●最強国の条件 エイミー・チュア著
http://www.amazon.co.jp/dp/4062153947
【私のコメント】
エイミー・チュア著の「最強国の条件」を読んだので感想を書きたい。
この本で最初に批判せねばならないのは、日本が非寛容さによって滅亡した国家の一つに挙げられていることである。著者は日本の朝鮮統治を朝鮮語禁止など非寛容として取り上げるが、これは全くの誤りである。李氏朝鮮時代には軽蔑されうち捨てられていたハングルを重視し、ハングルによる朝鮮語教育を大々的に日本が施行したことは特記せねばならない。朝鮮語が禁止されたのは第二次大戦期間中に限られており、それは大日本帝国の臣民を一つに団結させるという目的であったと思われる。また、日本統治時代には朝鮮の日本企業や日本軍で朝鮮人が多数登用されたし、日本に移住した朝鮮人は参政権を行使して国会議員になった者も存在した。この様な大日本帝国の寛容さは特筆すべきものである。著者は連合国のプロパガンダに完全に洗脳されている。
また、著者は第二次大戦中の日本軍による華僑迫害やインドネシア人迫害を取り上げている。しかし、華僑が欧米人の手先となって東南アジア人を搾取したことを考えれば、日本が華僑を迫害したことは正義である。更に、日本はインドネシアで住民を教育し将来の独立に備える中核階層を育成している。著者は中国生まれ・フィリピン育ちの東南アジア華僑の父母を持っており、そのことがこの本の記述を大きく歪めていると感じる。
著者は最強国として多くの国家を取り上げているが、その中にはアケメネス朝ペルシャ、唐などの単なる地域大国が含まれている。これは最強国家と呼ぶには相応しくない。私の考える最強国家はモンゴル帝国と、オランダ~大英帝国~アメリカという国際金融資本系国家の二つだけである。そして、後者の本質は国境を越えて活動する国際金融資本にあり、国家はその本拠地所在地としての意味合いしかない。
著者は寛容さは最強国の条件であると説く。しかし、寛容さに勝るオーストリア・ハンガリー二重帝国がプロイセンに勝てなかったことは、寛容さではなく軍事力が最強国の条件であることを示している様に思われる。無論、最強国は寛容さによって有能な人々を周辺から引きつけて更に繁栄することができるが、この寛容さは最強国の強大さから来るゆとりが生み出すものではないかと私は考える。また、最強国にとって最も重要なのは支配階層・支配民族の能力であり、寛容さに引きつけられた移住者は最盛期の最強国の繁栄を一時的により大きなものにするにとどまると思われる。そして、最強国の繁栄に陰りが見えるとゆとりから来る寛容さが失われて、内なる敵となった移住者が国を滅ぼしていくのである。
著者は現在の米国について、ファストフードやジーンズなどの文化の力で外国を魅了していると主張する。これは中国やインドの人々には当てはまる。しかし、西欧や日本の人間は米国文化を決して高く評価していない。米国は結局は、軍事力の優位によってのみ成り立っている国であり、その点でかつてのモンゴル帝国と類似している。
サミュエル・ハンチントンが危惧したように、近未来の米国にとって最も危険なのはヒスパニック移民の増加である。彼らは米国に移住してもヒスパニックというアイデンテティを持ち続けており、米国文明に同化しない傾向がある。この様な同化傾向の小さい移民は、ローマ帝国を滅ぼしたゲルマン民族、あるいは現在欧州を滅ぼしつつあるイスラム移民と同様の危険性を持っている。それにも関わらず、著者は米国が将来も移民に開放的であることが繁栄維持の必須条件であると主張する。そして、高い技能を持たない移民にも大成功した者が存在するという例を挙げて、その様な移民も認めるべきだと主張している。著者の父は学業に優れていることで米国に留学・移民している。また、低技能労働者の移民は非熟練労働者の国内賃金を暴落させ国内を混乱させる危険性が高い。著者の主張は、現在中国から米国に移住して中華料理やクリーニングなどの低賃金産業で働く中国系不法移民を擁護することが目的ではないかと思われる。それは、中国系移民の米国国内での勢力拡大によって、米国を中国がコントロールすることに繋がるからであろう。著者は表向きは米国の国益最優先だが、実際には中国の国益を第一に考えている様に思われる。
