かの「特亜３国」「特定アジア３国」「特Ａ」などとも呼ばれる、中国と南北朝鮮。
その中でも最下位で、「北朝鮮南部地域」とすら言われる、ヘル朝鮮化した韓国を率いる文在寅大統領には、何も実現可能なビジョンや考え、いや、思考すら無いようです。
１２月１１日０８時３５分にニフティニュースが「ヤンマーが韓国与党・共に民主党の標的に 韓国の食生活が崩壊する可能性を指摘する声」の題でデイリー新潮の「“NO JAPAN”を追求すれば、「韓国の食生活」が崩壊する理由」の記事を次のように伝えました。
『■ヤンマーに依存する韓国農業
農産物の日本依存が高い韓国で、ヤンマーが韓国与党・共に民主党の標的になった。韓国市場でシェアを伸ばしている子会社「ヤンマー農機コリア」に「機械の製造年度を偽装した」疑いを国会で提起されたのだった。
韓国人の70％が日本製品不買運動に参加すると報じられるなか、農業機械業界は“国産化”を模索する。
しかし、韓国の“国産”農業機械は日本製部品に多くを依存するなど、日本なしでは産業が成り立たないのが実状だ。
ヤンマーは2005年、子会社を設立して韓国に進出した。
ヤンマーは韓国の農機具メーカーに部品を供給し、農家は信頼性が高いヤンマー製エンジンを搭載する機械を選んできた。
そのヤンマーの完成品は韓国農家にとって垂涎の的だろう。
ヤンマー農機コリアは80を超える代理店網を構築。16年に1630億ウォン（約157億円）を売り上げるなどシェアを伸ばしている。
韓国で30年に亘って農業機械技術を磨いてきた金某氏は、2010年9月、全羅南道羅州市でヤンマー代理店を開業し、業界紙の取材に「ヤンマーのブランド価値は天下無敵」と話している。
その羅州市に隣接する全羅南道海南郡から選出され、農林畜産食品海洋水産委員会（韓国国会で名称が2番目に長い）に所属する尹才鉀（ユン・ジェガプ）議員が、今年10月、ヤンマー農機コリアが「機械の製造年度を偽装」したとし、「農業機械化促進法改正案」を発議した。
今年8月、農村振興庁と農林畜産食品部、農業技術実用化財団で構成された政府合同調査団の現場調査で、ヤンマー農機コリアが販売した田植え機2モデルで、型式表示板の製造年度が偽装されていた疑惑が浮上したのだ。
政府合同調査団は、全数調査を実施する方針で、ヤンマー農機コリアは5年間に販売した5750台の情報を提出した。
■不買運動で衝撃に見舞われた韓国農業
韓国の現行法上、農業用トラクターや動力運搬車、掘削機などは型式表示板の装着が義務付けられるが、田植え機は装着義務がなく表示板がついていなくても違法ではない。
しかし、与党議員や政府機関はヤンマーを告発し、今後3年間、農業機械供給者から除外しようと画策している。
農業機械供給者から除外されると銀行から融資を受けるのが難しくなり、ヤンマー農機具を求める農家やヤンマー農機コリア、個人代理店が影響を受ける懸念がある。
農作業を行わない与党議員や官僚がヤンマーを目の仇にする一方、農産現場に寄り添う自治体はヤンマーに依存する。
李明博政権の首都移転政策で、多くの政府機関が移転した世宗市の農業技術センターは、購入が困難な農機具を貸し出す事業をヤンマーと共同で行う計画を進めている。
昨年8月、韓国で日本製品不買運動が拡大すると韓国農産業界に衝撃が走った。
90％以上を日本品種が占めるミカンをはじめ、韓国農業は日本依存が極めて高い。
売れ筋のみを扱うデパートや大型スーパーの店頭に並ぶリンゴはすべて“富士”である。
韓国産タマネギは、品種別生産量の1位から3位を日本品種が占め、韓国の伝統的な祭礼で欠かせない梨や桃も日本品種が最も多い。
ブドウは米国品種のキャンベルが1位だが、2位の巨峰と3位のシャインマスカットは日本品種で、「95％が国産だ」と韓国が豪語するイチゴも日本品種を交配した。
