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東北地方太平洋沖地震を海外はどう報じているか・・・6日朝-1-

2011-04-06 06:18:51 | 日本を見つめる世界の目
またまた、海外のメディアが東日本太平洋沖地震をどう報道しているかを見ましょう。

【中国】
人民日報 http://j.peopledaily.com.cn/home.html

日本の放射性汚染水排出により海洋生物にDNA変異も
東京電力は4日、福島第1原発施設内の高レベル放射性汚染水の保管スペースを確保するため、低レベル汚染水の海への排出を決めた。「重慶晩報」が伝えた。

 太平洋に排出された放射性汚染水による中国沿海への影響はあるのだろうか。中国の核問題専門家、滕建群氏は「今回の排出は短期間だし、放射性物質は日本以東の海流によって太平洋の東側へと流れていく。また、放射性物質は海流によって希釈されるため、中国沿海への影響は小さい」と指摘する。

 ■輸入サンマは放射能測定が必要

 南海水産研究所の邱永松氏は「南中国海の海産物に放射能漏れの影響はない。ただ今後数カ月、北西太平洋の北海道漁場のスルメイカやサンマへの放射能測定に注意し、強化する必要がある」と指摘する。

 スルメイカとサンマは北海道漁場の主産物だ。邱氏は「現在市場に出回っているスルメイカやサンマに放射能漏れ事故の影響はない。いずれも前の漁期に水揚げされたもので、まだ次の漁期に入っていないからだ」「放射能漏れは食物連鎖を通じて海産物に影響を及ぼす可能性がある。このため次の漁期には北西太平洋産のスルメイカとサンマへの放射能測定を強化する必要がある」と指摘する。

 ■ゴジラの出現はないが、海洋生物のDNAは変異

 映画『ゴジラ』は、米国の核実験による放射能で海洋生物が巨大な怪物へと変異したというストーリーだった。現在人々は、今回の海洋放射能汚染によって、このような悲劇が本当に起こることを懸念している。日本の原発事故による海洋汚染の問題について中国原子力業界協会の馮毅研究員は「現在のところ放射能によってゴジラのような怪物が誕生することはあり得ないかもしれないが、海洋への汚染が非常に深刻なことに変わりはない」と指摘する。

 米「ナショナル・ジオグラフィック」電子版では、米国の専門家が福島原発付近の放射性汚染が海洋生物にもたらす脅威を指摘している。放射線生態学者のワード・ホイッカー氏は「海洋生物の卵や幼体は放射線の影響を受けやすく、DNA変異が起きる可能性がある」と指摘する。ニューヨーク市立大学リーマン校海洋河口研究所所長のラクリン氏は「DNAが変異した生物のほとんどは生き残ることができないが、一部の変異は次世代に遺伝する。海洋生物が放射能の影響を受けた海藻や小型の獲物を摂取すれば、食物連鎖を通じて汚染の影響が出る」と指摘する。


科学技術振興機構 中国向けポータルサイト「客観日本」を開設
 科学技術振興機構(JST)中国総合研究センターは3月31日、中国への情報送信を強化するために、中国向けポータルサイト「客観日本」を一般公開した。

 同ウェブサイトは、「科学技術」、「教育」、「日中交流・協力」、「社会・文化」、「経済」、「日本百科」など幅広い日本の情報を中国人のユーザーに伝え、中国の人々の日本への理解を深めることが目的。情報の発信においては特に客観性を重視しているため、「客観日本?日本情報プラットフォーム」というサイト名がつけられた。

 サイトでは全ての情報が中国語で提供され、コンテンツはニュース、記事、写真スライドショー、動画、漫画、ゲームなど多岐にわたる。さらに、コンテンツを改善・充実するために、ユーザーがフィードバックできる意見コーナーも開設される。


IMF 日本のGDP成長率を1.4%に下方修正


チャイナネットhttp://japanese.china.org.cn/

中国31の省・自治区・直轄市で放射性物質を検出

<東日本大震災>核漏洩危機、数ヶ月続く可能性

大紀元http://www.epochtimes.jp/

「菊と刀の国よ、再び」 日本の復興を見つめる中国人
「危険度を熟知する隊員の恐怖心は計り知れないが、拒否する者はいなかった」

 巨大地震発生後、東日本を襲った最も恐るべき事態――原子炉のメルトダウン(炉心溶融)を阻止するため、福島第一原発で放水の任務を与えられた東京消防庁ハイパーレスキュー隊のメンバー。任務を成し遂げた翌日の記者会見で、佐藤康雄警防部長はそう語った。福島へ向かう前、佐藤警防部長がメールで家族にその任務を伝えると、「日本の救世主になってください」と一言だけ書かれたメールが妻から送られてきたという。

