できていた場合に払わなければならなかった額より数兆ドル多く払う｣ことになったと指摘した。
｢これはわたしたちが一生のうちに経験するであろう最大の出来事だ｣とゲイツ氏はフィナンシャル・タイムズに語った。
そして、今回のCOVID-19の流行を受け、未来の政府は｢いざという時のための診断法や早期警戒システムなど｣を用意しておくようになるだろうという。
｢こうした準備をきちんとしておくためのコストは、わたしたちが今、体験していることに比べたら非常に小さなものだ｣
｢そして今、『世界中で多くの人々が行き来する中、約20年ごとにこうしたことが起こる可能性が十分にある』と人々が認識し始めている。市民は、政府がこれを優先すると期待している｣
ゲイツ氏は、今回のパンデミックから得た教訓が次回に向けてよりよい準備をするよう人々を促すだろうと信じているものの、そのコストは高すぎたと嘆いている。
｢そこに至るまでに、何兆ドルも要すべきではなかった｣
｢科学はそこにある。国々は前へ進むだろう｣
ゲイツ氏は、新型コロナウイルスのような世界的な公衆衛生上の危機が1年もかからずに3000万人の命を奪う可能性があるとして、何年も前からパンデミックの危険性について警鐘を鳴らしてきた。
2015年には、世界は今にも起こり得るパンデミックに｢準備ができていない｣とTEDトークで警告した。
｢パニックに陥る必要はない…… だが、わたしたちは急ぐ必要がある｣とゲイツ氏は2015年に語っていた。
ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は2020年2月、新型コロナウイルスと戦うため、世界中のワクチン研究や最前線で対応する人々、予防措置、治療に1億ドル（約108億円）を拠出すると発表した。





●Robert F. Kennedy JrさんはTwitterを使っています 　午前8:00 · 2020年4月11日

「Public health advocates around the world accuse Gates of steering WHO’s agenda away from projects proven to curb infectious diseases: clean water, hygiene, nutrition + economic development + serves Gates philosophy that good health only comes in a syringe.
https://t.co/3OxY68nax2」 / Twitter





●Coronavirus Update (Live): - Worldometer





●金融崩壊はユーロ発　あと数週間～数か月以内　スペインのベーシックインカムは宣言だけ | 黄金の金玉を知らないか？




●「立皇嗣の礼」延期発表…菅長官「収束状況を踏まえ、開催時期改めて検討」（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース　4/10(金) 21:13配信

　政府は１０日、秋篠宮さまが皇位継承順位１位の皇嗣になられたことを広く示す「立皇嗣（りっこうし）の礼」を延期すると発表した。１９日に開催予定だったが、新型コロナウイルスの感染拡大で東京を含む７都府県に緊急事態宣言が発令されていることを踏まえた。近く、持ち回り閣議で正式決定する。
　菅官房長官は１０日の記者会見で、新しい開催時期について「感染症の収束状況を踏まえ、（政府の）式典委員会を開催し、改めて検討して決定したい」と述べるにとどめた。



●中野江古田病院　新たに87人が感染　都「院内感染の可能性高い」 - 毎日新聞　2020年4月13日 01時17分



●（第188報）新型コロナウイルスに関連した患者の発生について｜東京都防災ホームページ　令和2年4月11日 18時30分


●新型コロナウイルスに関連した患者の発生について（第191報） 　東京都福祉保健局　令和2年4月12日 18時30分




●保健所長「病院あふれるのが嫌」　さいたま市の検査数少ない理由　共同通信 - Yahoo!ニュース　4/10(金) 21:54

　新型コロナウイルス感染の有無を調べるPCR検査が、さいたま市では2カ月で171件にとどまったことについて、市の西田道弘保健所長は10日、記者団の取材に「病院があふれるのが嫌で（検査対象の選定を）厳しめにやっていた」と明らかにした。
さいたま市は2月に検査を開始し、今月9日までに171件。同市より人口、感染者ともに少ない千葉市は同日時点で4倍以上の700件を超えた。