日本製部品が少しでも含まれる製品は買わないと主張する不買運動家がDNAを調べれば、多くの野菜や果実が不買対象になり、農業機械も購入できないことになる。
■日本部品で組み立てた自称“国産”
農協が韓国農機工協同組合に提出した「農機購入支援事業の融資実績」によると、2013年から2018年5月までの5年間に韓国で販売された農機のうち、トラクターは13.6%、田植え機は40.5%、コンバインは29.9%が輸入機械で、なかでもヤンマー、クボタ、イセキが多かった。
与党議員が標的にした田植え機は、26.1%を占めるヤンマーが最多だった。
日本製農機具は韓国製より高額だが、農村の高齢化や人手不足が加速化するなか、年々シェアを伸ばしている。
韓国製は日本製より安いといっても高額であることに変わりはない。
耐久性に加えて信頼性も重要だ。自然相手の農業で天候は待ってくれないからだ。
機械にトラブルが発生すると生産に影響が出かねないため、農家は信頼性が高い日本製品を選んでいる。
韓国農機具市場で日本メーカーが占める割合は30%だが、“韓国製”農機具のエンジンは50％が日本製で、自動変速機や電装技術、統合制御システムなど核心部品は60～100％を日本製が占め、なかには100％日本製部品で作られた自称“国産”農機もあるという。
韓国でミセモンジ（微細塵）と呼ばれるPM10、PM2.5が深刻化した2016年、韓国政府はディーゼルエンジンのCO2排出基準を強化したが、基準をクリアするエンジンを作っていた韓国農機具メーカーは、最大手の大同工業のみだった。
大同工業は、農業機械の中核はエンジンという考えで、多額の開発費を投入してきた。
1947年の創業から17年後の64年に韓国農機具業界ではじめて単気筒ディーゼルエンジンを発表、83年には多気筒ディーゼルエンジンを発表するなど業界をリードしてきた同社は、海外への輸出を目論み、グローバル基準を満たすティア5（Tier5、微細粉塵排出基準0.015μgkWh）エンジンの開発を進めている。
■無断栽培、“国産”品種開発、“国産”機械
その大同工業は、昨年、日本政府の韓国向け輸出管理強化を受け、部品需給に影響が出て生産に支障が生じる事態を憂慮した。
“国産”エンジンは主要部品を日本から輸入しているのだ。
また、自動変速機や電装技術、統合制御システムなど、エンジン以外の核心部品の多くを日本から輸入している。
業界2位の東洋物産が販売する農機具は、ヤンマー製エンジンを搭載する。
日本政府の輸出管理強化で、米国製かドイツ製に切り替える検討をはじめたが、欧米からの輸入は輸送コストが増える上、エンジンを変えると機械の内部設計をやり直さなければならないという懸念がある。
大同工業は、「日本依存から脱却するには政府の支援が必要」というが簡単ではない。
まずはメンテナンスだ。
農機具の購入者はほとんどが個人農家で、機械が壊れたからといって大規模修繕や入れ替えを行うのは容易ではない。
また、農家は同じ機具を同じ時期に使うため、代替機の確保も難しい。信頼性が高く、実績がある日本製エンジンのニーズが高いのだ。
次に農機具は需要が限られることから、開発費を投入しても回収できない可能性がある。
さらには特許の壁が立ちはだかる。ヤンマーやクボタは、韓国企業にエンジンや部品を供給する一方、核心技術の特許を取得してきた。
日本企業は1999から2017年の間、韓国で農業機械の核心部品のうち、トラクターは58%、コンバインは96%、田植え機は89%の特許を取得した。
研究開発の名目でそれを模倣すると、特許権侵害になりかねない。
煎じつめると、韓国農業は日本製農機具を使って、日本品種を無断栽培し、日本品種をベースに“国産”品種を開発して、日本製部品で“国産”機械を作っている。