 「冷静さ、秩序正しさ、忍耐力、利他的精神」。今回、東日本を襲った大地震と一連の災害の中で現れた日本人の国民性に対して、各国のメディアは称賛の声を惜しまなかった。 

 なかでも世界中の人々が敬服した典型的な日本人の例が、福島第一原発の事故で放射性物質の漏洩が発覚した後、50人の作業員が現場に残り、自分の命を懸けても事態収拾に奮闘した「フクシマ50勇士」の姿だった。

 「彼らは自分の命を以って武士道精神を示してくれた」。現在、米国ダートマウス学院の経済学部在学中で、日本にも留学した経験を持つ中国人留学生ペン・イ(彭裔)さんが、米フィナンシャル・タイムズ(FT)の中国語ウェブサイトに寄せた評論で、このようにコメントしている。

 日本人も再発見した日本の「魂」

 海外からの溢れる称賛に対して、日本人自身はそう思っていない人が多いようだ。

 ある20代の女性会社員は、「大地震のあの日、私は怖かったもの」と答えた。また、ある30代の主婦は、「だって家で買いだめ、いっぱいしたもの」と言う。

 震災後、日本では批判もされたが、石原慎太郎東京都知事は、日本人の国民性について「日本人のアイデンティティーは我欲だよ。物欲、金銭欲。我欲に縛られて政治もポピュリズムでやっている」と指摘し、「この津波をうまく利用して我欲を1回洗い落とす必要がある。やっぱり天罰だと思う」と述べたという。

 一方、福島原発での放水作業の経緯について報告した消防庁のメンバーを前にして、石原都知事は涙を隠さず、「このすさんだ日本で、人間の連帯はありがたい、日本人はまだまだ捨てたもんじゃないということを示してくれた。これをふまえて、これにすがって、この国を立て直さなければいかん」と声を震わせ、深々と礼をしたという。

 外から見える日本人のポジティブな面と、日本人自身が内から認識する日本人のネガティブな面について、どう理解すべきなのか。前述の中国人留学生ペン・イさんは、次のように考えている。

 「フクシマ50勇士に代表される日本人は、主として50歳以上の人たちだ。悲しいことだが、日本の若者は(地震の最中に)建物の軒下で怖くて震えていた。日本の80年代、90年代生まれの若者は、髪の毛のスタイルや眉毛や肌の手入れなどの美容には優れているが、国際競争という世界の舞台では、すでに脱落したのかもしれない」

 日本に留学し、慶応大学で学んだこともある中国出身のペン・イさんは、バブル経済崩壊後の日本の若者は、かつての日本人が有していた強い精神、すなわち武士道精神を失ったと見ている。

 「40代、50代の日本人には、まだ戦う気が満ちている。しかし若者については、例えば東京大学や慶応大学のような有名大学の学生であっても、全く理想がないようだ。男性でも化粧や美食に興味津々で、部屋にこもってアニメばかり見ている」

 さらにペン・イさんは、日本の若者の現状について、FTの中国語サイトに寄せた評論「この地震は日本を目覚めさせるか」の中で、次のように指摘している。

 「現代の若者は、日本の先人たちのような風を切って奮闘努力する開拓精神を失った。英語を勉強せず、外国を恐れている。何事も気にかけず、世界に対して関心を持とうともしない。留学や海外で仕事をすることに全く興味がないどころか、しり込みしているようだ。日本国内にいて、便利な交通、きれいな環境、犯罪率の低い社会と安易な生活に満足しており、アニメ、ゲームなどの娯楽に徹底的に蝕まれた日本の『オタク』になってしまった」

 再生には「魂入れ」が不可欠 

 石原都知事や、日本で生活した経験のあるペン・イさんのほか、独立派中国人作家で政治評論家の袁紅冰氏も、昨年来日した際に、日本人の精神的後退について同様の問題を指摘している。

