昨日のボーリングのせいで体が痛かったりしますが、成績についてはご勘弁を。48ゲーム投げて逮捕された男性よりもはるかに低いアベレージであったことはお伝えしておきます（笑）。これはどうでもいいですが、Ｒ30さんが少子化問題に触れてるので（[R30]: なんで年末になると少子化対策の話になるんだろう）、私も参入しようかな。今までの記事の延長でもありますしね。
少子化を改善させるには、基本的に「女性に1人でも多く産んでもらう」というですね。で、単純に言うと、
①既婚者には1人でも多く産んでもらう
②未婚者には出来るだけ結婚してもらう
という大まかな戦略しかありません。①は当然判りやすいですけれども、②は何故なのか？この意味とは、結婚が出産と関連性があるのかどうか、ということですね。日本においては、未婚女性の出産というのは、極めて少ないのが現状です。正確な数字は忘れましたが、恐らく5％もいないと思います。つまり毎年生まれてくる赤ちゃんが100万人であれば、未婚女性の出産が5万人以下しか存在しない、ということです（実際はもっと少ないと思いました。1～2％くらいだったかも）。このことは社会環境・倫理観・宗教的背景などの複雑な要因があるでしょうから、よくわかりませんけれども、出産を増やそうと思ったら、まず「結婚してもらう数」を増やすことが必要、ということですね。
①に戻りますが、既婚女性達の意識としては、「産みたい子供の数」と「実際に産んだ数」ということに乖離が見られます。「1人も出産したくない」と考える既婚女性の殆どがそれを達成しているのに対して、「2人は欲しい」と思っている既婚女性のうち3人に1人くらいは「1人しか産んでいない」ということが見られます。同様に「3人欲しい」と考えている女性も、現実には1人又は2人しか出産しておらず、この「希望する子供の数」を実現させてあげられるような環境を整えることが必要ということになります。そういう社会全体の認識というものが伝播されることも、出生行動に影響すると考えられています。しかし、この「希望する子供の数」を希望している人達全員に叶えてあげたとしても、出生率は1.5程度にしか戻らないと言われています。つまり、既婚女性の自由意志決定（夫婦間の決定でもあるが）を尊重して、希望を達成させたとしても、かつての「1.57ショック」時代（90年頃）程度にしか戻らない、ということですね。このくらいであっても、戻らないよりはいいと思いますが。
ですので、やはり両面作戦（①も②も増やす）を実施するというのが望ましい、と考えられるのです。
内閣府の統計分析がマヌケだなと思うところは、「男性の数が減少に転じたので、将来不安だ」そうです（非常に大雑把に言えば、ですよ）。でも、本当はそんなこと全然重要ではないんですよ。女性の方が平均寿命がかなり長いから、男が先に「逝って」しまい（笑）、おばーさんが沢山残るに決まっているんですよ。ちょっと頭悪いね、内閣府も。そんなことは全然大したことじゃない。でもね、前にも書いたけど（右翼化する時代）、各年代で生まれてくる赤ちゃんの男女比が、毎年毎年男の数が多い、ってことは問題なのですよ。つまり人数割合から言って、「男が余る」ってことですって。これは機械的に夫婦のようなカップルを作っていったとしても、男が確実に余る、ってことなんですよ。夫に先立たれた女性に余った男を割り当てても、妊娠させられる訳でもないですし（笑）。
面倒ですが、具体的に書いてみますね（総務省統計局の「日本の統計」参照）。
まず団塊世代から。順に、生まれ年（1947～50）、生まれた数（男女合計、単位万人）、女性の上回った数（万人）です。
47 220 1.5
48 231 1.6
49 232 1.4
50 212 1.0
つまり、団塊世代では女性が毎年多く生まれており、その割合は大体0.5～0.7％と、男女の開きは少ない。ところが、不思議なことに、これを境にして、毎年男性の方が多く生まれるようになった。この理由は全くの不明です。50年代頃に男女の産み分けがあったとも思えないですし。理由は謎ですが、毎年男性が多く生まれるようになって、その傾向が50年以上続いている、ということです。普通は全くの自然なバラツキがあれば、確率論的には2分の1ですので、男性が多い年もあれば、逆に女性が多い年もあってもいいはずなのですが、どうしたことか、それが全くない、ということですね。男性が生物学的に「欠陥」が多く（遺伝子的には、女性よりも弱い？）、その「先に死亡する確率」を自然に補正しているとでも？民間療法的な、「こうすれば男子が生まれやすくなる」とかっていう方法を実践した人達が増えて、その通りになったとか？（笑）そんなことはないと思いますが、不思議ですね。