日本に依存し、日本製品を模倣する韓国企業は少なくないが、農業は産業全体が日本に依存する。
“NO JAPAN”を追求すれば、韓国の食生活は崩壊する。
佐々木和義
広告プランナー兼ライター。商業写真・映像制作会社を経て広告会社に転職し、プランナー兼コピーライターとなる。韓国に進出する食品会社の立上げを請け負い、2009年に渡韓。日本企業のアイデンティティや日本文化を正しく伝える必要性を感じ、2012年、日系専門広告制作会社を設立し、現在に至る。日系企業の韓国ビジネスをサポートする傍ら日本人の視点でソウル市に改善提案を行っている。韓国ソウル市在住。
週刊新潮WEB取材班編集
2020年12月11日 掲載』
つまり、韓国は農業や食品、そして農機具製造ですらも、何一つ自国で出来ない、と言う事をこの記事は証明しています！！
だからこそ、「パクリ大国」「コピー捏造大国」の韓国、と呼ばれるのです！！
その典型的な事例こそが、本ブログを含めて多くの記事やブログ等でのＳＮＳで指摘されている通り、韓国の次期主力戦闘機ＫＦＸです。
韓国が４０機購入したＦ３５Ａの技術を貰おうと米国に打診したところ、「全てを拒絶」され、ＫＦＸの初飛行どころか、その基本技術や武装等の実現の目処すら立たなくなっていますし、共同開発国であったはずのインドネシアからも三下り半を突きつけられました。
正に、ウリナラファンタジーのケンチャナヨ精神のなれの果て、です！！
自国で自力開発するという、意欲も能力すらも無い！！
韓国に比べて日本の次期主力戦闘機開発は、相当な所まで進み、かつてのＦＳＸ開発で挫折したエンジン部分は世界に誇るレベルに到達しています。
また、米英両国との技術開発等の事案もかなりあり、レーダーやアビオニクス等での開発連携も強化されています。
文在寅大統領でヘル朝鮮と化した韓国は「ＮＯ ＪＡＰＡＮ」でＫＦＸ含めて自滅、日本を見るな！！
「助けない、教えない、関わらない」非韓３原則の徹底遵守を！！
日韓協力など言語道断！！
お・こ・と・わ・り！！
出典：保守系ツイッター流布画像
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その中でも最下位で、「北朝鮮南部地域」とすら言われる、ヘル朝鮮化した韓国を率いる文在寅大統領には、何も実現可能なビジョンや考え、いや、思考すら無いようです。
１２月１１日０８時３５分にニフティニュースが「ヤンマーが韓国与党・共に民主党の標的に 韓国の食生活が崩壊する可能性を指摘する声」の題でデイリー新潮の「“NO JAPAN”を追求すれば、「韓国の食生活」が崩壊する理由」の記事を次のように伝えました。
『■ヤンマーに依存する韓国農業
農産物の日本依存が高い韓国で、ヤンマーが韓国与党・共に民主党の標的になった。韓国市場でシェアを伸ばしている子会社「ヤンマー農機コリア」に「機械の製造年度を偽装した」疑いを国会で提起されたのだった。
韓国人の70％が日本製品不買運動に参加すると報じられるなか、農業機械業界は“国産化”を模索する。
しかし、韓国の“国産”農業機械は日本製部品に多くを依存するなど、日本なしでは産業が成り立たないのが実状だ。
ヤンマーは2005年、子会社を設立して韓国に進出した。
ヤンマーは韓国の農機具メーカーに部品を供給し、農家は信頼性が高いヤンマー製エンジンを搭載する機械を選んできた。
そのヤンマーの完成品は韓国農家にとって垂涎の的だろう。
ヤンマー農機コリアは80を超える代理店網を構築。16年に1630億ウォン（約157億円）を売り上げるなどシェアを伸ばしている。
韓国で30年に亘って農業機械技術を磨いてきた金某氏は、2010年9月、全羅南道羅州市でヤンマー代理店を開業し、業界紙の取材に「ヤンマーのブランド価値は天下無敵」と話している。