 「桜は咲き続けているが、日本の武士道精神はすでに凋落してしまった。第二次世界大戦後、日本は魂のない国、経済的な機能だけの存在に堕落してしまったのだ。物欲だけにコントロールされる道をそのまま進めていくと、日本はいつの日か行き詰まり、滅びるだろう」

 また中国人ネットユーザーGoogle89も、ネット上に「地震後の日本に必要されるのは家の再建だけではない」と題する文章を投稿して、「『フクシマ50勇士』およびその現場で引き続き奮闘する人々のストーリーは、日本と世界の民衆に感動を与えた。しかし、自己を犠牲にして仁を成すという武士道精神は、日本ですでに消えていると思われる。戦後民主主義は日本の西洋化を進めたが、どのように日本の伝統文化の実を伝承していき、菊と刀の精神という日本文化のシンボルを継続させていくのか、日本社会全体が考えるべきではないか」と述べている。

 日本留学の経験から、日本の若者に対して失望したとも見られるペン・イさんの意見はネガティブなものが多い。F・Tの中国語サイトに寄せた同評論で、次のようにも述べている。

 「今回の震災を通じて、日本人の民族的団結力が蘇ると言う人がいるが、私はそう思っていない。この国はすでに『オタク』『萌』『カワイイ』のような文化に侵蝕されている。放射能汚染の危機が去れば、皆がきっとまた何もなかったように普段の生活に戻ると思う。例えば、危機が続いている現在でも、東京の人は仕事から帰る時間が少し早くなったぐらいで、以前と何も変わらないではないか」

 「この20年来、日本経済は縮小して、日本人は『温水に落ちて、のびた蛙』のような経験をしてきた。痛みの感覚が薄いから、大和民族は戦う気力がなくなり、このように平和ボケとなってしまったのだ。今『フクシマ50勇士』が皆のために戦っているが、若い人たちはどこに行ったのか。日本にはもはや、福沢諭吉や松下幸之助のような、肝心な時に民族をリードして切り開いていく巨人がいないのだ」

 日本人の「魂」と儒教精神

 一方、今回の震災の中で示された日本人の国民性を賞賛する声が、世界中に溢れていることも確かである。この国民性こそ、今後の日本の復興のために重要視されるところかも知れない。

 今回、日本人の国民性に最も感服したのは、おそらく中国人だろう。

 その理由は、中国人が、日本人の国民性の中にある儒教文化の道徳的基盤に共感するとともに、中国共産党政権によって中国では破壊された儒教文化の大切さを、日本人の秩序ある行動を見て再び実感できたからである。

 米国在住の中国人作家・張朗朗氏は、日本人の国民性について感服しながら、次のように分析している。

 「明治維新後の日本人は西洋化の過程の中でも、東洋の精神を放棄しなかった。日本人が有している教養は、文化のジャンルから見ると、彼らの着物や剣道と同様、漢や唐の時代の中国から伝承されてきた儒教精神の表れだと思う。これは日本人が有する特別な国民性というより、中国古代の義の精神と伝統的儒教思想、更に老子や荘子の思想も取り入れて、高いレベルの情操に発展させたものである」

 しかし、もともと中国に由来する精神文化が現代中国には残されていないため、中国人が震災中に見た日本人の国民性については、懐かしさばかりでなく、「悔しさ」を感じるという複雑な心情もあるようだ。張朗朗氏はまた次のようにも言う。

 「中共の言う『新中国』が設立されて以来、特に10年にわたって続いた文化大革命の嵐の中で、中国人の道徳や、社会の基盤となる責任感が破壊され尽くした。その後に続いた改革開放経済の時代には、資本主義の諸段階のような弱肉強食の精神が広がってしまった。もしここで政治改革をしなければ、たとえ今の中国経済が一部の国民に裕福な生活を与えられたとしても、国民は高いレベルの精神状態に達せないだろう」

 日本からはるかに離れた米国で張朗朗氏が感じたことに共通する懸念を、被災地の中心である仙台にいた中国人・張陽氏も感じていた。

 東北大学で助教を務める同氏は、震災後の避難所で中国人留学生を含む多くの東北大学の学生に出会ったが、進んでボランティア活動を志願した中国人留学生が一人もいなかったことを残念に思ったという。