同じように、若い世代を並べてみましょう。今度は最後の数字が男性の上回ってる数です。
71 194 1.8
72 199 2.2
73 203 1.9
74 199 2.7
75 189 2.6
76 181 2.9
77 173 3.3
78 170 3.8
79 165 4.1
80 162 4.4
このようになっています。71年生まれの人が34歳ですね。71～75年位は団塊ジュニア世代ですので、人数が多くなっています。51～70年までの間でも、男性が少なかった年は一度もありません。環境ホルモンの影響？でもないでしょうが、これは重要な問題かもしれませんね。で、この僅か10年間だけでも男性が29.7万人、つまり約30万人くらい男が多いのですよ。この前の20年間でも毎年男が余っていて、大体0.5％前後多かったのに、更に輪をかけて「男余り現象」が悪化している、ということです。71年では約１％程度の余り人数だったのが、80年では約2.7％と余り具合が悪化しているんですね。この傾向は今でも続いています。参考までに、もっと若い世代を書いてみますと、次の通り。
85 144 3.6
90 124 2.9
95 121 2.8
00 117 3.0
03 113 3.1
このように、男性が余る数は約2.3～2.7％ということになっていて、書いてない年でも大きな違いはなくて、毎年2.5％前後男が多い現象は続いています。このままいくと16～34歳の中では、ざっと60万人は男余りとなってしまうということです。女性の生まれてくる数が減る中で、実数でこれほど余ってしまうとなると、結構厳しいかも。内閣府の分析で「男が少なくなって、どうしよう」ってのは、全くのいい加減な記述なのですよ。そういう問題ではないの。こういう要因も、男にとっては不利な要因として働くかもしれませんね。
すみません、途中ですが席を離れます。
後で出生に関する経済学的背景を書いてみたいと思います。
追記：1月7日0時頃
PPさんから頂いたコメントのリンク先が正しい資料でした。毎年、男性が多くで段階世代であっても、女性が多いということはありませんでした。お詫び致します。上の記事は間違いがありますが、このままとしておきます。
あと、山田昌弘教授の『結婚の社会学』という著書の中では、「男余り説はガセ」という説明らしいのですが、読んでいないので判りません。男の方が数は多いが余らない、というのも今ひとつ・・・？
少子化を改善させるには、基本的に「女性に1人でも多く産んでもらう」というですね。で、単純に言うと、
①既婚者には1人でも多く産んでもらう
②未婚者には出来るだけ結婚してもらう
という大まかな戦略しかありません。①は当然判りやすいですけれども、②は何故なのか？この意味とは、結婚が出産と関連性があるのかどうか、ということですね。日本においては、未婚女性の出産というのは、極めて少ないのが現状です。正確な数字は忘れましたが、恐らく5％もいないと思います。つまり毎年生まれてくる赤ちゃんが100万人であれば、未婚女性の出産が5万人以下しか存在しない、ということです（実際はもっと少ないと思いました。1～2％くらいだったかも）。このことは社会環境・倫理観・宗教的背景などの複雑な要因があるでしょうから、よくわかりませんけれども、出産を増やそうと思ったら、まず「結婚してもらう数」を増やすことが必要、ということですね。
①に戻りますが、既婚女性達の意識としては、「産みたい子供の数」と「実際に産んだ数」ということに乖離が見られます。「1人も出産したくない」と考える既婚女性の殆どがそれを達成しているのに対して、「2人は欲しい」と思っている既婚女性のうち3人に1人くらいは「1人しか産んでいない」ということが見られます。同様に「3人欲しい」と考えている女性も、現実には1人又は2人しか出産しておらず、この「希望する子供の数」を実現させてあげられるような環境を整えることが必要ということになります。そういう社会全体の認識というものが伝播されることも、出生行動に影響すると考えられています。しかし、この「希望する子供の数」を希望している人達全員に叶えてあげたとしても、出生率は1.5程度にしか戻らないと言われています。つまり、既婚女性の自由意志決定（夫婦間の決定でもあるが）を尊重して、希望を達成させたとしても、かつての「1.57ショック」時代（90年頃）程度にしか戻らない、ということですね。このくらいであっても、戻らないよりはいいと思いますが。
ですので、やはり両面作戦（①も②も増やす）を実施するというのが望ましい、と考えられるのです。
