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ウィルス戦争は「第三次世界大戦」として起きたか ~エル・カンターレ祭大講演会「"With Savior"-救世主と共に-」~

2021年02月09日 06時11分52秒 | 日記

ウィルス戦争は「第三次世界大戦」として起きたか ~エル・カンターレ祭大講演会「"With Savior"-救世主と共に-」~

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幸福の科学の二大祭典の一つ「エル・カンターレ祭」が、8日夜、埼玉・さいたまスーパーアリーナを本会場に開催された。

 

大川隆法・幸福の科学グループ創始者 兼 総裁は、「"With Savior"-救世主と共に-」という演題で講演を行った。講演の様子は同グループの中継網を通じて、全国・全世界3500カ所に同時中継された。開演前には、大川総裁の作詞・作曲で、大川咲也加・幸福の科学副理事長が歌う「ウィズ・セイビア」が初披露された。

 

 

ウィズ・セイビア

『ウィズ・セイビア 〔CD+DVD〕』

幸福の科学出版 〔作詞・作曲〕大川隆法/〔歌〕大川咲也加

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冒頭で大川総裁は、2020年を振り返り、「とても厳しい1年であったかなというふうに思っております」と語った。

 

そして、中国が他国を攻撃する生物兵器としてコロナウィルスを開発したという議論があることについて、「もし、事実を隠蔽して他の国を攻撃したり、他の国の国民まで被害を及ぼすような国があるなら、それは結果がはっきり分かるまでは、追及をやめないでやりたい」と語り、「ウィルス戦争が、第三次世界大戦として起きたかもしれない」と指摘した。

 

幸福の科学では、アメリカでコロナに感染した親戚のために、日本で『中国発・新型コロナウィルス感染撃退祈願』を行ったところコロナが治った、などの事例が続出している。

 

こうした点に触れながら、大川総裁は「私が作っている楽曲や私の講演したCDあるいはDVD、それから本。これ全部(コロナと)戦う武器になっています」とし、幸福の科学の「信仰免疫」を、コロナと戦う最強の力としてほしいと語った。

 

 

ウィルス戦争での敗北、アメリカ人は耐えられる?

多くのマスコミはコロナウィルスについて「中国が生物兵器として作った」という説を報じず、中国が発信する「自然発生説」や「各地での同時発生説」を報じている。

 

また、アメリカ大統領選でのバイデン・民主党陣営の不正疑惑や、バイデン氏の息子・ハンター氏の中国がらみのスキャンダルを報じたニューヨーク・ポスト紙のスクープなどについても、主要マスコミは黙殺している。

 

大川総裁は、「もし、バイデンさんが来年(大統領に)なったとして、このウィルスが中国で作られたもので、欧米を中心に戦略的に撒かれたものであって、さらにバイデン親子まで買収されていたということが、来年以降もし明らかになった場合、(中略)アメリカ合衆国が、大中華帝国を目指す中国に敗れたということになります。それでアメリカ人は耐えられるのか、という質問を残しておきたいと思います」とし、トランプ大統領が大統領選の結果について法廷闘争を続けている理由も、こうした点にあるとした。

 

これまで中国が経済的にアメリカに追いつき、覇権戦争が起こるのは2035年から40年の間ぐらいだと考えられていた。しかし大川総裁は、ウィルス戦争とトランプ落選が重なったことで、2020年の段階で、中国の習近平国家主席が覇権を握ったと考えた場合、一気に15年から20年、中国の計画が前倒しになる可能性を指摘。ただ、周辺国の対応で結果は大きく変わるとした。

 

終盤には、「今日、私が言ったことは、極論に聞こえたかもしれません。ただ、これを聞いておくことによって、違った情報ばかり読んでいる人、見ている人にとっては、グラつきがくると思います。そのグラつきの後に、静かに考えて出て来るのが中道です。その中道の中から、世界は正しい発展をなさねばなりません」と呼びかけた。

 

本講演では、他にも次のような論点への言及があった。

 

  • 「スペイン風邪」流行から世界大恐慌への道
  • 1941年12月8日の真珠湾攻撃について
  • 若い世代にとって重要な「日本史」「世界史」の勉強
  • 50年前の三島由紀夫の自決をどう見るか
  • コロナウィルスが自然発生ではありえない理由
  • トランプ大統領をどう評価するか
  • 中国・武漢で昨年12月に起こった「事故」の真相
  • バイデン氏勝利報道と、香港での活動家逮捕の関係性

 


アメリカを「20世紀のローマ帝国」に押し上げた繁栄の精神とは? アメリカは原点に立ち返るべき

2021年02月09日 06時05分56秒 | 日記

アメリカを「20世紀のローマ帝国」に押し上げた繁栄の精神とは? アメリカは原点に立ち返るべき

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《本記事のポイント》

  • トクヴィルは、アメリカはローマ帝国のように世界を支配すると予言
  • アダム・スミスの『国富論』が実現
  • 一人当たりのGDPがいち早く急増したアメリカ

 

 

バイデン米政権は、早々にも連邦レベルで最低賃金を15ドルに引き上げることを予定するなど"社会主義的"な政策を実行に移していく構えだ。コロナ対策や環境投資に全部で4兆ドル支出する予定だが、その支出はいずれ大増税になって跳ね返ってくることが予想されるため、米経済は持続的成長が可能かどうかが問われ始めている。

 

経済的にはオバマ政権時のような社会主義的政策が取られ、衰退の兆しを感じさせるアメリカだが、それは国是から逸脱しつつあることが大きな要因かもしれない。

 

 

