小保方氏のSTAP論文 再調査せず 理研は科学の衰退を招く大罪を犯すのか

小保方氏のSTAP論文 再調査せず 理研は科学の衰退を招く大罪を犯すのか

2014.05.08(LIVERTY WEB)

STAP細胞の論文をめぐる問題で、理化学研究所(理研)の調査委員会が、小保方晴子ユニットリーダーの不服申し立てを退け、再調査しないとする結論をまとめた。7日付読売新聞夕刊などが報じた。

 

この結論を受けて、理研の理事会は、今後、小保方氏らの処分の検討と論文撤回の勧告を行う見通しという。理研の規定上、小保方氏が再度不服申し立てを行うことはできず、不正が確定すれば、同氏は懲戒処分となる可能性が高い。

 

だが、小保方氏が4月の会見でも説明したように、論文を撤回することは、論文の結論そのものが間違っていたことを認めたことになる。現在は、論文のミスを修正した段階であり、結論が間違っていたことが判明したわけではない。

 

論文の共著者の1人で小保方氏の上司にあたる理研の笹井芳樹氏も、4月の会見で、「STAPを前提にしないと説明できない現象がある」と述べており、STAP論文が、新しい発見の報告を行ったものである事実は間違いないはずだ。なぜ理研は、理研内で行う検証実験の結果も待たずに、論文の撤回や小保方氏の処分を急ぐのか。

 

仮に、小保方氏が論文を撤回すれば、理研が申請している特許も撤回せざるをえなくなる。もしその後、別の研究者によってSTAP細胞が再現されれば、理研も小保方氏も失うものは大きいだろう。一方、小保方氏が論文を撤回せずに理研を辞め、別の研究機関に移るという選択肢もある。そこで小保方氏がSTAP細胞を再現した場合、理研の面目は丸潰れだ。

 

もうひとつ見逃せないのが、STAP論文の調査委員長を務めていた石井俊輔・理研上級研究員ら4委員の論文の中で、画像の切り貼りの疑いが浮上し、石井氏が調査委員長を辞任したことだ。これに関して、理研は調査の必要があるか否か確認中のようだが、「石井氏らの切り貼りは正当で、小保方氏の切り貼りは不正」と言うつもりなのか。

 

一度、小保方氏の論文を不正と判断した理研は、引っ込みがつかなくなり、幕引きを焦っているようにも見える。

 

STAP論文は、これまでにない方法で万能細胞をつくることができるという「現象」を報告した立派な科学論文だ。その発想はオリジナルのものであり、これから科学的に探究していく価値があるからこそ、権威ある科学誌ネイチャーに掲載された。論文掲載の「マナー」にミスがあるからといって、また、他の研究者が再現できていないからといって、撤回させるべきではない。

 

ミスを不正とされ、簡単に研究者生命を奪われるような状況では、日本の研究者はミスを恐れ、新しい発見を発表することができなくなる。そうすれば、国の宝である優秀な研究者の多くが、海外に逃げてしまう。日本の科学や産業の衰退を招きかねない。今まさに、その引き金を引こうとしている、理研の罪は重いと言える。(紘)

 

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2014年6月号記事 これは天才科学者への異端審問だ - それでもSTAP細胞は存在する 優秀な研究者は国の宝

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2014年4月30日付本欄 iPS細胞の山中教授の論文もネットで「疑惑」 マスコミは匿名の「落書き」に翻弄されてはならない

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2014年4月26日付本欄 STAP論文を「ねつ造」とした理研調査委員長が、自身の論文問題で辞任 だが、どちらも「問題ない」

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2014年4月19日付本欄 成人DNAでヒトクローンES細胞の作製に成功 画像取り違えは「悪意のないミス」

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野依理研理事長の本音が実現? STAP研究に結論ありきの不正認定

野依理研理事長の本音が実現? STAP研究に結論ありきの不正認定

2014.05.08(LIVERTY WEB)

 

 

STAP細胞の論文問題で、理化学研究所は、小保方晴子氏の不服申し立てを退け、再調査を行わないことを正式に決定し、本人に通知した。これにより、理研の調査では、小保方氏の研究不正が確定することになる。同時に、ネイチャーに掲載された論文の撤回も勧告した。

 

小保方氏側には、新たな証拠を出す機会も、検証実験の機会も与えられていない。代理人弁護士は「なぜこんな早期に捏造と判断し、再調査を回避するのか」と怒りをあらわにした。

 

今回の調査委員のメンバーにも、小保方氏と同様の論文のミスが発見されたが、小保方氏だけ重い処分が下され、論文撤回を勧告されるのは「結論ありきでは」と疑われるのもやむをえない。

 

4月15日に収録された、野依氏守護霊の霊言では、小保方氏の業績に嫉妬心を燃やす野依氏の本音が明かされている。

 

「学生に毛が生えたような研究者なのに生意気だ」「早稲田はね、"専門学校"じゃないの? "専門学校"の分際で、何考えてるんだ? 生意気だ」と、年功序列や学閥の論理を振りかざし、小保方氏の研究を全面否定した。