その羅州市に隣接する全羅南道海南郡から選出され、農林畜産食品海洋水産委員会（韓国国会で名称が2番目に長い）に所属する尹才鉀（ユン・ジェガプ）議員が、今年10月、ヤンマー農機コリアが「機械の製造年度を偽装」したとし、「農業機械化促進法改正案」を発議した。
今年8月、農村振興庁と農林畜産食品部、農業技術実用化財団で構成された政府合同調査団の現場調査で、ヤンマー農機コリアが販売した田植え機2モデルで、型式表示板の製造年度が偽装されていた疑惑が浮上したのだ。
政府合同調査団は、全数調査を実施する方針で、ヤンマー農機コリアは5年間に販売した5750台の情報を提出した。
■不買運動で衝撃に見舞われた韓国農業
韓国の現行法上、農業用トラクターや動力運搬車、掘削機などは型式表示板の装着が義務付けられるが、田植え機は装着義務がなく表示板がついていなくても違法ではない。
しかし、与党議員や政府機関はヤンマーを告発し、今後3年間、農業機械供給者から除外しようと画策している。
農業機械供給者から除外されると銀行から融資を受けるのが難しくなり、ヤンマー農機具を求める農家やヤンマー農機コリア、個人代理店が影響を受ける懸念がある。
農作業を行わない与党議員や官僚がヤンマーを目の仇にする一方、農産現場に寄り添う自治体はヤンマーに依存する。
李明博政権の首都移転政策で、多くの政府機関が移転した世宗市の農業技術センターは、購入が困難な農機具を貸し出す事業をヤンマーと共同で行う計画を進めている。
昨年8月、韓国で日本製品不買運動が拡大すると韓国農産業界に衝撃が走った。
90％以上を日本品種が占めるミカンをはじめ、韓国農業は日本依存が極めて高い。
売れ筋のみを扱うデパートや大型スーパーの店頭に並ぶリンゴはすべて“富士”である。
韓国産タマネギは、品種別生産量の1位から3位を日本品種が占め、韓国の伝統的な祭礼で欠かせない梨や桃も日本品種が最も多い。
ブドウは米国品種のキャンベルが1位だが、2位の巨峰と3位のシャインマスカットは日本品種で、「95％が国産だ」と韓国が豪語するイチゴも日本品種を交配した。
日本製部品が少しでも含まれる製品は買わないと主張する不買運動家がDNAを調べれば、多くの野菜や果実が不買対象になり、農業機械も購入できないことになる。
■日本部品で組み立てた自称“国産”
農協が韓国農機工協同組合に提出した「農機購入支援事業の融資実績」によると、2013年から2018年5月までの5年間に韓国で販売された農機のうち、トラクターは13.6%、田植え機は40.5%、コンバインは29.9%が輸入機械で、なかでもヤンマー、クボタ、イセキが多かった。
与党議員が標的にした田植え機は、26.1%を占めるヤンマーが最多だった。
日本製農機具は韓国製より高額だが、農村の高齢化や人手不足が加速化するなか、年々シェアを伸ばしている。
韓国製は日本製より安いといっても高額であることに変わりはない。
耐久性に加えて信頼性も重要だ。自然相手の農業で天候は待ってくれないからだ。
機械にトラブルが発生すると生産に影響が出かねないため、農家は信頼性が高い日本製品を選んでいる。
韓国農機具市場で日本メーカーが占める割合は30%だが、“韓国製”農機具のエンジンは50％が日本製で、自動変速機や電装技術、統合制御システムなど核心部品は60～100％を日本製が占め、なかには100％日本製部品で作られた自称“国産”農機もあるという。
韓国でミセモンジ（微細塵）と呼ばれるPM10、PM2.5が深刻化した2016年、韓国政府はディーゼルエンジンのCO2排出基準を強化したが、基準をクリアするエンジンを作っていた韓国農機具メーカーは、最大手の大同工業のみだった。
