新型コロナウイルスワクチンに期待するなら、同様に子宮頚癌ワクチン接種を

上の図は左がマイルドな子宮頚部細胞異形成、右がシビアーな子宮頚部細胞異形成の発症率です。
1990年に生まれた女性以前は子宮頚癌ワクチンが接種されなかったのですが、子宮頚癌ワクチンの接種が開始され、1991年に生まれた女性以降から徐々に効果が高まり、紫ラインの非接種群より黄色ラインの接種群の方が、子宮頚部細胞異形成が約3分の1になっていることがわかります。

ご存じのように、現在新型コロナウイルスワクチン完成が期待され、開発に成功したらほとんどの問題が解決されるかのように加熱報道されています。

私は以前、インフルエンザワクチンはほとんど効いていないということをお伝えしました。

性質が知り尽くされているインフルエンザウイルスでさえこの結果ですから、新型コロナウイルスワクチンは私の私見では発症を予防できる効果はないと思います。発症したあとに症状を軽くする効果は期待できると思います。

でも、よく考えてみて下さい。「症状を軽くする効果」を証明するにはあと５年はかかります。
以下に理由を述べます。

(1)まず、この研究は「ワクチンを接種した群と接種しない群両方に、新型コロナウイルスを漂わせた家に１ヶ月間ぐらい住んでもらい、発症率や症状の重症度を調査する」方法ができません。当たり前のことです。ワクチンを接種しようがしまいが、人々は新型コロナウイルス感染に相当の注意を払っており、その有病率は0.1%ぐらいです。それに対してインフルエンザの有病率は平均５％もあります。研究方法としては新型コロナウイルス感染よりインフルエンザ感染の方がワクチンの有用性を証明することが断然簡単です。そんなインフルエンザワクチンでさえ、このありさまです。

(2)この効果を証明する医学研究の方法は、厳密には時間的に前向きでなければなりませんが「前向き研究」であれば、まずこの研究に参加する人を募り、参加した人をランダムに「接種する群」と「接種しない群」に分ける必要があります。皆さんだったらこの研究に参加するでしょうか、という問題があります。アメリカが多くの臨床試験でやっているように参加者に10万円ぐらい研究協力金を支給するのなら、まだ可能性はあります。

(3)それなら厳密ではなくなるけれど過去を振り返る「後ろ向き研究」で、接種した人と接種しなかった人を比較し、発症率や症状の重症度を調査する必要があります。それこそ５年かかります。そして「後ろ向き研究」では、たとえ接種した群の発症率が低くても、それは「ワクチンを接種するなどという人々は他にも発症予防に十分留意していて、それが発症を低下させたのではないか」などの交絡因子を除外することが難しいです。数字をあつかう医学研究では交絡因子の排除はそれほど難しくありませんが、「発症予防への留意度」をどのように評価するか（数値化するか）という困難もつきまといます。

本日、大阪の企業が、新型コロナウイルスワクチンの治験を30人で始めると報道しました。30人では統計学的に副作用の有無さえ証明するのは不可能です。

現在、私たち人類は、このように有用性も証明されていない、副作用もどれくらいあるか分からない新型コロナウイルスワクチンに殺到しなければいけない状態に陥っているのです。

以下は、それなら、若い女性は子宮頚癌ワクチンも接種して下さいという話です。

子宮頚癌は罹患すれば女性の闘病生活に大きく影響し死亡率も高い疾患です。日本では実際には接種と関連がない症状が過熱報道され、ネットなどで反ワクチン活動などが広がり、未だに子宮頚癌ワクチン接種率は非常に低い状況が続いています。しかし、国民は冷静な情報収集と判断が必要です。

私は以前、こんな騒動で日本から子宮頚癌ワクチンがなくなってしまうのではないかと危惧し、私の娘やその友人たちには速攻で規定どおり3回接種させました。私は教え子を子宮頚がんで亡くすという辛い体験もしています。

海外では接種が開始され長期間経過したため、その有用性が徐々に明らかになってきています。
海外では子宮頚癌ワクチンの有効性は広く受け入れられているため、「接種しない」群を人為的に設定するのが倫理的に難しく、新型コロナウイルスワクチンの臨床研究方法で前述したように、「後ろ向き研究」しか不可能です。

