耐震補強

今年は阪神大震災から20年という事で、1月17日前後、震災に関する報道・特集が多くあった。その中で、耐震補強を強く進める報道が気になった。
内容としては、昭和56年以前の耐震基準で建てられた木造住宅は、現行の耐震基準では基準を満たしていない場合が多いと言ったものだった。まさに私の自宅はこれに当てはまる。

いろいろと調べてみると、新基準では「新築の建築物は震度6強の地震に耐えられる」ことが義務付けられているのに対し、旧基準では、それ以下となっている。そして、耐震診断の結果は、以下の上部構造評点というもので判定される。

上部構造評点　　　判定
----------------------------------------
1.5以上 　　　　　　　倒壊しない
1.0以上～1.5未満　一応倒壊しない
0.7以上～1.0未満　倒壊する可能性がある
0.7未満　　　　　 　　倒壊する可能性が高い

実は、4年前の東日本大震災の後にも、一時、耐震補強の話題が盛んに取り上げられた時期があり、私の自宅も本当に簡単な無料診断を受けたことがある。その結果は以下のとおりだった。

上部構造評点　0.67
1F　X 0.84
　　 Y 0.86
2F　X 0.80
　　 Y 0.67
※上記のX,Yとは、家の平面図上の1F、2Fそれぞれの横軸と縦軸を表す。

総合結果は、0.67とよくなかったが、1Fの結果が横・縦軸ともに0.7を超えていたのと、工事の見積もり金額もかなり高額であったので、立ち消えとなってしまっていた。しかし、昨今、南海地震や首都直下型地震の可能性が騒がれるようになり、そこに冒頭で述べたようなニュースが飛び込んできて、改めて耐震補強を考え始めた。

まずは、正式な耐震診断を行い、補強が必要であれば(まず、間違いなく必要と思われるが..)、必要な耐震改修計画書の作成を行い、工事を行おうかと思っている。
耐震補強の費用については、自治体によっては補助を行っているところも多いようで、私の住む自治体でも、耐震診断－8万円上限、耐震改修計画書作成－2万円上限、耐震改修工事－80万円上限の補助制度があるようだ。ただし、今年度の申請は1月30日で終わってしまう。来年度、同様の制度が継続するかどうかも見極めながら、話を進めたいと思う。(井)

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