神の意志に従って共同体を創ると決意

アメリカの建国は、メイフラワー号などでイギリスから逃亡してきた入植者たちが、「個人と神との契約にもとづき、神の意志にしたがって共同体を創る約束を、お互いに交わした」ことから始まる。これがかの有名な「メイフラワーの盟約」で、プリマスに上陸する直前に、ピルグリムたちが船内で結んだものだ。

 

ピルグリム・ファーザーズたちは、弾圧が激しくなったイギリスから宗教活動の自由を求めて、母国を離れ新天地に理想郷を築こうとした人々であった。現在数多くの信仰者たちが香港からイギリスやオーストラリア、アメリカ等に逃亡しているが、その姿と重ね合わせると理解しやすい。

 

彼らは「神の意志に従って共同体を創る」約束を交わした。そこにあったのは宗教国家建設の情熱で、失敗すれば神から見放されたことになるという、神との契約意識に根付いた信仰観だ。

 

またプロテスタントの入植者たちにとって、「富めるものになるということそのものが、魂の救済の証」だった。物質面・経済面でも、世界の範たる「丘の上の町」でなければならず、そうでなければ原罪がやってくるという、ある種の「強迫神経症的」な信仰心を持っていた彼らは、厳しい戒律を課しながら神の栄光を実現することに力を注いだのである。

 

その後、18世紀半ばに独立戦争が起き、アメリカの"国のかたち"は独立宣言に記されることになる。

 

その中で「生命、自由、幸福の追求」が自然法と自然の神によって与えられていることが明記された。「幸福の追求」で担保された「財産権」とは、平たく言えば「金にならないアメリカなどアメリカではない」ということだ。

 

 

トクヴィルは、アメリカはローマ帝国のように世界を支配すると予言

そんなアメリカの商業の精神を見抜いたのはフランスの政治家で思想家のアレクシス・ド・トクヴィルだった。

 

トクヴィルは『アメリカの民主主義』で、アメリカ繁栄の基は商業にあるとし、それを支えるアメリカ人の美徳として「勇気」を挙げていた。

 

それは荒波を乗り越えて進む勇気、苦難を耐え忍ぶ勇気、財産を失おうと努力を奮い起こして、再起する勇気である。

 

アメリカ人がこうした精神で商業を営む限り、いつの日か世界一の海洋強国となり、ローマが世界を征服したように、世界を支配するようになるだろうと、トクヴィルは予言している。

 

この予言は的中し、アメリカは世界の覇権国家、「20世紀のローマ帝国」になったと言える。

 

 

アダム・スミスの『国富論』が実現

しかも面白いのは、独立宣言が起草された1776年に、イギリスでアダム・スミスの『国富論』が発刊されたことである。神の摂理といってもいいのかもしれない。

 

建国の父のジェームズ・マディソン、アレクサンダー・ハミルトン、トーマス・ジェファソンらは、スミスの『国富論』を熟読していた。

 

スミスは『国富論』の中で、それぞれの人が"利己心"に基づいて行動しているとしても、実際にそれは問題ではなく、結果的には自由市場で「神の見えざる手」が働いて、全体の調和がとれるのだと主張した。

 

大川隆法・幸福の科学総裁が著書『政治の理想について』で下記のように解説されているように、それは非道徳的な行為のススメではない。

 

それは、『それぞれの人が、自分たちの智慧、才覚を最大限に発揮して経済活動をするほうが、誰か特定の人が決めた"経済法則"で国家運営をするよりも、うまくいく』ということを言っているのです。

つまり、『社会主義型の運営よりも、それぞれの人が企業家精神を発揮して自由に活動したほうが結果的にはうまくいく』という、非常に民主主義的な考え方なのです。

したがって、「アダム・スミスの考え方は間違っている」と言うならば、それは、「民主主義は間違っている。民主主義より独裁制のほうが効率がよい」と言っているのと同じです。

しかし、「経済を一元管理できる」と思うことは大きな間違いなのです」(『政治の理想について』第3章「政治経済学入門」)

 

建国の父らは、スミスの思想に共感し、個々人のインセンティブが喚起されるような、そんな民主主義的経済体制を善しとしたのである。

 

 

一人当たりのGDPがいち早く急増したアメリカ

「金になるアメリカ」を是とした建国の父たちの理想は、その後、企業家精神が開花することで実現する。

 

それを示すのが、イギリスの経済学者アンガス・マディソンが作成した以下の有名な図である。

 

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デレック・トンプソン氏のThe Atlanticの記事を元に編集部で作成

 

この図を見ると、アメリカの1人当たりの国内総生産が、1800年から急増していることが如実に分かる。誰か特定の貴族階級が生産性を上げたのではなく、国民一人ひとりの生産性が高まった結果、富の総量が増えたと言える。

 

同時期の日本は江戸時代。身分制によって職業を固定し、一握りの武士による寡頭支配を続けていたこともあり、1人当たりの国内総生産は低迷している。

 

急成長を遂げていた頃、アメリカは「小さい政府」そのもので、連邦政府による経済への介入の度合いは極めて小さかった。連邦政府の政府支出が増え始めたのは、20世紀初頭に入り、ウィルソンやルーズベルトなどリベラルな大統領が登場し始めてからである。

 

「金になるアメリカ」は、信仰心と個々人のやる気を大切にする民主主義的で自由主義的な経済体制から生まれた。

 

バイデン氏のような地域差を考慮せず、最低賃金を全国で一律に決められると考えるやり方は、経済を一元管理できるとする思想そのもので、国の介入を最小限にとどめるべきだと考えていた建国の理想から遠く離れてしまっている。

 

20世紀にローマ帝国のごとく覇権国家となったアメリカは、今後どこまで衰退していくのか──。国は何度でも何度でも原点に立ち返らなければ衰退する。建国の原点にあった理想を取り戻さなければならないのは言うまでもない。(長華子)

 

【関連書籍】

 

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