Prevalence of cervical disease at age 20 after immunisation with bivalent HPV vaccine at age 12-13 in Scotland: retrospective population study
BMJ 2019;365:1161
(インパクトファクター★★★★★、研究対象人数★★★★★）

子宮頚癌ワクチンの接種率が高いスコットランドでは、1988～1996年生まれの女性138,692名を対象にした調査で、グレード3以上の子宮頚部病変が89％、グレード2が88％、グレード1が79％減少したことが報告されています。特に、17歳で接種した人よりも12～13歳での接種した人の方が有効性は高く、若いうちの接種がより有効であることも示唆されています。

もちろん癌になるまで待っているわけにはいかないので、細胞が異形成を起こしてくることで評価している論文です。

そして昨年、ついに日本でもその有効性を示す結果が発表されました。
20歳～24歳の1,814人を対照に接種群と非接種群を前向きに比較したところ、HPV16/18型感染率が有意に低下しており(p=0.01)、子宮頚癌ワクチン有効率は91.9%でした。
(J Infect Dis 2019;219:382-390)


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PCR検査を拡充させなくても、強力なロックダウンをしなくても、第１波は収まった

岩田健太郎はクルーズ船での対応をさんざん批判していた。しかしコロナウイルス感染の第１波は結果的に収まった。岩田健太郎は、自身が当時批判していた相手に謝罪してほしい。

TBSも岩田健太郎を利用して盛んに国の方針を批判していた。この小川彩佳も当時一生懸命コロナ対策していた人々に謝罪してほしい。「自分たちが間違っていました。申し訳ありませんでした」と。

岩田健太郎は4月23日にこんなことも言っていた。
↓
「2週間と少し前、政府は「8割の外出をやめることで、2週間後には感染者を大きく減らします」というプランを発表しました。指数関数的な感染者増加、いわゆるオーバーシュートという事態を避けなければならない、と。しかし、欧米と違って日本は、強力なロックダウンという方針は取りませんでした。その後の経過を振り返ると、半分はよかった、しかし半分はダメだったと、私は評価しています。
オーバーシュートは起きていません。これはよかったですよね。ただ、当初のもくろみ通りに患者数をどんと減らせているかというと、これはできていない。少し減ってきていますけれど、大きく減ってはいません。つまり「悪いシナリオは回避できたけれど、良いシナリオにもならなかった」ということです。
東京では、新規感染者数は横ばいに近い推移ですが、これをどう評価すべきか？私は、まずい状況だと考えます。COVID-19（以下、新型コロナ）は、経過が長い病気なんです。軽症者からもなかなかウイルスがなくならないし、重症者も呼吸不全のまま、人工呼吸器につないで何週間も治療しなければならないような長期戦になる。
そんな長期戦の中で、東京だと毎日100人以上の新規感染者が出て、入院者も増えていく。加えて、医者や看護師が感染するという院内感染もあちらこちらで起きています。すると、患者数は増える一方で、医療サイドのマンパワーは減っていく。このダブルパンチが医療崩壊を招きますから、東京の「新規感染者数横ばい」というのは、決して許容できません。やはり大きく減らす必要がある。もっと強力な外出規制を実行しないとダメだということです。
第2波という言葉も出てきていますが、日本の場合、第1波すら抑え込めていません。こんな状況で、感染者が非常に少ない地域限定ならともかく、全国一斉に緊急事態宣言を解除するなどということは考えられないでしょう。しかし、「延長する」というのも違う。私は「もっと強力なロックダウンをする」という方針に転換すべきだと考えます。」




PCR検査を拡充させなくても、強力なロックダウンをしなくても、第１波は収まった。

岩田健太郎は、当時一生懸命コロナウイルス感染対策をしていた人々に謝罪してほしい。
「私の見解は間違っていました。申し訳ありませんでした」と

今、第２波が起きようとしていて、彼らはまた「後出しじゃんけん」で意見を言いだしている。「後出しじゃんけん」だから、今度は当たるのかもしれない。でも岩田健太郎はもう何も言わないでほしい。