 「日本国民は、まさしく中国2千年の儒教思想を受け継いでいる。遣隋使が中国から儒教文化を日本に持ち帰った後、聖徳太子は十七条憲法を発表した。その憲法の第一条に『和を以って貴しと為し、忤(さか)ふること無きを宗と為す』とある。これはまさに孔子の『論語』の内容に合致している」

 今回、世界を感服させた日本人の「冷静さと秩序正しさ」の淵源について、張陽氏はこのように理解していると言う。一方、同氏は「日本人をこれほど素晴らしい民族に教化した儒教思想は、現代の中国では見られない」と悔やむ。

 張氏はまた、「私が日本に来たばかりの時、あるお婆さんに道を尋ねたところ、わざわざ目的地まで連れて行ってくれた。私が中国から来た者だと聞いたお婆さんは、私に深くお辞儀をしてくれた。そのことを不思議に思い、大学の日本人に聞いたところ、日本人は中国の孔孟思想に敬意を持っているので、中国人にも敬意を示したのだろうと言われた」と、18年前に来日した頃のエピソードに言及し、日本に来てから中国伝統文化の素晴らしさを認識できたと話した。

 「文化の復興」こそ真の復興

 自国の伝統文化の素晴らしさに目覚めた張陽氏は、やがて在米華僑アーティストによる神韻芸術団の舞台「神韻」に出会う。

 「天を敬い、徳を重んじる」という中国伝統文化を現代に復興させるという趣旨で始まった神韻世界ツアー公演は、日本を含む世界各地で5年にわたって巡回公演を重ねてきた。その美しさと人々を感動させる力に引かれた張陽氏は、今年4月に、自分が住んでいる仙台市でも同公演を開催することを計画した。しかし今回の大地震のため、予定されていた公演はやむなく中止されることとなった。

 現在、張陽氏は、神韻が表現する「真・善・忍」の精神が仙台の復興に力になると信じて、来年初めの仙台公演実現に向かって努力しているという。

 「困難を乗り越える勇気。苦境にある人々への慈悲。そして常に最後には立ち直る信念。昔から伝えられてきたこれら天からの大切な授かり物を、被災者に届けたい。そして日本が立ち直るように声援を送りたい」と同氏は語っている。



「日本大地震」 世界ネットメディア 最も関心高い時事=米調査機関
東日本大地震とその余波に関する話題は、世界主要インターネットメディアのブログ、Twitter(ツイッター)、YouTube(ユーチューブ)の中で3月中旬に最も多く取り上げられた時事であることが、米調査機関ピューリサーチセンターの調べでわかった。同機関がインターネット調査を始めてから、これらのネットメディアで同じ時事がトップになるのは、2009年6月中旬のイラン大統領選以来、2回目となる。

 3月11日に東北沖で発生した地震の時事について、世界中の膨大な量のインターネットメディアが連鎖的に反応した。3月14~18日の間、この災害に関連する記事のブログ転載・引用率は64%、ツイッターの全つぶやきの中では32%、ユーチューブの新規投稿では20%を占めたという。この高い数値は、高炉に損害を受け、放射能漏れが懸念されている福島第一原子力発電所に対する高い注目も反映されている、と同機関は指摘する。

 調査アナリスト、エミリー・ガスキン氏は、「それぞれ異なる特徴・機能をもつ3つのインターネットメディアは、伝達・発信の方法にも違いが見られた」と分析する。

 ガスキン氏によると、個人ブログの場合、管理者が災害についての感傷的な文章を投稿し、それに共感する読者らが日本への支援を呼びかける空間となった。20~30文字の「つぶやき」で交流が行われるツイッターでは、ユーザーたちがネット版の新聞・通信社のニュースソースを拾い出してはつぶやき、関連記事を投稿し続けた。視覚媒体である動画サイト、ユーチューブは、日本メディアや自衛隊が捉えた、岩手県・宮城県の三陸沖を襲った巨大津波の映像を多く転載した。

 欧米の個人ブログでは、コメント欄で議論や話し合いが行われるのが習慣的になっている。ガスキン氏は、今回の東日本大地震の影響について多くのブロガーが、「前向きに、日本がどのように痛ましい災害から復興できるか」を議論するように促しているという。

 主要インターネットメディアのユーザーの共通反応として、列島を襲った天災・人災に大きなショックと恐怖がある。ガスキン氏は、現代のインターネットメディアの情報伝達の驚異的な速さについて、「これらメディアが、49億人が住む『地球村』をどれほど小さくさせたのか。これに気付いている人間は僅かだ」と指摘した。



