「日本を戦争ができない親英米国家にするために太平洋戦争で日本はわざと負けた」論についての一考察

●日本を「戦争ができない親英米国家」にするために太平洋戦争で日本は「わざと負けた」
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＜私の考察＞
【明治天皇すり替え疑惑】

　明治維新では北朝系の孝明天皇とその息子（真の明治天皇）がユダヤ金融資本に操られた伊藤博文らにより暗殺され、その後長州藩に匿われていた南朝の末裔である大室寅之祐が明治天皇にすり替わったという説がある。また、大正天皇・秋篠宮は北朝系の皇族であり、昭和天皇・今上天皇・皇太子（徳仁）は明治天皇の子孫で南朝系という説がある。これらの説は真偽不明だが、少なくとも部分的には真実かもしれないと思われる。これらの説、及び「日本を戦争ができない親英米国家にするために太平洋戦争で日本はわざと負けた」論が真実と仮定して明治維新後の日本の歴史を考察してみたい。

　まず、明治憲法では「日本は万世一系の天皇が統治する」「天皇は神聖にして侵すべからず」との記述がある。実際には皇室は南朝系と北朝系の二系統が対立していたこと、天皇を暗殺した人々が日本政府を支配していたことを考えるとこれは実に皮肉な記述であるが、真実を隠す為には憲法で真相究明を禁じることが必要だったのかもしれない。イスラエルにおけるホロコースト、韓国における日帝の残虐な植民地支配という強力なプロパガンダが真実を隠すためのものであることとよく似ている。また、国家の中枢である天皇家に大きな秘密がありそれをユダヤ金融資本に知られている以上、日本はその秘密を暴露するとの脅迫には従わざるを得ない。同様の事態は、抗日戦争の伝説の英雄にすり替わった金日成、日本が江蘇省を占領していた時期に日本軍の反中国宣伝機関の高官であり、正真正銘の漢奸であった江世俊を実父にもつ江沢民にも言える。

　現在、ユダヤ金融資本の世界支配が崩壊しつつあることを考えると、南朝系の天皇は今上天皇で終わりとなり、徳仁皇太子が位を退いて秋篠宮が皇太子の座に就くシナリオも考えられる。皇族の家系に男子が永らく誕生していないことも、かつての皇太子の「種無し」疑惑報道も、女帝論争も、皇太子妃の「適応障害」との報道も、秋篠宮妃紀子の妊娠も、皇太子夫妻のオランダ訪問も、この問題に関連している可能性がある。そして、皇太子がオランダ渡航直前に昭和天皇の墓を訪れたのは、皇太子退位の意志を墓前で昭和天皇に告げることが目的だったのかもしれない。


【清教徒革命・名誉革命と明治維新】

　1640-1660年に英国で起きた清教徒革命では、クロムウェルが権力を握り1649年に国王を処刑している。クロムウェルの没後に亡命先のオランダから帰国したチャールズ二世が即位したが、1688年に名誉革命でジェームズ二世がフランスに亡命、オランダの統領であったオレンジ公ウィリアムが軍隊を率いて英国に上陸してウィリアム三世となった。この清教徒革命の時期に多数のユダヤ人が当時の本拠地であったオランダから英国に移住し、英国はこの時期からユダヤ人に支配されるようになったとされる。クロムウェルの革命は恐らくユダヤ金融資本によって起こされたものであろう。

　この経緯は明治維新と似通っている。明治維新ではユダヤ金融資本に支援された薩長の下層武士が権力を握り、孝明天皇と皇太子（真の明治天皇）を殺害して革命を実行、長州にいた南朝の末裔が明治天皇にすり替わった。明治維新後に多くのユダヤ商人が日本に移住し、日本の政府は事実上彼らに支配されるようになったのであろう。ただし、大正天皇等の北朝系列の皇族の家系も温存されたのは、南朝系・北朝系が交互に継承することになっていたからではないかと思われる。大正天皇の即位は日本のユダヤ金融資本支配からの離脱を意味するため、大正天皇はユダヤ金融資本の命令で毒を与えられ病弱に育ち、昭和天皇を摂政とすることで実権を奪われ、最後には毒殺されたのではないかと予測する。大正天皇は知能に障害があったとの俗説は、それを隠すためのでっち上げではないだろうか？


