今年の秋頃には「2020東京五輪」が正式に中止になるのではと、ひそかに期待していたのだが、突然IOCの副会長がこんなことを言い出していた。
「東京五輪は『新型コロナに関係なく開催』 IOC副会長」
| 【9月7日 AFP】国際オリンピック委員会（IOC）のジョン・コーツ（John Coates）副会長は7日、AFPの電話インタビューに応じ、来年に延期された東京五輪は新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的な大流行）に関係なく開催され、同感染症を「克服した大会」になるだろうと述べた。 五輪の中止は戦争以外に一度もないという状況の中、コーツ氏は東京五輪は新しい日程で行われると断固主張した。 |
ムチャクチャやな。東京五輪には反対しつつ、五輪そのものに嫌悪感があったわけではなかったけど、今回のことで、つくづく嫌になった。日本から、出来ない、と言うしかない。 / 東京五輪は「新型コロナに関係なく開催」 IOC副会長 (https://t.co/7g42KtqH8y) #NewsPicks https://t.co/toIwVkyrDX
— 平野啓一郎 (@hiranok) September 7, 2020
「こういう対策をして開催したいと思っている」ではなく、「やるといったらやる！！」に突入。
— 武田砂鉄 (@takedasatetsu) September 7, 2020
「パンデミックに関係なく開催され、同感染症を『克服した大会』になるだろうと述べた」
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その背景には、「コロナが一変させたワクチン開発のスピード感 早期実用化のためにプロセスを効率化」という従来型のワクチンではない開発期間が短縮されたワクチンが開発されているという事情があるようだ。
本当に大丈夫なのか？
ジャーナリストの天笠啓祐が週刊金曜日に「新型コロナワクチンの大規模契約で心配される将来のワクチン禍」と題した記事で5つの問題点を指摘していたので、一部を引用しながら紹介する。
| 厚労省新型コロナウィルスワクチンについて、7月31日に米国ファイザー社との間で、mRNA（メンセンジャーRNA）ワクチンについて成功した場合、来年6月までに6000万人分の供給を受けることで合意したという。 同省はさらに8月7日、英国アストラゼネカ社との間でもアデノウィルス・ベクター・ワクチンについて、来年初頭から1億2000万回分も供給をうけることで基本合意したと発表した。 ここまでは一般メディアでも報道されていた。 ワクチン開発は、以前はウィルスの毒性を弱めた生ワクチンが用いられていた。だが、毒性を回復して起こす副反応が一定の割合で起きることから、ウィルスを働かせないようにした不活化ワクチンへと移行していった。 一方で不活化ワクチンは効果が弱く複数回接種が必要な上に、免疫力を高める補助物質が必要で、それらが接種する人の体への負担を大きくしてきた。 しかもワクチン開発には10年以上かかるという。 そこで最近は従来の手法に代わりバイオテクノロジーを応用した開発も登場した。 難しい説明は省くが、この技術でのワクチン開発もまた短縮されたとはいえ、4～5年を必要とすることからさらに時間を短縮できる「新型バイオワクチンが登場」したという。 しかし開発期間を短縮するということは、安全性や有効性もほとんど確認されない段階で人間に接種してそれを確認する方法となる。 最初から安全性は軽視されたおりまさに人体実験なのである。 ワクチンを開発する企業は今年の初めころ（2月～3月）は開発の主体は米国や中国のワクチンメーカーやバイテク・ベンチャーが軸であったが、今では多国籍製薬企業による多額の資金をつぎ込んでの開発へと移行した。 日本政府が契約に基本合意した米国ファイザー、英国アストラゼネカなどがそれにあたり、これら2社が開発している新型バイオワクチンは、いずれも開発期間は1年程度である。 まさに少しでも早く開発した企業が巨額の利益を得ることができるという、典型的な多国籍企業の目論見がミエミエである。 現時点で明らかになっている新型バイオワクチンの問題点を整理してみる。 1．開発が最優先され安全性が軽視されている。 2．有効性には大いなる疑問がある。 いまだに新型コロナウィルスの実像は把握されておらず、感染後急速に免疫反応が衰えるなどの問題があり、たとえワクチンが効果を発揮したとしても、すぐに有効性が失われることがある。 特にmRNA（メンセンジャーRNA）は不安定な物質であり本当に働くのかという疑問が残る。 3．体内で遺伝子を働かせることになるが、これは 人間の遺伝子組み換えであり、遺伝物質が生殖細胞に移行すれば、人間の遺伝子改造につながってしまう。 4．人間の遺伝子組み換えである以上、遺伝子組み換え生物の規制を定めたカルタヘナ法の対象となるはずであるが、その点について何も示されていない。 |
5．人間の複雑な免疫システムに介入するため、アレルギー過敏症、自己免疫疾患などをもたらす危険性がある。
ところで、感染拡大防止策など全く興味がない米国トランプ大統領は国内で年末までにコロナワクチン提供を目指す「ワープ・スピード作戦」の下、過去数週間に複数企業のワクチン候補について数億回分の供給で合意している。
最近ではバイオ医薬大手の米モデルナ社、すでに開発費を支援している英アストラゼネカ社、さらには、米ジョンソン・エンド・ジョンソン（J＆J）、アストラゼネカのワクチン候補に加え、米ファイザーと独ビオンテック<22UAy.F>、仏サノフィと英グラクソ・スミスクラインがそれぞれ共同開発するワクチンについても、供給を受けることで合意している。
1社のワクチンの有効性を評価するにも時間がかかるのだが、一気に7～8社のワクチンを莫大な金にものを言わせて国民に提供するというのは、壮大で危険な人体実験であり、ワクチン被害については日本政府は全面的に補償するといっているが、ワクチン被害の体は金では容易に取り戻すことができないのは、過去のワクチン禍の歴史が物語っているのではないだろうか、とオジサンは思う。