天災を前に何をすべきか
世紀的な天災を前にして、人間は何をなすべきか。清朝第4代皇帝・康煕帝(こうきてい)のように、自身を浄化し、道徳的価値観を高めて、厄介な事をよい事に転換することだ。

 日本で発生した大地震と大津波、および原発事故による放射能汚染がメディアを介して世界中に伝えられ、人々はこの世紀末的な災難が与える警告について考え始めた。

 未来科学・文化講座の主催者である台湾宜蘭大学創新育成センターの主任・許凱雄氏は、次のように指摘する。

 「今回の世紀的な天災が、私たちに次のことを省みるよう促している。現代人は科学技術を用いて自然に対することに慣れているため、あらゆる天災に直面すると、物質的な手段で災難を克服できると思い込みがちなのだ。例えば、壁をもっと厚くするとか、堤防をさらに高く築くとか…このような方法を排除するわけではないが、科学技術が接触できるのは、ただ粗い物質の表面にすぎない。ならば人類は、物質のミクロ的な世界、延いては心の面から思考すべきかも知れない」

 物質的手段では、天災を防ぐことはできない

 許氏は人体を例にして、次のように述べる。

 「私たちは組織や細胞を観察できるが、更にミクロ的なところ、例えば、漢方医がいう『経絡』は見えない。しかし、目に見えないミクロ的な部分は、おそらくもっと重要なメカニズムを担っている。例えば、「幻肢」(げんし)※の研究では、「幻肢痛」を訴える患者の切断された部位に目に見えないミクロ的な要素が存在しており、彼らに肢体が痛むという幻覚を与えていることが分かっている。もし、この切断された部位(可視的には何もない)に対して物理的な治療を行うと、100%痛みを和らげる効果があるという。このことは、現在の医療ではまだ到達できず、理解しがたいものである。なぜならば、一般の医療は薬物や手術など表面の物質手段に頼っているからだ」

 同様に、人は天災に対処するときも、表面的な物質手段に頼っている。日本は地震と津波の観測技術が発達しており、防災においても非常に整っているが、アナログ指示器の上限値を上回るマグニチュード9.0の地震に見舞われ、ギネス世界記録に登録された防波堤でも10メートルの津波を防ぐことができなかった。
 
 心の力 それは人類未解の謎

 近年、心の力がミクロ的な変化をもたらすということが、科学者たちの興味を引いた。2010年4月30日付のAFP通信は、インド人のパラフラッド・ジャニさん(83歳)が過去70年間飲食せず、瞑想を通してエネルギーを得ていると報じた。これは修練界では「辟穀」(へきこく)と称される現象で、心の力の威力を見せてくれたと言えるだろう。同じく、精神面で体のミクロのメカニズムをコントロールすることで、表面上の体の状態を変えられる可能性も示している。

 強調しなければならないのは、上記の「瞑想」は空想ではなく、更に妄想でもなく、宇宙の特性に符合する特定の方法に従って行う、心性を向上させるトレーニングである。

 「体の健康に最も良い調整法は、心の面で工夫し、いかなるマイナス効果ももたらすことはありえない。近ごろ、西洋人も座禅に興味を持ち始めている。煉功する人は何もやっていないのに、体にとても強い効果を果たした」と許氏は言う。

 また、許氏は火星から転生したと話すロシアの7歳の男の子に言及した。この男の子は、2011年に3回におよぶ大災難があり、全世界的な規模ではなく、地球上のある大陸に限られると予言した。また、災難は水と関わる一方、急性の伝染病が再び戻ってくると話したという。許氏は、災難のことよりも、この男の子が述べた「浄化」という言葉に注目した。「浄化しないものは強制的に浄化され、強制的に淘汰される」と彼は述べたという。

 災難と浄化

 康煕18年7月28日(1679年9月2日)の昼ごろ、京城地区(訳注、河北省で発生した三河・平谷地震)で大地震が発生し、その被害は200余りの州県に及んだ。康煕帝は被災者たちを救済しながら、群臣を率いて朝政の得失について真剣に反省した。自分が遂行する国政が天意と調和をとれず、天道に合わなかったため地震という「天災」を招いたと、康煕帝は捉え、改善を行った。