【フランス革命・ロシア革命】

　フランス革命・ロシア革命も同様にユダヤ金融資本が起こした革命であり、フランス王・ロシア皇帝が殺害されている。1793年の1月にロベスピエールらによって処刑されたルイ16世は死の直前に取り乱したとされてきたが、今年になってルイ16世が死に臨んで威厳を失わなかったとの死刑執行人の手記が公表されている。ユダヤ金融資本の世界支配の終焉とともに、真実が明るみに出てきたのであろう。ロシア革命もユダヤ金融資本の援助でユダヤ人が中心となり、ユダヤ人の作り出した共産主義というプロパガンダによって実行された。ソ連共産党はユダヤ人に支配され、ロンドンやニューヨークのユダヤ金融資本の命令の元に米英と友好関係にあり、冷戦の対立は見せかけであったとされている。フランス革命戦争でユダヤ金融資本が大儲けしたことを考えると、ナポレオンもユダヤ金融資本のエージェントであったのかもしれない。近い将来にブルボン朝やロマノフ朝が復活する可能性もあるかもしれない。

【日露戦争】

　日露戦争ではユダヤ金融資本が日本とロシアの両方に金を貸し付け、武器を売りつけて大儲けした。日本は膨大な借金と戦死者に苦しんだ。そして、戦争で手に入れた権益である南満州鉄道を米国の資本家（ユダヤ金融資本の仲間と思われる）との共同経営にするように要求された。日米の力関係を考えると共同経営は事実上ユダヤ金融資本に乗っ取られるも同然である。日本はユダヤ金融資本という鵜飼に飼われた鵜であり、多くの犠牲を払って手に入れた獲物をユダヤ金融資本に献上する道具に過ぎないという事実を日露戦争で日本の指導層は理解したと思われる。そして、日本の軍事力によって中国全土がインドのようにユダヤ金融資本の植民地になった暁には、用済みになった日本は「狡兎死して良狗煮らる」の諺通りに、中国を侵略した悪の国としてユダヤ金融資本に非難され、ユダヤ支配下の中国軍が日本を占領して日本は滅亡したことであろう。小村寿太郎が南満州鉄道の日米共同経営を拒否したのは、帝国主義的欲望ではなく、ユダヤ金融資本が中国を侵略し植民地化するための道具にはならないとの意志が原因であったと思われる。

　日露戦争前に日本は日英同盟と日露協商の二つの選択枝を同時に探っていた。明治維新の中心人物であった伊藤博文が親露派であり、最後までロシアとの戦争回避を模索していたことは知られている。伊藤博文はユダヤ金融資本が明治維新を自分達に実行させて日本を工業国として発展させた真の目的を理解し、その結末が日本の滅亡に繋がることを恐れたからこそ、ユダヤ金融資本に支配されていなかったロシアとの友好関係を目指したのではないかと予測する。1909年に伊藤博文を暗殺した安重根は、公式には朝鮮の併合に反対した民族主義者とされているが、本当はユダヤ金融資本のエージェントだったのだろう。安重根が裁判で「伊藤博文は孝明天皇を暗殺した犯罪者であるから殺した」と語ったために裁判が非公開にされたとの説があるが、これは安重根が日本の皇室を尊敬していたことを示すのではなく、「我々の命令に従わないと明治維新の秘密をばらすぞ」というユダヤ金融資本から日本政府への脅迫を代弁したのだと推測する。同様のユダヤ金融資本による秘密暴露の脅迫は金日成時代の北朝鮮や江沢民時代の中国でも行われ、両国はユダヤ金融資本の命令どおりに動くしかなかったと想像される。江沢民が2002年11月に中国共産党総書記の地位を胡錦涛に譲ったが軍事委員会主席にはとどまっていることは、中国政府もユダヤ金融資本の支配から徐々に脱していることを示すのであろう。ユダヤ金融資本の世界支配が完全に崩れた時に江沢民は完全に引退し、ユダヤ金融資本の中国支配もまた終焉を迎えると予測する。


【大東亜戦争と戦後日本】

　親ユダヤ路線が日本の滅亡に繋がることを理解して日露戦争を境にユダヤ金融資本から離れ始めた日本に対して、ユダヤ金融資本は共産主義系の国民党と共産党の二つの組織を中国に作って日本を国際的に非難させた。中国共産党だけでなく国民党もソ連共産党と親密な関係にあったことは事実である。満州国で日本が中国の文明化のモデルを作ったことはユダヤによる中国支配を危うくするものであった。また、日本政府が東欧のユダヤ人難民にビザを発行して満州経由で脱出させたことは、ヒトラーに命令して東欧のユダヤ人を迫害させてホロコースト神話を作り反ユダヤ主義を弾圧する根拠にするというユダヤ金融資本の計画を危うくするものであった。ユダヤ金融資本との苦しい戦いの中で、日本の生き残りのための策が真剣に検討され、「ジャパンハンドラーズと国際金融情報」の言う「戦争の出来ない親英米国家（実際には親ユダヤ国家）」にする目的で日本は真珠湾の罠にわざとひっかかったのであろう。