では、著者の主張を分析した上で日本は今後どの様な戦略を取るべきなのか?私の答えは、日本は最強国家も地域覇権国も目指すべきではないというものだ。最強国家も地域覇権国も強大な軍事力が必要であり、その人的・経済的コストは非常に大きい。日本は中国・ロシア・インドと並ぶアジアの大国の一つと自らを位置づけ、他の国家を支配するのではなくコントロールすることを目標とすべきである。更に、日本は国家の目的を繁栄の極大ではなく、国家存続の永続化に置くべきである。建国以来一つの王朝が国家を統治しているという日本の特徴を維持することこそ重要であり、一時的な繁栄は長期的な国家継続にとって逆に危険であるからだ。また、移民政策について言えば、日本は移民の力に頼らずにまずは日本民族の力を強めることに注力すべきである。その上で、日本文明に同化可能な高い技能を持つ少数の人々に限定して移民を受け入れていくべきであろう。
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【私のコメント】
エイミー・チュア著の「最強国の条件」を読んだので感想を書きたい。
この本で最初に批判せねばならないのは、日本が非寛容さによって滅亡した国家の一つに挙げられていることである。著者は日本の朝鮮統治を朝鮮語禁止など非寛容として取り上げるが、これは全くの誤りである。李氏朝鮮時代には軽蔑されうち捨てられていたハングルを重視し、ハングルによる朝鮮語教育を大々的に日本が施行したことは特記せねばならない。朝鮮語が禁止されたのは第二次大戦期間中に限られており、それは大日本帝国の臣民を一つに団結させるという目的であったと思われる。また、日本統治時代には朝鮮の日本企業や日本軍で朝鮮人が多数登用されたし、日本に移住した朝鮮人は参政権を行使して国会議員になった者も存在した。この様な大日本帝国の寛容さは特筆すべきものである。著者は連合国のプロパガンダに完全に洗脳されている。
また、著者は第二次大戦中の日本軍による華僑迫害やインドネシア人迫害を取り上げている。しかし、華僑が欧米人の手先となって東南アジア人を搾取したことを考えれば、日本が華僑を迫害したことは正義である。更に、日本はインドネシアで住民を教育し将来の独立に備える中核階層を育成している。著者は中国生まれ・フィリピン育ちの東南アジア華僑の父母を持っており、そのことがこの本の記述を大きく歪めていると感じる。
著者は最強国として多くの国家を取り上げているが、その中にはアケメネス朝ペルシャ、唐などの単なる地域大国が含まれている。これは最強国家と呼ぶには相応しくない。私の考える最強国家はモンゴル帝国と、オランダ~大英帝国~アメリカという国際金融資本系国家の二つだけである。そして、後者の本質は国境を越えて活動する国際金融資本にあり、国家はその本拠地所在地としての意味合いしかない。
著者は寛容さは最強国の条件であると説く。しかし、寛容さに勝るオーストリア・ハンガリー二重帝国がプロイセンに勝てなかったことは、寛容さではなく軍事力が最強国の条件であることを示している様に思われる。無論、最強国は寛容さによって有能な人々を周辺から引きつけて更に繁栄することができるが、この寛容さは最強国の強大さから来るゆとりが生み出すものではないかと私は考える。また、最強国にとって最も重要なのは支配階層・支配民族の能力であり、寛容さに引きつけられた移住者は最盛期の最強国の繁栄を一時的により大きなものにするにとどまると思われる。そして、最強国の繁栄に陰りが見えるとゆとりから来る寛容さが失われて、内なる敵となった移住者が国を滅ぼしていくのである。
著者は現在の米国について、ファストフードやジーンズなどの文化の力で外国を魅了していると主張する。これは中国やインドの人々には当てはまる。しかし、西欧や日本の人間は米国文化を決して高く評価していない。米国は結局は、軍事力の優位によってのみ成り立っている国であり、その点でかつてのモンゴル帝国と類似している。
サミュエル・ハンチントンが危惧したように、近未来の米国にとって最も危険なのはヒスパニック移民の増加である。彼らは米国に移住してもヒスパニックというアイデンテティを持ち続けており、米国文明に同化しない傾向がある。この様な同化傾向の小さい移民は、ローマ帝国を滅ぼしたゲルマン民族、あるいは現在欧州を滅ぼしつつあるイスラム移民と同様の危険性を持っている。それにも関わらず、著者は米国が将来も移民に開放的であることが繁栄維持の必須条件であると主張する。そして、高い技能を持たない移民にも大成功した者が存在するという例を挙げて、その様な移民も認めるべきだと主張している。著者の父は学業に優れていることで米国に留学・移民している。また、低技能労働者の移民は非熟練労働者の国内賃金を暴落させ国内を混乱させる危険性が高い。著者の主張は、現在中国から米国に移住して中華料理やクリーニングなどの低賃金産業で働く中国系不法移民を擁護することが目的ではないかと思われる。それは、中国系移民の米国国内での勢力拡大によって、米国を中国がコントロールすることに繋がるからであろう。著者は表向きは米国の国益最優先だが、実際には中国の国益を第一に考えている様に思われる。