 「300余年前、康煕帝は天災に直面した時、自己と大自然との調和がとれていたかどうかを考えた。調和がとれていなければ心から変えてゆき、これが即ち『浄化』だ。私たちが則った『天人合一』も、道と徳の関係を現している」

 しかし、今は「天人合一」という秩序ある状態ではなく、絶えず乱れている。麻薬、色情が至るところに現れ、師弟関係や家庭倫理なども、今までになかったほど無秩序で混乱した状態になった。

 日本で起きた世紀的な天災を前に、人類は皆、康煕帝のように自身を浄化し、心の中から道徳の価値観を高め、厄介な事をよい事に転換できるよう望んでいると許氏は語った。



【韓国】
中央日報http://japanese.joins.com/

【コラム】“オールジャパン”体制で復興に取り組む日本(1)
「過去に戻る復旧を越えて、素晴らしい東北を、素晴らしい日本をつくっていく大きな夢を持った復興計画を進めていきたい」。

東日本大地震と原発事故という戦後最大の危機を迎え、国家総動員の復旧作業が本格的に行われている中、日本メディア、政界・財界・学界の関心は今後の国家ビジョンに集まっている。

富国強兵と殖産興業を旗幟に掲げた明治維新(1868年)の精神を蘇らせ、日本型の新産業モデルをまた描いている。 戦後、日本経済成長を牽引したいわゆる太平洋ベルト(東京圏から大阪圏をつなぐ工業地域)を超える新しい東北ベルト(東北の最先端産業集積地)を構想しているのだ。

日本製造業の中心は1990年代半ばまで太平洋ベルトだった。 その後、東北でも豊富で安い労働力と土地、交通インフラ整備による接近性拡大、東北大学など教育機関の充実、企業誘致努力などを理由に、先端製造業が着実に増えていった。

戦後の日本経済成長は産業構造改革と軌を一にする。 1950年代は繊維など輸出型軽工業が産業の主役だった。 60年代の高度経済成長期には重厚長大と呼ばれる鉄鋼と石油化学が産業の主役だったし、経済成長の原動力は公共事業や耐久消費材の内需だった。 73年の第一次石油危機をきっかけに軽薄短小という電子分野が飛躍した。 そして80年代後半以降は自動車が日本産業の主役に浮上した。 いま日本経済は自動車と家電に依存する姿だ。 総合研究開発機構(NIRA)の伊藤元重理事長は「これらの産業は今後も重要だが、新しい産業の主役を作り出さなければ日本経済の活力は維持できない」と強調する。 経済産業省も報告書「産業構造ビジョン2010」で、自動車に依存する‘一本足打法’経済から抜け出すべきだと指摘している。


【コラム】“オールジャパン”体制で復興に取り組む日本(2)
日本は成熟化する国内消費、成長するアジア経済、自動車と家電の海外移転など変化の真ん中で、次の経済をリードする産業を見いだそうとしている。 こうした点で、東日本大地震は産業構造改革の障害をなくし、東北の可能性を大きく開いている。

今回の地震の最大被害地域である宮城・岩手・福島の3県の電気・電子・精密機械生産高は年間3兆2000億円であり、このうち92%が県外に出荷されるという。 金額は少ないが、重要な部品が多く、その生産が減少すれば、半導体・電気電子中心の日本企業への影響が大きくなるしかない。 またこれら3県に青森・秋田・山形まで入れた東北6県の国内総生産(GDP)は6%程度だが、基幹産業のこの地域の依存度が予想外に高い。 特に電子部品で国内生産額の比率が10%を超える分野も多い。

東北がこのまま衰退すれば、自動車産業も含め、日本製造業全体が崩壊するという分析は説得力がある。専門家はこの際、この地域を中長期的な観点で未来志向型の産業集積地に再誕生させるべきだとして、さまざまな地域復興ビジョンを提示している。 電子・自動車部品集積地から、新興開発途上国がついて来られない圧倒的な高付加価値産業の集積地として存在感を高める必要がある、ということだ。

日本の産業構造改革は東北をプラットホームと見なして速度を上げるだろう。 その背景には、大地震後、日本をはじめ、多くの外国企業がいち早く部品供給網(サプライチェーン)を変えていることに対する危機感もある。 95年1月に阪神・淡路大地震後、神戸港に被害が生じ、復旧までに2年がかかる間、国際ハブ機能が釜山や上海に移り、今まで回復していない前例があるからだ。