　西田氏は、軽症や無症状の患者で病床が埋まるのを懸念したと説明。「検査を広げるだけでは、必要がないのに入院せざるを得ない人を増やすことになる」と述べ、滞在先施設の確保が必要だと強調した。




●2035年、埼玉など首都圏北部は医療崩壊によりスラム化、新たに名古屋と京阪神地区が首都圏に加わる。 - 国際情勢の分析と予測　2014年08月28日


●国際医療福祉大学医学部開設に見る首都圏の医大不足と偏在：5年以内に政府は首都圏の医療を破綻させる - 国際情勢の分析と予測　2017年01月12日





【私のコメント】
2014年のブログ記事では2035年までに、2017年1月のブログ記事では5年以内に日本政府は首都圏の医療を破綻させる計画だろうと私は予想した。現在、港区や新宿区を中心に東京で新型コロナウイルス患者が大量発生している。西日本と比較して医師数が少ない首都圏の医療体制は既に破綻寸前である。しかし、首都圏の人々は東京・首都圏は何でも日本一である筈だと愚かにも信じ込んでいる。他の先進国と異なりアメリカに国民皆保険制度が無く医療費が非常に高いという悲惨な状態であるにも関わらずアメリカ人の多くが自国の医療は世界一であると信じ込んでいるのとよく似ている。愚かな首都圏の人々はこれからその愚かさの代償を支払うことになるのだろう。

日本国内、特に東京都の発生患者の動向を見ると、4/11発表患者と4/12発表患者の違いが興味深い。4月11日は従来の傾向通り男性6割と男性優位で、70才未満95％と青壮年に患者が集中している。重症化・死亡しやすい老人の感染を防止して若年者に感染を広め集団免疫獲得を目指す戦略が成功している。しかし、4/12は70才以上が45％と急増し、女性比率も57％と急増している。これは、約100名検査して87名の陽性者が出た中野江古田病院で陽性者の多くが高齢の患者、特に平均寿命が長い高齢女性であったことを示唆する。東京都が発表した4月12日判明分166人の詳細を見るとN01908-No1986の79名は若年者中心・男性中心で従来の傾向だが、No1987-No2030とNo2046-No2067の66名は64名（97％）が70才以上で、50人（75％）が女性と大きく偏っている。彼らが中野江古田病院の患者とみて間違いないだろう。感染者数の多さから見て、濃厚接触が起きやすい入院患者ではないだろうか。No2031-2045の15人は2名の男性（60歳代と20歳代）を除く13人全員が女性で皆20-50歳代である。この13人は女性看護師の院内感染と見て間違いない。残る2人の男性も職員だろう。とすると、中野江古田病院関連の87人が連番で掲載されていると思われるので、87-（66+15）＝6名分のNo2067-No2072も中野江古田病院関連と思われる。この6人は全員20-50歳代で男3，女2の他に不明が1名居ることが注目される。職員でも患者でもない関係者だろう。年齢層の偏りから考えて、入院中の老父母に面会した子供や孫ではないだろうか。中野江古田病院関連の感染者は超高齢者を多く含んでおり重症や死亡が多くなると予想される。同様の例は今後も多発し、首都圏の医療を崩壊させていくことになるだろう。

日本国内ではサージカルマスクや高性能のN95マスクなどの医療物品の不足が継続している。日本には技術はあるが、工場の設備増強が民間任せのために設備投資費用を回収できず破産する危険が高い。政府が設備を購入して工場に無料で貸与すれば容易に増産できるのにそれを行わず、布製マスクなどの見当違いの政策に資金を投下している。この医療物品の不足は院内感染の多発による医療崩壊、中でも患者が突出して多い首都圏の医療崩壊に直結することだろう。それを人為的に作り出すことが日本政府の現在の政策目標と思われる。ニューヨークやミラノに類似した状態に東京を移行させよというThe Westの命令に従うためではないか？2019年10月にイベント201で長い潜伏期に強い感染力を持つ新型コロナウイルスによる世界的大流行を見事に予言したビルゲイツ氏が2020年4月にファイナンシャルタイムズ紙のインタビューで「新型コロナウイルスのような感染症の流行は約20年ごとに起こるだろうと警告」したのは、2003年に彼らが作った生物兵器であるSARDSウイルスをより威力の大きなウイルスに変化させた上で自分達だけは助かる様にワクチンも密かに開発し投与するのに約20年の歳月がかかったこと、今後も20年間隔で同様の生物兵器の開発と散布を実行する予定であることを示唆している。

