(キャッシュレス経済は、なぜ危険か)
不況であれば、多くの会社が潰れるし、収入が減っていきます。大変なことですが、そのなかでも生き延びているものや、さらに成績を伸ばしているところもあります。そこには、やはり、考え方の違い、あるいは、構想の違いがあるのではないでしょうか。
そのあたりについて、私の言っておきたいことは、「これから来る危機」についてです。
前述しましたように、「金融関係の信用が失われたところに、日本の発展を損ねた部分がある」と言いましたが、今は、実際のマネーを使わずに、だんだん、ビットコインや、その他、「仮想通貨」と言われるようなものが、コンピュータ上でたくさん使われ始めています。
これは儲かる可能性が高いということで、一億円ぐらい買ったら、それが十億円になったりするようです。もはや、昔の、株が非常に値上がりするときの投機や、あるいは、不動産投機と似たような現象が少し出始めています。
また、お隣の中国も「キャッシュレス経済」に入っていて、ほとんどの人がキャッシュを持っていません。そのため、「日本もそうしよう」という動きが出ていますが、「仮想通貨のバブル崩壊による恐慌」というのは、おそらく近い将来に確実に来るものだと思います。したがって、新聞やテレビ等で取り扱われても、あまり軽々とは乗らないほうがよいでしょう。
電子マネーしか持っていないとなると、外国からの頭脳集団によって、そのお金を引き抜かれる可能性もありますし、例えば、2018年9月の北海道地震で起きたブラックアウトのようなときには、「電子マネーとしてあったはずの自分の財産がなくなった」というようなこともないとはいえません。
あるいは、軍事的にも、実弾を飛ばさない、「電磁パルス攻撃」というものが現実に考えられている状態です。人工衛星に向けて、または、電気を使う外国の要塞や施設に対して、それらを妨害するような攻撃兵器も考えられている時代なので、いつ財産がなくなるか分からない状態ではあるわけです。
ですから、将来のことを考えると、これは、また不況の原因になると考えられるので、今はまだ、できるだけ実体を伴う信用経済を固持していたほうがよいと思います。現実に値打ちのあるものにお金を使い、現実に値打ちのあるものを持つように努力したほうがよいでしょう。たとえ、「十倍になる」と言われても、易々(やすやす)と信じてはいけないということです。
2008年のリーマン・ブラザーズの破綻、リーマン・ショックと同じで、頭のよい人がいろいろなことを考えてお金儲けをし、逃げ去ったあと、ほかの人たちにそのツケを回されるということが多いので、気をつけたほうがよいのではないでしょうか。みなが言い出したら、だいたい危ないと見てよいので、これは注意しておきたいと思います。
---owari---
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