アマゾンの評価は、かなり賛否両論。
わたしは、かなり刺激を受けた。
特に、15から64歳（75歳～）の人口の推移。
1985年・・・8251万人（471万人）
1995年・・・8716万人（717万人）
2005年・・・8442万人（1164万人）
2015年・・・7681万人（1645万人）
2025年・・・7096万人（2167万人）
2050年・・・4930万人（2373万人）
うーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーん、
そりゃ、○○、○○、○○は大変であることがわかる。
若者の雇用問題や働き方を考えようという本が
出てくることもわかる。
藻谷先生が、とある雑誌で短い文章を出していたが、
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→生産年齢人口の絶対数の減少による個人所得の絶対数の減少
→個人消費の減少→内需ベースで、個人消費ベースの企業売上の減少。
→結論『個々人の給与をUPすべき』。
しかし、ここまで踏まえて、
『給料UP』できる企業と、できない企業があるのではないか？ということが
思い浮かぶ。
いや、『給料UP』すべきかどうかすら、わかっていない経営者も多いのではないか？
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いきなり飛ぶが、日本の長期的な成長（いまから35年）は、中小零細企業の『暗黙知や形式知』
が日本国内で継承されていくかどうか、がカギではないか？
日本国内で行う産業のバランス、『ものづくり』と『農業』のバランスが
キモであるし、『医療福祉』を、いかに支えるのか？という
根源的な問いが重要であると思う・・・。
産業シフト、具体的は○○業界が、いかに産業シフトしていくのか？
ヘッジファンドに、事業の提案をしていただいている場合ではない・・・。
あと、個人的には、上記の人口動態をベースとした
直間比率をはじめとする税収の構成割合について
考えようかなあ、と思うが、けっこう考えるのは大変そうである。
しかし、消費税増税は、・・・・・・だと思う。