日本政府は4月8日から5月6日までの4週間にわたる緊急事態宣言を発出したが、各企業への業務停止命令は行っておらず、業務停止の依頼のみにとどめている。これは、業務停止命令を行うとその保障を行う義務が出てくること、その保障を行うことを日本を統治する米軍やThe Westが容認しないことが理由だろう。従って飲食店・芸能・イベント・観光・旅行・宿泊・タクシーなどの業種を中心に膨大な数の企業破綻や失業者が出てくる。しかしこれは日本に限らない。EU ではスペインやイタリアがベーシックインカムを含めた大規模な財政出動を予定しているが裕福な北方のユーロ圏諸国の反対で立ち往生している。このままだと玉蔵の言う様にスペインやイタリアの国債が不履行となり、ドイツ銀行など欧州の大手銀行が破産、金融市場が世界規模で崩壊して資本主義が消滅する。1929年の大恐慌を実施することで米国民の多くに生活苦と失業を与えた様に、欧米支配階層は西欧と北米の庶民に大きな苦痛を与えるつもりなのだろう。そしてその苦痛の衝撃を理由に世界政府を樹立し、その後敵対する中露などを侵略して21世紀も世界支配を続ける計画なのだろう。

しかし、西欧や北米大陸と異なり、東アジアでは新型コロナウイルスによる死亡者や重症患者の発生率が非常に低くなっている。唯一の例外とされるのは医療が崩壊した武漢であるが、これも実はThe Westを欺くための演出で、本当はあまり死者が出ていないのかもしれない。それを信じた彼らは人口密度の高い東京やソウルでは武漢やミラノやニューヨークを上回る地獄の様な医療崩壊を作り出せると考えていたはずだ。しかし、そのような事態は起こらなかった。何としても東京で地獄の様な医療崩壊を作り出せと彼らは日本政府を脅迫し続けているのだろう。そして、日本政府はその脅迫を拒否すると地震兵器や気象兵器、小惑星の激突などの卑劣な攻撃を受けることが分かっているので、軽症患者で感染症病棟を満員にして医療崩壊を演出しているのだろう。南朝鮮や中国の様に軽症患者をホテルや突貫工事の新病院に収容すれば容易に医療崩壊は回避できるのにわざとそれをやらない様にしているのだろう。

4月19日に予定されていた立皇嗣の礼の延期が4月10日に決定されたことも注目される。立皇嗣の礼は、愛子内親王が女帝として次の天皇になり、国際金融資本系の白人王族を婿にとってThe Westが日本を乗っ取るという彼らの計画の消滅を意味する。眞子内親王と佳子内親王が女帝となり婿取りをする可能性は、悠仁親王が死去した場合に限定されると思われ、The Westが暗殺を実行する可能性が高まると思われる。現状では愛子内親王・眞子内親王・佳子内親王の3人の女帝の可能性が残されており、更に眞子内親王は婚約者が居るが破談の可能性が噂されるという複雑な状況にある。The West、つまり大英帝国が日本を乗っ取る計画を困難にさせ翻弄するためにも、The Westが崩壊するまで日本支配階層は立皇嗣の礼を延期するのではないかと想像する。

さて、新型コロナウイルスの遺伝子変異から由来を探る二つの論文が最近報道されている。ニューヨーク大学からの論文は、米国の新型コロナウイルスは欧州由来としている。一方、ケンブリッジ大学からの論文では、新型コロナウイルスは米豪に見られるA型、東アジアに限局するB型、欧州で流行するC型に分かれ、A型がコウモリのウイルスに最も近いこと、武漢の中国人患者の大部分はB型だったが武漢の米国人患者はA型であったことが述べられている。ケンブリッジ大学の論文は、2019年10月の武漢の軍人体育大会に参加した米国軍人が謎の肺炎で入院したエピソードが米軍による新型コロナウイルス散布であったという中国側の陰謀論説を補強するものであり注目されるが、A・B・Cの３つの型の間の距離が大きくないため信頼性にやや欠ける様に思われる。