菅直人首相は大地震発生から1カ月となる11日、民間有力者と地域関係者が参加する「復興構想会議」をスタートさせるという。 山に住宅地を作って漁港まで通勤し、バイオマス(生物資源)燃料を地域暖房とするエコタウン、福祉都市などを建設して世界第一のモデル地域にするという意志も明らかにした。

「オールジャパン」体制で復興に乗り出した日本。 その未来は東北にかかっている。

郭在源(クァク・ジェウォン)大記者




朝鮮日報http://www.chosunonline.com/

福島原発:放射能汚染水、韓半島に来るまで2-3年(上)4月5日 09:42

福島原発:放射能汚染水、韓半島に来るまで2-3年(下)4月5日 09:42

東日本大震災:ソフトバンク孫社長、政府や東電を批判
「東電経営陣、言語道断」

 「もし、政府が(福島第一原子力発電所の周辺住民に対する)補償をためらうのなら、それは歴史に残る馬鹿げた出来事だ」

 東日本大震災の義援金として100億円を寄付したソフトバンクの孫正義社長が、簡易投稿サイト「ツイッター」を通じ、日本政府と、原子力発電所の事故を起こした東京電力を連日批判している。財界関係者はもとより、メディアも政府批判をためらう中で、孫社長の発言は驚異的といえる。

 孫社長は、日本政府が福島第一原子力発電所から半径20キロ以内の住民に限って避難指示を出したことについて「現時点で問題はない」「避難指示を拡大する必要はない」と発言する政治家や学者たちに対し「自分の家族がそこに住んでいても、避難させないつもりなのか。(旧ソ連の)チェルノブイリ原発の事故(1986年)の際も、当初は事態を過小評価し、それが被害を大きくした」として、日本政府の安易な対策を批判した。また「転校ではなく避難という形を取っているため、子どもたちに教科書が配付されていない」という第三者の書き込みに対し「本当に馬鹿げた法律だ」として、融通の利かない国のやり方を批判した。

 孫社長がこうした批判を繰り返したことで、日本政府も困惑した。孫社長は先月30日、ツイッターで「昨日、ある省庁の副大臣と大げんかした」として、副大臣との会話の内容を紹介した。「人の命を賭けの対象にするな(孫社長)」「バカか。そんな言い方をしなくても、われわれだって分かっている(副大臣)」「分かっているなら、すぐに避難指示を出せ(孫社長)」といった内容だった。

 一方、孫社長は支援を求めるインターネットユーザーたちに対しても、ツイッターを通じ対策を発表した。震災遺児たちに対し、ソフトバンクの携帯電話を18歳まで無償で貸与することや、避難所の案内地図を配布することなどもツイッターを通じて発表した。また、義援金の寄付についても、今月1日にツイッターで「個人的に義援金を寄付したらどうか」という質問に対し「準備しているところだ。日曜日(3日)に発表する」と予告した。

 普段からツイッターを利用し、震災発生後は1日に数十件も書き込みをしている孫社長は「自分の時間の30%を、災難の克服のために使っている。普段よりも1.5倍働いている」と語った。また、福島第一原子力発電所に近い福島県福島市の災害対策本部を訪れるなど、積極的な活動を展開しており「孫社長が総理大臣になった方がいいのでは、と思えるほどだ」といった応援のメッセージも相次いで寄せられている。

東京=車学峰(チャ・ハクポン)特派員

【萬物相】津波から生還した犬
韓国犬協会会長を務めたユン・ヒボン氏の著書『珍島犬の話』で、犬の社会にも「五倫」があるということを知った。「知主不吠(ふはい)」とは、主人を見分けてほえないという意味で「君臣有義」に当たる。「小不大敵」(小さい犬は大きい犬とけんかしない)は「長幼有序」で、「毛色相似」(子犬の毛色が父親の毛色に似る)は「父子有親」だという。

 時が合わなければ一緒にならないという「有時有情」は「夫婦有別」に、1匹がほえれば集落全体の犬がほえるという「一吠衆吠」は「朋友(ほうゆう)有信」に該当する。2007年の初めにユン氏から、乳離れしてから70日ほど過ぎた黄色い珍島犬を譲り受け、5年間飼っているが「犬公五倫」が事実にほぼ合っていると証言できる。

