平成26年度 諸外国における教育財政に関する状況調査を紹介します。
全体で300ページを超えます。
米国、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、フィンランド、オーストラリア、中国、韓国、インド
この10カ国について、詳細な調査結果が載っています。
例えば、米国だけでこれだけあります。
第1章 アメリカ ........................................... . . . 本文を読む
メールマガジン 左大臣の古典・歴史の名場面 を紹介します。
ここから http://history.kaisetsuvoice.com/Shirakawa01.html
発売中の商品
「聴いて・わかる。日本の歴史~平安京と藤原氏の繁栄」に関連しての話です。
http://sirdaizine.com/CD/HeianInfo1.html
私も聴いています。
. . . 本文を読む
日経と産経は安保違憲問題にどうコメントするでしょうか。
今朝の社説を見てみましょう。
朝日新聞
・ 裁判員制度の意味―市民が担う理念の体現を
読売新聞
・ 出生率低下 少子化克服へ施策を加速せよ(2015年06月07日)
・ 日中財務対話 アジアの発展へ連携できるか(2015年06月07日)
毎日新聞
・ 対ウクライナ 日本独自の関与が重要
・ 視点・未成年の飲酒 防止の機運を高めたい . . . 本文を読む