ＧＯＴＯトラベルや日本の高い評価も偏向報道・宣伝をする極左反日反米マスコミや政党らは言わない！！

今年、世界中の人々を巻き込んだ中国発の武漢ウイルス・中国ウイルス・新型コロナウイルスによる新型肺炎の感染拡大は、一体、誰の責任でしょうか？？

情報隠蔽し続けた中国やＷＨＯの責任が最も重いのは言うまでもありません。

しかし、それらの事を「正しく報道しなかった」「正しく指摘しなかった」朝日新聞やＣＮＮを筆頭とする偏向報道・宣伝をする極左反日反米マスコミや、「自称リベラル」の極左反日反米政党らやその支持勢力の責任も負けず劣らず重大です。

１２月１６日にｚａｋｚａｋ　ｂｙ　夕刊フジが「「ＧｏＴｏ」は本当に悪なのか　米韓も増加傾向類似、森田洋之氏「経済的な犠牲者を出すことも医療の目的に反する」」の題で次のように極左反日反米マスコミや、「自称リベラル」の極左反日反米政党らを厳しく批判しました。

『コロナ禍の年末年始に一時停止となることが決まった「Ｇｏ　Ｔｏ　トラベル」。重症者の増加に伴う医療崩壊の懸念が停止の世論を後押ししたが、ＧｏＴｏの責任にして危機が収まるのか、疑問を持つ専門家もいる。本当に「ＧｏＴｏ」だけが悪いのか？

　ＧｏＴｏトラベルをめぐっては、各地の医師会などが、医療現場の逼迫（ひっぱく）を理由に停止を求めた。

　ＧｏＴｏトラベル利用者が、利用しなかった人よりも多く感染を疑わせる症状を経験したとの調査結果を東大などの研究チームが公表したことも大きく報じられた。「直接的に症状の増加につながったという因果関係は断定できない」との内容はほぼスルーされた。

　メディアもＧｏＴｏ開始当初は「お得な利用法」を宣伝していたが、感染者数が増えると「停止するべきだ」と騒ぎ、停止すればしたで「観光業者が悲鳴」と騒ぐマッチポンプも目立つ。

（中略）

　ＧｏＴｏトラベルの開始は７月下旬だが、日本の感染「第２波」は８月上旬をピークに減少した。東京都が追加されたのは１０月１日だが、「第３波」の本格化は１１月後半以降だ。

　「ＧｏＴｏ」を実施していない韓国も１１月以降の上昇曲線は日本とよく似ている。米国も絶対数はケタ違いに多いが、増加傾向は類似している。

　医師で医療ジャーナリストの森田洋之氏は、「各国のグラフを比較しても、いずれも冬場に自然な増加をしているようにみえる。『ＧｏＴｏ』を止めても、感染者数が大きく変化することはないのではないか」と話す。

　「日本は補助金を出して旅行を推進する経済振興策を全国的に実施してきたが、欧米と比べても圧倒的に死者数が少ないのは事実だ。同様に総じて死者数が少ない東アジアや東南アジアが一律に強力な感染対策を実施しているわけではなく、人為的な対策には限界があると認識しなければならない」との見解を示す。

　元厚労省医系技官の木村盛世氏も、「冬場に感染者が増えることは当然予想されていた。最近出た論文によると『ＧｏＴｏ』が感染を拡大しているとの結果なので影響があるのかもしれないが、『ＧｏＴｏ』の割引がなくなるだけで感染が止まると短絡的に考えるのは、大きな誤解だ」と指摘する。

　「ＧｏＴｏ」停止による経済的な打撃も大きい。森田氏は、医師法第１条の《医師は、医療及び保健指導を掌（つかさど）ることによつて公衆衛生の向上及び増進に寄与し、もつて国民の健康な生活を確保するものとする》という条文を引き合いに、こう批判する。

　「ここでいう健康とは肉体的だけではなく、精神面や、人間関係のつながりなど『社会的な健康』も含まれている。経済的な犠牲者を出すことも医療の目的に反している」
（以下略）』