大同工業は、農業機械の中核はエンジンという考えで、多額の開発費を投入してきた。
1947年の創業から17年後の64年に韓国農機具業界ではじめて単気筒ディーゼルエンジンを発表、83年には多気筒ディーゼルエンジンを発表するなど業界をリードしてきた同社は、海外への輸出を目論み、グローバル基準を満たすティア5（Tier5、微細粉塵排出基準0.015μgkWh）エンジンの開発を進めている。
■無断栽培、“国産”品種開発、“国産”機械
その大同工業は、昨年、日本政府の韓国向け輸出管理強化を受け、部品需給に影響が出て生産に支障が生じる事態を憂慮した。
“国産”エンジンは主要部品を日本から輸入しているのだ。
また、自動変速機や電装技術、統合制御システムなど、エンジン以外の核心部品の多くを日本から輸入している。
業界2位の東洋物産が販売する農機具は、ヤンマー製エンジンを搭載する。
日本政府の輸出管理強化で、米国製かドイツ製に切り替える検討をはじめたが、欧米からの輸入は輸送コストが増える上、エンジンを変えると機械の内部設計をやり直さなければならないという懸念がある。
大同工業は、「日本依存から脱却するには政府の支援が必要」というが簡単ではない。
まずはメンテナンスだ。
農機具の購入者はほとんどが個人農家で、機械が壊れたからといって大規模修繕や入れ替えを行うのは容易ではない。
また、農家は同じ機具を同じ時期に使うため、代替機の確保も難しい。信頼性が高く、実績がある日本製エンジンのニーズが高いのだ。
次に農機具は需要が限られることから、開発費を投入しても回収できない可能性がある。
さらには特許の壁が立ちはだかる。ヤンマーやクボタは、韓国企業にエンジンや部品を供給する一方、核心技術の特許を取得してきた。
日本企業は1999から2017年の間、韓国で農業機械の核心部品のうち、トラクターは58%、コンバインは96%、田植え機は89%の特許を取得した。
研究開発の名目でそれを模倣すると、特許権侵害になりかねない。
煎じつめると、韓国農業は日本製農機具を使って、日本品種を無断栽培し、日本品種をベースに“国産”品種を開発して、日本製部品で“国産”機械を作っている。
日本に依存し、日本製品を模倣する韓国企業は少なくないが、農業は産業全体が日本に依存する。
“NO JAPAN”を追求すれば、韓国の食生活は崩壊する。
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つまり、韓国は農業や食品、そして農機具製造ですらも、何一つ自国で出来ない、と言う事をこの記事は証明しています！！
だからこそ、「パクリ大国」「コピー捏造大国」の韓国、と呼ばれるのです！！
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韓国が４０機購入したＦ３５Ａの技術を貰おうと米国に打診したところ、「全てを拒絶」され、ＫＦＸの初飛行どころか、その基本技術や武装等の実現の目処すら立たなくなっていますし、共同開発国であったはずのインドネシアからも三下り半を突きつけられました。
正に、ウリナラファンタジーのケンチャナヨ精神のなれの果て、です！！
自国で自力開発するという、意欲も能力すらも無い！！
韓国に比べて日本の次期主力戦闘機開発は、相当な所まで進み、かつてのＦＳＸ開発で挫折したエンジン部分は世界に誇るレベルに到達しています。
また、米英両国との技術開発等の事案もかなりあり、レーダーやアビオニクス等での開発連携も強化されています。
文在寅大統領でヘル朝鮮と化した韓国は「ＮＯ ＪＡＰＡＮ」でＫＦＸ含めて自滅、日本を見るな！！
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