では、著者の主張を分析した上で日本は今後どの様な戦略を取るべきなのか?私の答えは、日本は最強国家も地域覇権国も目指すべきではないというものだ。最強国家も地域覇権国も強大な軍事力が必要であり、その人的・経済的コストは非常に大きい。日本は中国・ロシア・インドと並ぶアジアの大国の一つと自らを位置づけ、他の国家を支配するのではなくコントロールすることを目標とすべきである。更に、日本は国家の目的を繁栄の極大ではなく、国家存続の永続化に置くべきである。建国以来一つの王朝が国家を統治しているという日本の特徴を維持することこそ重要であり、一時的な繁栄は長期的な国家継続にとって逆に危険であるからだ。また、移民政策について言えば、日本は移民の力に頼らずにまずは日本民族の力を強めることに注力すべきである。その上で、日本文明に同化可能な高い技能を持つ少数の人々に限定して移民を受け入れていくべきであろう。
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当面は外国人政策です。個人的には史那人朝鮮人は入れることは100パーセント不可です。
ろくなことはありませんから。
しかし東南アジアの華僑はどうにも日本が面白くないようですね。
目くじら立てても仕方がないよw
翻訳したのは、嫁さんがベトナム人である徳川家の次期当主。
南シナ海の領有権争いが、更に激化すれば、(タイとシンガポールを除く)東南アジアの華僑の居心地は、極めて悪くなるだろう。
これには大賛成です。
過去500年間の覇権の推移(スペイン→オランダ→英国→アメリカ)の裏に、常に国際金融資本が控えていたように、今後覇権がアジアに移るとしても日本はその矢面には立たず、アジアの覇権国家が移りゆくその背後で黒子のように活動すべきであると常々考えています。覇権国家になるのは国民にとって不幸です(アメリカを見ていると特にそう思う)。
また、BSの討論番組(朝日ニュースター)によく登場する、符祝慧(シンガポール「聯合早報」東京特派員)なども、日本は移民政策を転換しろ、と主張している。
彼らの言う“移民”とは、中国系移民のことである。
しかし、それをはっきり言うと、日本人に警戒されるので、ぼかしているだけである。
はっきり言って、シンガポールは中国による「移民による地球征服」の水先案内人である。
日本人は皆、警戒すべきである。
彼は、上海出身で、最近、日本に帰化した人物だが、言動は親中反日である。
特に、注意したいのが、やたらと、「沖縄」について言及していることである。
特に、民主党の売国議員「日本から沖縄を切り離す、沖縄ビジョン、の推進派議員」を積極的に番組に出演させている。
更に、その日の番組のテーマが沖縄と関係なくても、突然「沖縄」に言及するなど、手口は極めて悪質巧妙である。
今後も、徹底的に監視していくべきだ。
日テレのプロデューサーと結婚した呉小芸も同類。
彼のかみさん王京帯いまでも明学大にいるのかな?
リー・クワンユー等「客家」は国際金融マフィアにとっての最高の親衛隊ですんでね。
外国の後押しがある人は強いですね。
日本人は外国に弱いですね。
上記のブログの内容とは関係ないコメントすいません。現在、日本ではとても危険な犯罪が蔓延しています。それらは一般の人にはわからないよう行われていますが、日々、一般の罪のない被害者が増えている状況です。アメリカではニュース番組でいくつか取り上げられており、いくつも裁判が行われています。以下は翻訳のニュース内容です。是非、こちらの動画をご覧になり拡散のご協力お願いします。実際に日本でも多くの被害者が苦しんでいます。犯罪の名前は集団ストーカーといわれています。
全て翻訳されています。
Gang Stalking and Electronic Harassment in national TV
http://www.youtube.com/watch?v=FWfcksj1h60&feature=related
Do You Believe in Government Mind Control_ -- Part 1_ Mary Ann Stratton
http://www.youtube.com/watch?v=M_RXC2QeZ0A
Gang Stalking, _Bullying on Steroids._ GangStalking _ Organized Stalking
http://www.youtube.com/watch?v=uxN9-3Dwv5s
集団ストーカーの証明1
http://www.youtube.com/watch?v=6-0IVnfOlLo&feature=channel_video_title