一話 鮭・鹿・豚肉
アイヌ民族の主食ともいうべきだったのは鮭・鹿だったけど、どっちもあまりにも多くいたせいか神（カムイ）とは見なされ難かったようだ。アイヌ民族に神（カムイ）と見なされたのは不可思議で特異な能力があると見なされた動植物・自然現象が圧倒的に多い。古代日本でも。
故郷北海道では増えすぎた鹿肉料理が盛んだとか。明治の頃みたいにまた缶詰にして輸出してはどうなんだべか？
「豚肉（ロース）と白菜鍋」が美味しそうだったので、明日作ってみよう。土鍋に白菜・豚肉・・と五段重ねにして、味付けは塩・胡椒・酒・ごま油とか。
二話 「誰でも図書館」
戦い続ける者も
それを
無視する者も
嘲笑する者も
同じように
この世にたったひとつしかない
図書館みたいな存在
その想いがなければ
ぼくらは堕落し続けるしかない
三話 『平成幕末時代』
どうしてそう思うのかというとー
（０）長い平和の時代の終り
（１）苦労知らずに甘やかされて育った馬鹿殿様を頂点とする世襲支配層の無能化いよいよすさまじい（利権でずぶずぶの同じ選挙区からの出馬を禁止すべきだ！）
（２）いよいよ殖民地のようになりつつあるアメリカ等の外圧
（３）彼らの顔色ばかり覗う売国奴的な中央官僚層・企業官僚層の堕落。
（４）破壊し放題の結果の自然災害頻発
（５）権力者層の目先の利益による意図的な国内経済破壊（税的負担増）や景気回復阻止（増税政策）の結果の国民大多数の貧困化
さらに今度の「低額給付金」では、国民の多くが消費税増税を予測して、消費を控えてますます不景気にしようとしている。（税金をもっと自由に好き勝手に使いたい官僚ともっとよこせというアメリカのために・・）
第二の明治維新の倒幕派勢力もいよいよ出揃ってきた感がある。民主党等の野党や、何もしようとしない政府の変わりに年末「派遣村」で大活躍した労働運動家やボランティアたちだ。
1995年以降の小泉・竹中流弱肉強食資本主義で、中小企業・製造業で１人当りの賃金は13・２パーセント下落し、いまや活発な商店街は日本でわずか１・６パーセント（経済産業省発表）。年収２００万円以下の非正規労働者は正規労働者の３分の１の1700万人以上へと増加し、それが昨年末からの首切りの頻発で、職と住む場所を奪われて寒空へと放り出され、飢え死に寸前という地点まで追い込まれつつある。憲法２５条「生存権」を憲法で保障されていながら・・
低額給付金という２兆円でさえ・・75歳以上の病院窓口負担を無料にできたり、生きるか死ぬかに直面してるいるすべての弱者を救済可能だ。日本全国での失業対策事業も可能となる。イギリス、フランス、ドイツ、デンマーク、スペイン、カナダ、オーストリアなど、窓口負担が無料の国々が多い。ところが日本は窓口負担は三割。
その上にまだ余裕があるので、障害者・経済的困窮者支援やより効果的な失業対策事業も可能だ。全国の小中高校で耐震補強工事なども、文部科学省によれば、学校の耐震補強工事は従来型の公共事業よりも雇用などの経済波及効果は高いという。
さらに、今日のような非人道的事態を招いた真の原因のこの国の堕落しきった守銭奴的政官財・・特に大企業からは、半強制的に「弱者救済基金」への募金を呼びかけて、それに賛同しない・・利益追求しか眼中にない大企業には、不買運動や法的罰則を与えるべきだと思う。法人税減税等の様々な税的優遇や、輸出企業の消費税も払わないのに消費税からの払い戻しを受ける輸出企業（消費税約二割の2兆円以上）や、非正規労働者を使って濡れ手で粟の史上最大の利益や内部留保を溜め込んできたのだから・・
