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フルシチョフ霊がプーチン大統領の「弱み」を指摘 バイデン大統領が「武器貸与法」制定で狙うのは!?

2022年05月15日 05時57分37秒 | 日記

フルシチョフ霊がプーチン大統領の「弱み」を指摘 バイデン大統領が「武器貸与法」制定で狙うのは!?

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フルシチョフの銅像。画像: Sergei Afanasev / Shutterstock.com

5月9日に行われたロシア戦勝記念日の演説で、プーチン大統領がウクライナへの軍事作戦について「戦争状態」と宣言せず、具体的成果への言及もなかったことが注目されている。同日、アメリカでは、ウクライナや近隣国への「武器貸与法」が成立。軍事物資の貸与を迅速に行うことができるようになり、ロシアを更に追い詰める方向だ。

 

そんな中、大川隆法・幸福の科学総裁のもとに、旧ソ連でスターリンの死後、書記長を務めたフルシチョフの霊が現れ、「ロシアが滅びる可能性がある」との心配があるなどと語った。収録された霊言は、「ソ連元首相・フルシチョフ 悪魔の歴史観を語る」と題して、幸福の科学の施設で公開されている。

 

 

プーチン大統領の弱みは「スポーツ精神」

フルシチョフ霊は、プーチン大統領について、「このまま手を打たなければ、滅びる」と指摘。柔道なら審判がストップをかけたら敵に対して技をかけないが、「戦争というのは相手が弱っている時にたたみかけていくのが仕事だから」として、「今のようなスポーツ精神を持ってやっていたら、絶対に勝ち目がない」と忠告した。

 

背景としては、バイデン大統領に最大級の悪魔の一人であるフランクリン・ルーズベルト元大統領が憑いていると語った。F・ルーズベルトが「第二次大戦の時に、戦争はしませんと言って当選し、戦争を起こした」ことを振り返り、「罠にかけるタイプの悪魔」であって、バイデン氏にも同質のものがあると指摘した。

 

 

バイデン氏のウクライナ支援は「景気回復」「勢力拡大」のため

さらに、武器貸与法を成立させたバイデン氏の本心については、「ヨーロッパに戦わせて自分らが武器を売って儲けようとしている」上に、アメリカによるヨーロッパ支配を考えていると指摘。「戦争させて、儲けてアメリカの景気回復を狙って、勢力の拡大も狙っている」と、第二次大戦時のF・ルーズベルトのやり方を真似ているので気を付けたほうがいい、とした。

 

フルシチョフ霊の霊言では、以下の論点にも言及した。

 

  • ウクライナとロシアの関係をどう考えているか
  • フルシチョフを指導していた「宇宙存在」とは?
  • F・ルーズベルト大統領を指導していたのはどのような存在?
  • 今、ゼレンスキー氏をどう見ている?
  • フルシチョフがプーチン氏に勧めた戦略とは……
  • 日本の左翼がソ連を信じた理由をどう見るか?
  • 「バイデン氏がやっているのは民主主義ではなく◎◎主義」
  • オバマ大統領の本質をどう見ているか?
  • 「1241兆円の借金」を抱える日本政府はどう見える?

 

ここに紹介したのは霊言のごく一部です。

詳しくは幸福の科学の施設で、ぜひご覧ください(下記参照)。

・幸福の科学サービスセンター Tel:03-5793-1727

火~金/10:00~20:00 土日祝(月曜を除く)/10:00~18:00

・同グループサイトの支部や精舎へのアクセス

https://map.happy-science.jp/まで。

 

【関連書籍】

 

ウクライナ侵攻とプーチン大統領の本心.jpg

『ウクライナ侵攻とプーチン大統領の本心』

幸福の科学出版 大川隆法著

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『ゼレンスキー大統領の苦悩と中国の野望』

幸福の科学出版 大川隆法著

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【関連記事】

2022年5月8日付本欄 ショルツ独首相の守護霊がゼレンスキー・バイデン型民主主義に警鐘 票が欲しいだけの「見せる政治」で大恐慌を引き起こす恐れすらある

https://the-liberty.com/article/19498/

 

