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グレタ教は世界転落への道 もうすぐ始まる地球寒冷化

2021年11月07日 06時04分56秒 | 日記

グレタ教は世界転落への道 もうすぐ始まる地球寒冷化

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画像:Per Grunditz Shutterstock.com

2021年12月号記事

 

グレタ教は世界転落への道

 

もうすぐ始まる地球寒冷化

 

 


"CO2温暖化危機"という"信仰"に煽られ、世界が脱炭素に突っ込もうとしている。

しかしそれはことごとく裏目に出て、地球文明に想像を超える禍根を残すことになる。

 

大川隆法・幸福の科学総裁のもとに9月下旬、次のような〈御神示〉が降りた。

『グレタ教が世界を席巻しようとしているが、その先にあるものは、ナイアガラの滝のような転落がやってくる』ということ。膨れるところまで膨れるのはしょうがないだろう。ただ、馬鹿だったということが、もうすぐ分かるだろう

〈神示〉を降ろしたのは、天御祖神という霊存在。3万年前にアンドロメダ銀河から宇宙船団で地球に降臨し、日本において、精神的にも科学的にも高度な文明を建設した(*1)。地球の運命を圧倒的な立場から俯瞰する、宇宙からの警告である。

「グレタ教」とはお分かりの通り、地球温暖化対策を進めようという世界的な熱狂を意味する。環境活動家グレタ・トゥーンベリ氏の登場によって国際世論が沸騰。世界各国の首脳がドミノ倒しのように「脱炭素」に舵を切っている。10月末から11月上旬にかけて開催される国連気候変動枠組み条約締結国会議(COP26)でも、各国が脱炭素に向けた国際公約を打ち出す。このムーブメントの加速、固定化を目指している。

(*1)本誌10月号の特集「日本文明三万年の歴史」に詳述。

 

 

脱炭素は「ナイアガラの滝」

賛同者・賛同国の多くは、こう考えているかもしれない。

「気候危機の悲劇を免れるには、"ある程度"の経済停滞はやむを得ない」

だが〈神示〉を見る限り、我々は被害想定のレベルを、根本的に変えた方がよさそうだ。世界を待つのは「下り坂」程度のものではない。垂直落下する「滝」である。それも一本川の滝ではなく、「ナイアガラの滝」である。世界には、「落差」においても「被害規模」においても、想像を超える崩落が迫っていることになる。

想像を超える崩落とは──。

(1) まず、日本政府が言うように「2030年度までにCO2を46%削減」を本気でやると、毎年20兆円ものお金が追加でかかる(*2)。これは税金、電気代、企業負担など、さまざまな形で国民にのしかかるが、なんと「消費税率10%分の引き上げ」に相当する負担なのである。政府はすでに5%から10%への消費増税で、日本を再びデフレの崖に突き落としている。この2倍の落下が待っていることになる。

(*2)政府は従来の26%削減目標から、20%分深掘りした。日本は現在、CO2を1%減らすのに1兆円費やしている(杉山大志氏算出)。

 

 

次ページからのポイント

太陽光発電で"山林が破壊"/札幌医科大学名誉教授 高田 純

CO2が砂漠化を食い止めていた!/東京大学名誉教授 渡辺 正

これから地球は寒冷化に向かう!/東京工業大学特命教授 丸山 茂徳

「地球磁場」も寒冷化の要因/神戸大学名誉教授 兵頭 政幸


中国が「台湾独立派は生涯にわたり刑事責任追及」と恐怖の心理戦 日本の「台湾防衛」表明は心理戦防衛にもなる

2021年11月07日 06時01分12秒 | 日記

中国が「台湾独立派は生涯にわたり刑事責任追及」と恐怖の心理戦 日本の「台湾防衛」表明は心理戦防衛にもなる

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《ニュース》

中国国務院の台湾事務弁公室の報道官はこのほど、台湾独立派の刑事責任を生涯にわたって追及すると表明しました。

 

《詳細》

人民日報(電子版)が伝えました。台湾事務弁公室の朱鳳蓮報道官は、一部の「頑迷な台湾独立分子」が中国と台湾の対立を煽っているなどとして、台湾の蘇貞昌行政院長(首相)、游錫堃・立法院長(国会議長)、呉ショウ燮外交部長(ショウは「かねへん」に「りっとう」)を名指し。中国は刑事責任を追及する対象者リストを作成しているとされますが、上記人物がそこに含まれる可能性が高いです。

 

報道官はさらに、同リストに掲載された人物が中国本土・香港・マカオへ入国することや、関連する人物や企業が中国で利益を得ることを認めないなどとしています。

 

台湾がEU議会議員連合を訪れたことなどに対する反発と見られます。


「18歳以下に10万円、マイナンバーカード保有者に3万円」 ここまで巨額のバラマキは明らかに増税前提で無責任! マイナカードとの連動はあまりに姑息!

2021年11月07日 05時59分35秒 | 日記

「18歳以下に10万円、マイナンバーカード保有者に3万円」 ここまで巨額のバラマキは明らかに増税前提で無責任! マイナカードとの連動はあまりに姑息!

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画像: TokyoSky / Shutterstock.com

《ニュース》

政府・与党は4日、新型コロナウィルスの感染拡大を受けて、支援策として18歳以下の子供や若者に現金10万円を一律支給する方針を固めました。さらに、マイナンバーカードを保有する全国民を対象に、1人3万円相当のポイントを付与する方向でも調整しています。

 

《詳細》

現金給付の対象は、0歳から18歳までとして、高校に進学していない若者も含まれます。対象となるのは2000万人に上り、給付は総額で2兆円規模と見られています。

 

給付方法は去年4月、全国民に一律10万円を給付した時に使用した口座情報をベースにして世帯ごとに振り込む方法が検討されています。

 

財源は、2020年度の決算剰余金約4兆5000億円を充てることなどを想定。現金給付を含む経済対策は数十兆円規模になる見通しで、政府は経済対策の内容を反映した21年度補正予算案を年内にも成立させたい考えです。

 

一方で、マイナンバーカード保有者に対してポイントを付与する政策は、カード普及と消費喚起を図り、政府のデジタル化を推進する狙いがあると見られています。予算額は約3兆円を見込み、経済対策に盛り込む方針です。