また、マスコミの厳しいバッシングについて「理事長としては被害をできるだけ少なくしなければいけない」と述べ、組織にはかん口令を敷き、共同研究者にはクビをちらつかせて圧力をかけるなどして、組織のメンツを守ることにこだわっていることも分かった。

さらには、「自分だけ手柄を取るんじゃないよ」と、研究成果を横取りしようとしていることも明らかになった。

 

こうした本音からすれば、結論ありきの不正認定は、理研理事長である野依氏の判断だと考えられる。世紀の大発見が理事長の嫉妬でつぶされたのだとすれば、「老害」では済まされないだろう。

 

一部報道によれば、決定を伝えられた小保方氏はショックを受け、「こんなことがあっていいのか。日本にいていいのか」という趣旨の発言をしたという。小さなミスを不正とされては、誰もやったことのない研究にチャレンジしようという研究者はいなくなる。また、スポットを浴びると嫉妬で引きずり下ろされるような環境では、科学界の進歩をもたらす発見が出てくるはずがない。

 

「日本は独創的な研究が少ない」という意見もあるが、STAP論文をめぐる一連の動きを見れば、その原因は研究者にではなく、組織論理にありそうだ。優秀な研究者が、独創的な研究にチャレンジできる環境づくりを急がねばならない。(佳)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『「嫉妬・老害・ノーベル賞の三角関数」守護霊を認めない理研・野依良治理事長の守護霊による、STAP細胞潰し霊言』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1145

 

幸福の科学出版 『小保方晴子さん守護霊インタビュー それでも「STAP細胞」は存在する』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=1144

 

幸福の科学出版 『公開霊言 ガリレオの変心』 大川隆法著

https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=944

 

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2014年5月8日付本欄 小保方氏のSTAP論文 再調査せず 理研は科学の衰退を招く大罪を犯すのか

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オバマ米大統領の力不足を見透かす中国 //南シナ海でベトナム・フィリピンと衝突

オバマ米大統領の力不足を見透かす中国 南シナ海でベトナム・フィリピンと衝突

2014.05.08(LIVERTY WEB)

ベトナム政府はこのほど、南シナ海・西沙諸島付近の海域で、自国の巡視船が中国の公船による衝突を受け、6人の負傷者が出たと発表した。6日にも、フィリピン当局が違法操業をしていた中国漁船を拿捕し、中国側が反発するといった事件が起こったばかりで、南シナ海は緊迫した状況になっている。

 

南シナ海は、多くの国が領有権を主張し、衝突の火種になりやすい海域だ。中国は、周辺諸国の反発を無視して、同海域に眠る天然資源の開発や、外国船への漁業規制を設けるなど、「中国の海」という既成事実を築き上げつつある。

 

中国による領有権の主張は、1950代に設定した「9段線」という歴史的な経緯に拠る。9段線とは、1947年に中国国民党が、11の線からなる主権と権益の境界線を明記したものを、中国共産党が9つの線に改め、領有権を継承したもの。しかし、この9段線は、「領海や経済的排他水域は領土の性質に基づく」とする国際海洋条約の原則には当たらず、「南シナ海のほぼ全域が中国の海」という中国の主張は暴論と言える。

 

中国の主張に対して、フィリピンは、3月に国際仲裁裁判所に提訴し、9段線の無効の確認を求めた。この提訴について、「中国網」(日本語電子版)は早速、4月2日に「国際海洋裁判所の裁決には執行方法の規定がない」とした上で、「もし、中国が敗訴したとしても、裁決を実行に移すことは難しく、紛争解決に決定的な意義をもたらさない」と報じるなど、フィリピンによる提訴も意に介さないようだ。

 

このような緊張状態を抑制するため、オバマ米大統領は先日、日本や韓国、フィリピンなどの国を訪問し、「アジア重視」を国際社会にアピールした。だが、今回の事件は、そのオバマ氏の顔に泥を塗るものであり、ロシア制裁で手一杯なアメリカを見透かしたものだ。ウクライナ危機へのアメリカの対応が、アジアにも影響し始めたとも言える。

 

一方、同じアジア諸国である日本の安倍晋三首相は、中国の脅威を念頭に置いた安全保障の連携強化のため、欧州各国を訪問している。6日の北大西洋条約機構(NATO)の本部での演説で、安倍首相は、中国に関して「国際社会の懸念」と名指しで批判したが、その懸念が現実のものになった。

 

ベトナムやフィリピンは、中国の領土拡張欲に対抗するためのパートナーを求めている。日本は、尖閣諸島をめぐる自国周辺での中国との争いに関心があっても、南シナ海での存在感は薄い。しかし、南シナ海の安定がなければ、日本のシーレーンにも悪影響を及ぼしかねず、そろそろ南アジアにも、日本の存在感を示していかなければならない。イギリス、フランスとの防衛装備の共同開発を進めるなど、欧州訪問で実績を挙げた安倍首相には、南アジアでの中国の横暴にもクギを刺してもらいたい。(慧)

 

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