正に、厳しいご指摘かと存じます。

経済的困窮を阻止しようとするＧＯＴＯトラベルであり、単に人気取りだけの施策ではありません！！
筆者の周辺や生活圏でもＧＯＴＯトラベルで経済の刺激策になった、という評価の声が新型コロナ禍で影響を受けた業界等ではかなり高いのです。


そして、同日、同メディアが「ドイツが太平洋に軍艦派遣　国防相が方針表明、対中包囲網に欧州諸国続々参加」の題で次のように日本の国際的な評価が高い事を証明しています。

『軍事的覇権拡大を進める中国に対峙（たいじ）する、自由主義国の新たな援軍となるのか－。ドイツのアンネグレート・クランプカレンバウアー国防相は１５日、岸信夫防衛相とのオンライン対談で、「自由で開かれたインド太平洋」に協力する姿勢を明確にし、ドイツ連邦軍の艦船をインド太平洋に派遣する方針を表明した。対中国では、日米豪印戦略対話「ＱＵＡＤ（クアッド）」に加え、英国やフランスも協力姿勢を示している。

　注目の対談は、防衛研究所とドイツの財団が共催した日独防衛相フォーラム「インド太平洋：地域における日本とドイツのエンゲージメント」でオンラインで行われた。

　クランプカレンバウアー氏から、インド太平洋で自由な海上交通路を守ることは欧州に直結する問題との説明があった。また、計画中であるドイツ海軍艦船の派遣についても、緊密な連携をとることを確認した。

　ドイツは戦後、軍事作戦については慎重姿勢をとっており、軍艦派遣の表明は異例といえる。派遣艦船についてはフリゲート艦で、自衛隊などとの共同訓練を検討しているとの情報もある。

　岸氏からは、インド太平洋地域における同盟・友好国との防衛協力が紹介され、北朝鮮による「瀬取り」問題や、沖縄県・尖閣諸島をめぐる情勢についても議論が交わされた。

　岸氏は１４日、中国の魏鳳和国務委員兼国防相とテレビ会談し、尖閣諸島周辺での中国軍や中国公船の活動に警告を発したばかりだ。

　東・南シナ海などで覇権拡大を進める中国を牽制（けんせい）するため、自由主義国による包囲網の強化は不可欠だ。

　日本と米国、オーストラリア、インドによる「ＱＵＡＤ」強化に加え、英国もボリス・ジョンソン首相が先月、最新鋭空母「クイーン・エリザベス」をアジア地域へ派遣すると表明した。さらに、フランス海軍トップのピエール・ヴァンディエ参謀総長は先月末、産経新聞のインタビューで、来年５月、日米仏による共同訓練を日本で行うことを明かしている。

　これらの動きをどう分析するか。

　評論家で軍事ジャーナリストの潮匡人氏は「これまでドナルド・トランプ政権は『アメリカ・ファースト』を掲げていたが、バイデン氏は『同盟重視』を掲げている。Ｇ７（主要７カ国）をはじめとした、元々のつながりに戻るかたちになる。サイバーや宇宙空間でも世界の覇権を握ろうとする国（中国）に対し、危機感は強いということだろう」と指摘した。』

Ｇ７諸国が一丸となり、中国に対する脅威に対抗しようという、実に歓迎すべき動きです。
逆に申し上げるならば、いかに日本が先進国をはじめとして高い評価を受けている事をも証明しています！！

以上の記事等からもお分かりかと存じますが、朝日新聞やＣＮＮを筆頭とする偏向報道・宣伝をする極左反日反米マスコミや、「自称リベラル」の極左反日反米政党らやその支持勢力の責任は、新型コロナ禍のみならず、政治、経済、外交や安全保障を含めて存在そのものが害を為す悪、そのものなのです！！


ＧＯＴＯトラベルや日本の高い評価も偏向報道・宣伝をする極左反日反米マスコミや政党らは言わない！！

これらは存在する価値すら無い！！



１２月１６日の夕刊フジ記事の目玉
出典：ｚａｋｚａｋ　ツイッター



いかに極左反日反米のＡＮＴＩＦＡや政党、「自称リベラル」活動の関係者が腐敗しているかを批判糾弾する画像
出典：保守系ツイッター流布画像


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これらは存在する価値すら無い！！



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