内閣府の統計分析がマヌケだなと思うところは、「男性の数が減少に転じたので、将来不安だ」そうです（非常に大雑把に言えば、ですよ）。でも、本当はそんなこと全然重要ではないんですよ。女性の方が平均寿命がかなり長いから、男が先に「逝って」しまい（笑）、おばーさんが沢山残るに決まっているんですよ。ちょっと頭悪いね、内閣府も。そんなことは全然大したことじゃない。でもね、前にも書いたけど（右翼化する時代）、各年代で生まれてくる赤ちゃんの男女比が、毎年毎年男の数が多い、ってことは問題なのですよ。つまり人数割合から言って、「男が余る」ってことですって。これは機械的に夫婦のようなカップルを作っていったとしても、男が確実に余る、ってことなんですよ。夫に先立たれた女性に余った男を割り当てても、妊娠させられる訳でもないですし（笑）。
面倒ですが、具体的に書いてみますね（総務省統計局の「日本の統計」参照）。
まず団塊世代から。順に、生まれ年（1947～50）、生まれた数（男女合計、単位万人）、女性の上回った数（万人）です。
47 220 1.5
48 231 1.6
49 232 1.4
50 212 1.0
つまり、団塊世代では女性が毎年多く生まれており、その割合は大体0.5～0.7％と、男女の開きは少ない。ところが、不思議なことに、これを境にして、毎年男性の方が多く生まれるようになった。この理由は全くの不明です。50年代頃に男女の産み分けがあったとも思えないですし。理由は謎ですが、毎年男性が多く生まれるようになって、その傾向が50年以上続いている、ということです。普通は全くの自然なバラツキがあれば、確率論的には2分の1ですので、男性が多い年もあれば、逆に女性が多い年もあってもいいはずなのですが、どうしたことか、それが全くない、ということですね。男性が生物学的に「欠陥」が多く（遺伝子的には、女性よりも弱い？）、その「先に死亡する確率」を自然に補正しているとでも？民間療法的な、「こうすれば男子が生まれやすくなる」とかっていう方法を実践した人達が増えて、その通りになったとか？（笑）そんなことはないと思いますが、不思議ですね。
同じように、若い世代を並べてみましょう。今度は最後の数字が男性の上回ってる数です。
71 194 1.8
72 199 2.2
73 203 1.9
74 199 2.7
75 189 2.6
76 181 2.9
77 173 3.3
78 170 3.8
79 165 4.1
80 162 4.4
このようになっています。71年生まれの人が34歳ですね。71～75年位は団塊ジュニア世代ですので、人数が多くなっています。51～70年までの間でも、男性が少なかった年は一度もありません。環境ホルモンの影響？でもないでしょうが、これは重要な問題かもしれませんね。で、この僅か10年間だけでも男性が29.7万人、つまり約30万人くらい男が多いのですよ。この前の20年間でも毎年男が余っていて、大体0.5％前後多かったのに、更に輪をかけて「男余り現象」が悪化している、ということです。71年では約１％程度の余り人数だったのが、80年では約2.7％と余り具合が悪化しているんですね。この傾向は今でも続いています。参考までに、もっと若い世代を書いてみますと、次の通り。
85 144 3.6
90 124 2.9
95 121 2.8
00 117 3.0
03 113 3.1
このように、男性が余る数は約2.3～2.7％ということになっていて、書いてない年でも大きな違いはなくて、毎年2.5％前後男が多い現象は続いています。このままいくと16～34歳の中では、ざっと60万人は男余りとなってしまうということです。女性の生まれてくる数が減る中で、実数でこれほど余ってしまうとなると、結構厳しいかも。内閣府の分析で「男が少なくなって、どうしよう」ってのは、全くのいい加減な記述なのですよ。そういう問題ではないの。こういう要因も、男にとっては不利な要因として働くかもしれませんね。
すみません、途中ですが席を離れます。
後で出生に関する経済学的背景を書いてみたいと思います。
追記：1月7日0時頃
PPさんから頂いたコメントのリンク先が正しい資料でした。毎年、男性が多くで段階世代であっても、女性が多いということはありませんでした。お詫び致します。上の記事は間違いがありますが、このままとしておきます。
あと、山田昌弘教授の『結婚の社会学』という著書の中では、「男余り説はガセ」という説明らしいのですが、読んでいないので判りません。男の方が数は多いが余らない、というのも今ひとつ・・・？