岩田健太郎はウイルス感染の専門科でもなんでもない。自己愛性人格障害(疑)か演技性人格障害(疑)だ。

こういう人たちって、私たちにとっての公益性・公共性・真実性を毀損していませんか。
彼らが４月に言っていたことを忘れないように、ここに書きとどめておきました。

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精神・人格異常（その２７）大村秀章の場合（自己愛性人格障害）

私は以前、「愛知オコゼ」こと大村秀章についてお伝えしました。

愛知オコゼは、天皇陛下の御真影に火をつけて踏みにじる作品や、特攻隊の英霊の皆さんを侮辱する作品展を愛知県の血税を使って行ったことは皆さんもご存じだと思います。

最近、イベントの会長代行を務めた河村名古屋市長は「今日とんでもないことが起きまして。大村愛知県知事（同会長）が、３３００万円払えと名古屋市を訴えたという事でございます」と報告しました。

そして「まず一つは、昭和天皇の肖像画をバーナーで燃やして足で踏んづける。実は違うものが初めの申請書に出とったんです。隠してやったんです、これは。２番目は慰安婦像が出とる。もう一つは、日本軍の亡くなった兵士の皆さんは、まぬけな日本人だという展示が出とった」と説明しました。

そして「これは公共事業ですから、名古屋市民の税金で１億３０００万、県で５億８０００万、それから国の税金、補助金も出とります。とてもこれはいかんということで、未払いになっとった３３００万円は払えんと。こんな政治的に偏ったものには。これは絶対払いませんので。市民の皆さん、県民の皆さん、国を守らないかん、これ。ということでよろしくお願いします」と、あくまで負担金を払わない姿勢を明確にしました。

愛知オコゼは新型コロナウイルス感染対策でも「自己愛性人格障害」を余すことなく発揮しています。

政府の専門家会議が「医療崩壊が起こりかねない」と東京・神奈川・愛知・大阪・兵庫の５府県に抜本対策を呼びかけたのに対し、大村愛知県知事が「迷惑千万」と発言（俺に指図するな！）

「東京、大阪は医療崩壊の状態」と発言（愛知県は医療崩壊を起こしていない、どうだ凄いだろ！）

自己愛性人格障害の学問的な定義は以下のごとくです。
自己愛性パーソナリティ障害の診断を下すには，以下の5つ以上により示され、誇大性，賞賛への欲求，および共感の欠如の持続的パターンが認められる必要があります。

１、自分の重要性および才能についての誇大な，根拠のない感覚（誇大性）
２、途方もない業績，影響力，権力，知能，美しさ，または無欠の恋という空想にとらわれている
３、自分が特別かつ独特であり，最も優れた人々とのみ付き合うべきであると信じている
４、無条件に賞賛されたいという欲求特権意識
５、目標を達成するために他者を利用する
６、共感の欠如
７、他者への嫉妬および他者が自分を嫉妬していると信じている
８、傲慢，横柄

愛知オコゼの任期は２０２３年２月までです。

私が以前から主張していることは、大村秀章は「自己愛性人格障害」と診断できているのだから、愛知県民が次期も大村秀章を選んでしまい、大村秀章が同じことを繰り返しても、それはもはや大村秀章の責任ではなく、愛知県民の責任ですよということです。

そして、アホリエモンの件も同様で、万が一アホリエモンが都知事選に立候補して（彼は決して都民のために立候補するのではありません。自己愛性人格障害だから、どうだ俺は凄いだろ！と言いたいだけです）当選するなら（そんなことはありえないですが）それはもはやアホリエモンの責任ではなく、自己愛性人格障害と診断されていながらその人物を選んでしまう都民の責任であるということです。

私たちは、ブドウ糖75gという一定量のブドウ糖ジュースを飲んだ際に、ある一定以上の血糖値になってしまう人を「耐糖能異常」と診断して、本人やその周りの人に今後不利益が生じないように留意します。精神や人格の異常も同じです。

私が以前から主張しているように、皆が早くそういう人たちを「○○障害」と診断してあげて、何らかの対策をとらないと、周りにも本人にも不利益が広がるばかりなのです。私も以前、私の職場で大変な不利益を被りました。

私が「精神・人格異常のシリーズ」で主張したいことは、まさにこの一点なのです。

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