 世界で最も有名な生物学者といえるリチャード・ドーキンス氏の本『進化の存在証明』には、大人のこぶしくらいの大きさのチワワと、子牛の半分くらいの大きさのグレートデンが並んで立っている写真が掲載されている。この写真を見ると、進化よりも人間が介入した育種のほうが偉大なのではないかと思ってしまうほどだ。世の中には犬が700種いるという。人間が交配を行いありとあらゆる体系、毛色、習性の犬を作り出した。最近の犬は体質が弱く、頻繁に動物病院の世話になるというのも、人間の好みどおりに自然に反した交配種を多く作り出したせいだ。

 日本で大地震の後3週間、建物の残骸に乗って海を漂流していた1匹の犬が発見され、日本の人たちが喜んでいるというニュースが飛び込んだ。写真で見ると特別な犬ではなく、焦げ茶色の毛の平凡な雑種犬だ。人間が無理やり足を長くしたり、ぺしゃんこにしたりせず、毛色もそのままの自然な犬が、生命力も強いのだろう。

 津波から生還した犬が浮遊物に乗って広い海をさまよっている間、何を感じ、どんなことを経験しただろうか。犬を飼っている人は分かるだろうが、犬も人間と同じように表情豊かだ。餌を与えるときは唾を飲み込みながら大喜びし、庭につないで外出するとすぐに不機嫌な表情になるのを見ていると、犬もいろいろなことを感じている。人と犬の情緒的なつながりも、そのような感情の共有から生まれるといえる。この犬の生還ストーリーに、日本人が一瞬でも悲劇を忘れ、希望と慰めを見いだすことを祈る。



東亜日報
http://japan.donga.com/
明後日、韓半島に「放射能の雨」の可能性
日本の福島原子力発電所から出た放射性物質が、気流に乗って韓国に流入する可能性が提起された。特に、韓半島に7日、「放射性物質が混ざった雨」が降ると予報された。微量だと言うが、気象庁の「一貫しない発言」や「遅い対応」が指摘されている。

気象庁の金スンベ報道担当は4日、教育科学技術部で開かれた会見で、「韓半島の東方に発達した高気圧と西方に発達した低気圧があり、7日午前、全国的に雨が降ると予想される」とし、「この時、日本の東側から韓半島に流れてきた気流が、南西風に乗って韓国を時計方向に一周し、日本側に抜ける」と説明した。

会見に出席した尹浩(ユン・チョルホ)韓国原子力安全技術院(KINS)院長は、「福島で大気中に放出されている放射性物質の量が徐々に減っている。7日、放射性物質が雨に混ざって降ったとしても、健康には何の問題もない」と指摘した。韓国原子力医学院の李スンスク国家放射線非常診療センター長は、「子どもや高齢者も、特に注意しなくてもいいほどのわずかな量だ」と述べた。

しかし、気象庁は先月13日、「偏西風が吹くため、韓国に放射性物質の流入の可能性はない」と発表した後、29日には、「東風の影響で、放射性物質の流入が可能だ」と発言を変えたのに続き、同日再び「日本から風が吹いてくる」と発表し、専門性に非難を受けている。

「遅い予報」に対する市民の不満も大きい。発表に先立ち、週末の2日と3日、各種インターネットの掲示板やツイッターなどのソーシャル・ネットワーク・サービス(SNS)には、「ノルウェー大気研究所(Norwegian Institute for Air Research)シミュレーションの結果、今月6日、韓半島にセシウムなどの放射性物質が含まれた風が上陸し、7日に全国に広がる」という内容の文章と映像が拡散し、不安を感じる市民が多かった。

韓半島への放射性物質の流入状況を海外の研究所よりも遅く発表したことについて、気象庁関係者は、「ノルウェー大気研究所の分析は、2日頃に5日後を分析したもので、正確度が落ちるうえ、文字通りシミュレーションしたものだ。気象庁は、正確に予測可能な48時間内の気流を分析し『予報』として発表しなければならないため、2日当時の正確度が落ちる予測を無条件に発表することはできなかった」と説明した。

いっぽう、韓国原子力安全技術院は、全国の浄水場503ヵ所のうち23ヵ所の水道水を対象に放射性物質による汚染を調査した結果、放射性物質は全く検出されなかったと明らかにした。


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