　日本が親ユダヤの工業国である限り、ユダヤ金融資本は中国侵略の尖兵となることを要求してくる。そして、オランダから英国へのユダヤ人の移住後に英蘭戦争でオランダが敗北したのと同様、あるいは用済みになったイスラエルが現在滅亡させられようとしているのと同様、中国侵略が完成してインドのような完全な植民地になれば用済みになった日本は処分される。かといって、ユダヤ金融資本の世界支配が継続している以上、日本が反ユダヤ国家になれば、ロシアやインドのように革命や植民地化で潰されるのが目に見えている。日本が滅亡しない為には、日本が中国を侵略できない国に変身する必要があった。その為には、日本が第二次世界大戦で敗北すると共に戦争犯罪国との烙印を押され、国民に反戦感情が強まる必要があった。憲法第9条と日米安保条約こそ日本が第二次世界大戦を行った最大の目的であり、憲法第9条を維持して再軍備を防ぐことが戦後の日本にとって最も重要な課題となった。朝日新聞・岩波書店に代表される左翼言論、自虐史観はこのような目的のために日本政府により作り出されたものである。憲法第9条を持たない韓国がベトナム戦争に多くの兵士を派兵したことを考えれば、もし日本が再軍備していたならばユダヤ金融資本の尖兵としてベトナム戦争や湾岸戦争などの戦争に派兵する羽目になったであろうことは想像に難くない。日本が憲法9条を死守して再軍備を拒否することはおそらくユダヤ金融資本にとっては想定外であっただろう。米国がベトナム戦争で敗北したのも、日本が再軍備を拒否して派兵しなかったことが一因と思われる。


【大東亜戦争聖戦論】

　このように考えると、大東亜戦争とは一見米英の挑発に乗った愚かな戦争の様に見えるが、実は米英の挑発に乗った様に見せかけて「戦争の出来ない親ユダヤ国家」の地位を掴み、ユダヤ金融資本のアジア侵略の足を引っ張ることと日本国の長期的生存を目的にした戦争であったと考えられる。1945年の敗戦後も、再軍備要求を拒否してアジアでの戦争に日本が参加しないことで戦争の拡大を防ぎ足を引っ張るという点で日本対ユダヤの大東亜戦争は継続しており、朝日・岩波文化人は日本軍の中核部隊として大活躍した。成田空港の拡張に反対する過激派も、空港容量に余裕が出来て米軍が成田空港や羽田空港を利用することがないようにする目的で日本政府の命令で活動していた可能性が考えられる。
　大東亜戦争の犠牲は余りに大きかったが、日本の戦争目的は達成されつつあることを考えると真に偉大な正義の戦争であったと言わざるを得ない。「日本の中国侵略」も、実際にはユダヤ金融資本＝共産主義の影響下にあった国民党・共産党の圧制から中国人民を救う解放戦争であったと考えるべきであろう。東京裁判で戦争犯罪者として刑死した人々や戦災にあった民間人も含め、大東亜戦争で死傷した多くの日本人はまさに聖戦の犠牲者であったと言える。靖国神社は、明治維新から日露戦争までの間ユダヤ金融資本の手先として戦死した日本軍将兵と、日露戦争後にユダヤ金融資本の支配から日本とアジアを救うために戦った日本軍将兵の両方の霊魂が弔われている神社と位置づけられるべきであろう。「坂の上の雲」に代表される、日露戦争以後の日本＝悪と決めつける司馬史観はこの真実をユダヤ金融資本の世界支配の期間中に隠蔽するために作られたのではないか？
　

【おことわり】

　上記の私の考察は確たる証拠もない仮定上の話であり、単なる陰謀マニアの誇大な妄想である可能性が高いことをお断りしておく。皇室に関して甚だ不敬と言われてもしょうがない部分も存在する。しかし、私は皇族を貶める意図は全くなく、西力東漸以降に日本国民と共に皇族もまたユダヤ金融資本との戦いに参加して苦しみ血を流してきたと想像している。皇太子夫妻も辛い役割を背負わされのだろうが、オランダでのびのびと過ごして欲しいと考えている。