deeply japanのコメント欄でミール氏が紹介しているnextstrain.orgの分析は3771人の患者から採取したウイルスの遺伝子を分析しており、ケンブリッジ大学論文の160件やニューヨーク大学論文の75件より圧倒的に患者数が多く信頼性が高いと思われる。nextstrain.orgの分析結果で注目されるのは、ミール氏が指摘する様に右側の枝と左側の枝の間の間隔が大きく離れており、別々に進化した（恐らくビルゲイツらによって開発された）ウイルスであると思われることだ。東アジアの患者は右側の枝に殆どが含まれ、左側の枝の患者は殆ど居ない。欧州の患者（西欧が大部分と思われる）、米州の患者（米国が大部分と思われる）は右側の枝のウイルスと左側の枝のウイルスの両方が含まれる。このデータからは東アジア株と欧米株の二種類のウイルスが存在し、東アジアは東アジア株にほぼ限定、欧米諸国や豪州は東アジア株と欧米株の両方が流行している様に思われる。

一方、ダイヤモンドプリンセス号乗客の感染率で米国・カナダと日本がともに20％強で差が無かったことから、東アジア株では東アジア人と北米白人で感染率の差は無いと思われる。11人の死者のうち日本人は少なくとも7人おり、東アジア株では日本人の死亡率が白人より統計学的有意差を持って低いと言うことはなさそうである。米国人やカナダ人と異なり日本人乗客がほぼ全員BCG注射（それもソ連型と同様の強毒株）を受けていると思われることから、BCGの効果も限界があるのだろう。

現在の世界で新型コロナウイルスの感染者比率、死亡者比率を見るとベネルクス・英仏伊西スイスの西欧諸国が最も高く、ロシアを含めた東欧諸国やアジア諸国は感染率・死亡率が低い。ドイツ・オーストリア・スロベニア・トルコ・イランなどの西欧と東欧・アジアに挟まれる地域や北米・豪州はその中間である。

マスクをせず口から唾を飛ばして話し、ハグやキスなど肉体的接触の多い欧米の生活習慣の関与については確かに否定できない。ダイヤモンドプリンセス号は白人乗客が多くウイルスを含む飛沫が船内に充満していたと考えれば日本人と北米白人で感染率の差が無いことも説明できるだろう。ただ、それだけでは西欧諸国やニューヨークでの膨大な死亡者は説明困難と思われる。やはり、東アジア株は欧米株よりも死亡率が低いのだと想像する。その検証方法は簡単である。東アジア株と欧米株の両方が流行している西欧諸国と北米諸国で、感染者や死亡者＋重傷者の対人口比率を計算し、東アジア株と欧米株で比較すれば良いのだ。大手メディアはどうせ嘘の報道だから、nextstrain.orgの様な大手マスコミ以外の情報ソースがあれば良いのだが。

もう一つ注目すべきなのは、東アジアには死亡率が高く危険と思われる欧米株の患者がほとんどいないことである。東アジア人種は欧米株に感染しにくいのではないかと思われる。理由はわからない。東アジア人の遺伝的要因、生活習慣などが関係しているのかもしれない。あるいは西欧＋北米ではその食習慣や遺伝子組み換えの食物が関係しているのかもしれない。そう考えると、東アジア株は大東亜共栄圏が開発した弱毒の新型コロナウイルスで、The Westが武漢の軍人体育大会で米軍兵士に欧米株を感染させて送り込むのと同じタイミングで故意に大東亜共栄圏が武漢で流行させ、その後春節の中国人観光客によって圏内全体に拡散させたのではないかと思われる。意図的なマスク不足も拡散推進のためだろう。封鎖された武漢で本当は重症患者も死亡者も殆どいないのに多数発生しているかの様に報道してThe Westを騙したのだろう。The Westは東アジアでの欧米株新型コロナウイルスの流行拡大に失敗したことで呆然としているかもしれない。




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