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ペンタゴンがUFOの破片を回収・研究していたことを公式に認める

2021年02月18日 06時19分42秒 | 日記

ペンタゴンがUFOの破片を回収・研究していたことを公式に認める

<picture>ペンタゴンがUFOの破片を回収・研究していたことを公式に認める</picture>

 
画像:ブラガリア氏が情報開示を求めた申請書。

 

米国防総省(ペンタゴン)がUFOの破片を研究していたことが、新たな情報開示によって明らかになった。

 

開示のきっかけをつくったのは、UFO研究家のトニー・ブラガリア氏。同氏は2017年末、情報自由法をもとに、「墜落したUFOから回収した破片に関する、物質そのものの物理的な説明、入手方法、その関係者や機関名、研究内容」といった情報開示請求をペンタゴンに行い、今年1月18日に回答を得た。

 

回答文書により、ペンタゴンがUFOの破片を持っており、極秘に研究していたことが判明。ブラガリア氏は自身のサイトで、これまで「憶測」に過ぎなかったことが、公式に認められたと語っている。

 

また文書には、その物質が持つ並外れた特性について述べられていた。それは、曲げたり押し潰したりしても、元の形に戻る「記憶」を持つこと、さらには、物を見えなくしたり、電磁エネルギーを「圧縮」したり、光速を遅くしたりする可能性すらあるというものだ。これらは、明らかに地球のテクノロジーの域を超えている。

 

ブラガリア氏によると、1947年にロズウェルで墜落したとされるUFOもまた、これに似た特性を持っていた。40人を超える当時の目撃者が、「折りたたまれた時に、その形状を記憶し、シームレスかつ瞬時に元の状態に戻る金属のような物質」について語っているという。

 

今回、公開された文書の中には、すでに幅広く利用されているニチノール(ニッケルーチタン合金)という形状記憶合金についての言及もある。ニチノールは、UFOの物質から複製を試みられた最初の物質とされる。ロズウェル事件以降、極秘に研究されたUFOから、こうしたテクノロジーが数多く生まれ、日常に溶け込んでいると言われている。

 

開示された情報では、回収された物質そのものの材質や、関わった研究者の名前などは明かされなかった。しかし、これらの研究から得られた洞察が、将来どのように応用されうるかを知るのには役立つという。

 

実は、ペンタゴン内で行われていた38の軍事研究が、今回同様の情報開示請求によって2019年に公開されている。

 

それらは、「通過可能なワームホール」「反重力」「透明マント」「ワープドライブ」といったSFのようなテーマが多く、公開当時大きな話題になった。なかには、「メタマテリアル」(自然界に存在しない性質を持つ物質で、人工的に作られたもの)といったUFOの破片を元に研究されたと思しきものが含まれていた。

 

ただ、公開されたのは研究テーマだけだったので、「UFOのリバースエンジニアリング」とは言い切れなかった。

 

ところが今回の情報公開で、公的機関からついに本物のUFOの素材からリバースエンジニアリングをしていたことが明らかになった。憶測が現実だと分かったことは、一歩前進だろう。(純)

 

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【関連記事】

2021年1月号 B2爆撃機とUFOの不思議な関係 - 世界でただ一つの宇宙人最深ファイル 006

https://the-liberty.com/article/17806/

 

2019年1月29日付本欄 やっぱりアメリカはやっていた! ワームホール、反重力、ワープなどの軍事研究

https://the-liberty.com/article/15363/


各自治体に再エネの導入目標設定を義務付ける法改正か 電力の安定供給はいかに……

2021年02月18日 06時09分23秒 | 日記

各自治体に再エネの導入目標設定を義務付ける法改正か 電力の安定供給はいかに……

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《ニュース》

地球温暖化対策推進法の改正案に、地方自治体に再生エネルギーの導入目標の設定を義務付ける内容や、設置手続きにかかる時間の短縮が含まれることを、17日付各紙が報じました。

 

《詳細》

地球温暖化対策推進法はもともと、1997年に取り決められた「京都議定書」の内容を実行するために制定された法律です。当初、日本政府は1990年比で、温室効果ガスを2008~12年に5%削減することを目標として掲げていました。

 

その後も改正が行われましたが、今回は、2050年に「排出量を実質ゼロ」にするという目標を達成するため、都道府県・政令都市・中核市などの自治体に、太陽光など再生可能エネルギーの導入目標の設定を義務付けるものと報じられています(17日付産経新聞)。

 

また、再エネを用いた発電所を設置する場合の環境影響評価(アセスメント)の期間を1年程度短縮するなどして、手続きを短縮する仕組みを新設するとしています(17日付日経新聞電子版)。

 

環境省は10年以内に、複数の自治体で「脱炭素」の先行事例をつくることを目指し、国・地方脱炭素実現会議を行っています。16日に行われたヒアリングでは、「再生可能エネルギーの導入を広げる」ために必要なこととして、「国から自治体へ人や金銭的な支援が必要」などの意見が出されています。


アストラゼネカのワクチンは高齢者に打つのか? 3月以降に承認見通し

2021年02月18日 06時01分45秒 | 日記

アストラゼネカのワクチンは高齢者に打つのか? 3月以降に承認見通し

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画像:Lutsenko_Oleksandr / Shutterstock.com

《ニュース》

米ファイザーなどが開発した新型コロナウィルスワクチンの先行接種が17日より開始され、英アストラゼネカが提供するワクチンも、3月以降に承認される見通しです。

 

《詳細》

アストラゼネカは、1億2000万回分の供給で日本政府と合意しており、うち3000万回分を3月までに日本に輸出します。

 

しかし、ドイツメディアがこのほど、アストラゼネカの65歳以上の有効率は8%に過ぎないと報道。これに同社は反論したものの、高齢者の被験者データが不足している懸念をぬぐい去ることはできず、各国で高齢者向けの接種が控えられています。