2022年5月5日付本欄 「ウクライナの軍事作戦は割に合わないとロシアに思わせ、ロシア系住民の虐殺は話し合いで解決したい」 フランスのマクロン大統領守護霊が胸中を語る

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2022年5月2日付本欄 バイデン守護霊が放言 「アメリカ人は一人も死んではいけないが、ウクライナ人が何人死んでも関係ない」

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2022年4月30日付本欄 ウクライナだけではない! 戦火は世界各地に飛び火し、核が使用される可能性が出てきた ヤイドロン霊言「迫り来る世界大戦への警告」

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豪諜報機関長官が、「中国政府高官による情報提供が増えている」と示唆 共産党体制の"信用"に揺らぎか

2022年05月15日 05時55分56秒 | 日記

豪諜報機関長官が、「中国政府高官による情報提供が増えている」と示唆 共産党体制の"信用"に揺らぎか

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《ニュース》

オーストラリアの対外諜報機関である豪秘密情報局(ASIS)の長官が、豪情報機関に情報を渡す中国高官が増えていることを示唆し、豪メディアが報じました。

 

《詳細》

ASISのポール・サイモン長官は10日、シドニーの豪シンクタンク・ローウィー国際政策研究所で行われたASIS設立70周年の記念式典にて演説を行い、その中で次のように発言。中国政府に幻滅した中国高官による情報提供が増えていることを示唆しました。

 

「閉鎖的な社会の流れに不満を覚える(中国)高官と一般市民の中で、声を上げリスクをとろうとする人々が増えています」

 

「これが今後どのように展開していくのか、まだ正確には分かりません。しかし、中国高官および一般市民が我々(ASIS)との接触に関心を抱いていることを示す、より数多くの兆候を目の当たりにしています(中略)彼らは自分たちの(単一化してしまった)文化、多様性のなさ、国家として向かっている方向に深い危惧を抱いている人々です」

 

サイモン氏は、独裁国家がより脆弱になってきていることに言及し、政府が反対意見を弾圧するほど、内部の国民が欧米諸国の情報機関に接触してくるのだと説明しました。

 

その上で、近隣国のソロモン諸島が中国と安全保障協力に関する協定を締結した件を巡り、オーストラリアのみならず地域にとって大きな問題であると懸念を示しています。


東京都が新築一戸建てに太陽光パネル設置義務化 年度内に条例制定を目指す 電力危機を招く「脱炭素」への取り組みは見直すべき

2022年05月15日 05時51分57秒 | 日記

東京都が新築一戸建てに太陽光パネル設置義務化 年度内に条例制定を目指す 電力危機を招く「脱炭素」への取り組みは見直すべき

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画像: Olga Kashubin / Shutterstock.com

《ニュース》

東京都の有識者検討会はこのほど、都内の一戸建て住宅を含む新築建物の屋根に、太陽光発電設備の設置を義務付けるよう提言する答申案をまとめました。パブリックコメントなどを経て関連条例の改正案をまとめ、2022年度中の成立を目指します。

 

《詳細》

答申案によると、延べ2000平方メートルに満たない住宅のような中小建築物では、建物の購入者ではなく、大手住宅メーカー約50社に設置義務が課されます。日照条件なども考慮して、販売数の85%以上に設置する目標が課せられるといいます。都内で年間に販売される新築住宅の5割強となる2万3000戸程度が対象となる見通しです。

 

さらに断熱や省エネ性能の国基準以上の確保や、二酸化炭素を出さない電気自動車などのゼロエミッション車(ZEV)の導入促進に向けて、住宅や集合住宅の駐車場に充電設備や配線を備えさせるなどの内容も織り込まれています。

 

2000平方メートル以上の大規模マンションやビルなどの建物でも、パネル設置などを義務付けます。

 

都は住宅メーカーなどに報告を求め、基準未達の場合は指導。改善がなければ事業者名を公表するなどのペナルティーも科し、実効性確保を図るとしています。

 

都によると、一戸建てへの太陽光パネル設置やZEVの充電設備を義務付ける条例が成立すれば、全国で初めての事例になります。

 

小池百合子都知事は2030年に温室効果ガスの排出量を「2000年比で半分」にするという、独自目標を掲げています。目標達成に向けて、一戸建ての太陽光パネル設置義務化が不可欠としています。