大手企業の財務は、キャノンなど電機・精密９社の内部留保（2008年９月末）が11兆2000億円、トヨタなど自動車７社が22兆4000億円、合計で３３兆6000億円。一方で人員削減はすでに10万人を超えつつある。トヨタの内部留保は12兆3000億円。人員削減する5800人の非正規労働者を引き続き雇用するには、内部留保の１パーセント以下を使うだけで充分だ。労働者は消費者でもあるのだから、雇用が守られなければ、売り上げ減となり、この国の経済が立ち行かなくなることは子供にも明らかで、自らの首を絞める自殺的行為なのだから・・
だだ僕の意見としてはー2兆円という中途半端な「低額給付金」ではなく、自民党大村議員や森永卓郎氏が埋蔵金（＝「特別会計」ー財務省の外貨準備だけでも100兆円で、そこから麻生首相の憲法違反行為でＩＭＦに１０兆円寄付したり、円高で二十数兆円の赤字を生み出し中）で可能と発言してた・・十万円以上の「高額給付金」としたり
僕の持論のような「老化する通貨（一年毎に貨幣価値が一割ずつ減少）」で、政府発行紙幣・地域通貨とすることで、国民一人当たり数十万円づつ配布可能になる。それによって、猛烈な勢いでお金が国内を循環することであっという間に景気回復・雇用増大が可能になる。
この際の唯一の欠点をカバーするためには、年末抽選の宝くじ機能と、貨幣価値減額分を行政新プロジェクトや好きなＮＰＯ等に寄付できるようにすればいい。子供たちのなによりも未来的で素晴らしい教育・社会貢献活動ともなることだろう。
アイヌ民族の主食ともいうべきだったのは鮭・鹿だったけど、どっちもあまりにも多くいたせいか神（カムイ）とは見なされ難かったようだ。アイヌ民族に神（カムイ）と見なされたのは不可思議で特異な能力があると見なされた動植物・自然現象が圧倒的に多い。古代日本でも。
故郷北海道では増えすぎた鹿肉料理が盛んだとか。明治の頃みたいにまた缶詰にして輸出してはどうなんだべか？
「豚肉（ロース）と白菜鍋」が美味しそうだったので、明日作ってみよう。土鍋に白菜・豚肉・・と五段重ねにして、味付けは塩・胡椒・酒・ごま油とか。
二話 「誰でも図書館」
戦い続ける者も
それを
無視する者も
嘲笑する者も
同じように
この世にたったひとつしかない
図書館みたいな存在
その想いがなければ
ぼくらは堕落し続けるしかない
三話 『平成幕末時代』
どうしてそう思うのかというとー
（０）長い平和の時代の終り
（１）苦労知らずに甘やかされて育った馬鹿殿様を頂点とする世襲支配層の無能化いよいよすさまじい（利権でずぶずぶの同じ選挙区からの出馬を禁止すべきだ！）
（２）いよいよ殖民地のようになりつつあるアメリカ等の外圧
（３）彼らの顔色ばかり覗う売国奴的な中央官僚層・企業官僚層の堕落。
（４）破壊し放題の結果の自然災害頻発
（５）権力者層の目先の利益による意図的な国内経済破壊（税的負担増）や景気回復阻止（増税政策）の結果の国民大多数の貧困化
さらに今度の「低額給付金」では、国民の多くが消費税増税を予測して、消費を控えてますます不景気にしようとしている。（税金をもっと自由に好き勝手に使いたい官僚ともっとよこせというアメリカのために・・）
第二の明治維新の倒幕派勢力もいよいよ出揃ってきた感がある。民主党等の野党や、何もしようとしない政府の変わりに年末「派遣村」で大活躍した労働運動家やボランティアたちだ。
1995年以降の小泉・竹中流弱肉強食資本主義で、中小企業・製造業で１人当りの賃金は13・２パーセント下落し、いまや活発な商店街は日本でわずか１・６パーセント（経済産業省発表）。年収２００万円以下の非正規労働者は正規労働者の３分の１の1700万人以上へと増加し、それが昨年末からの首切りの頻発で、職と住む場所を奪われて寒空へと放り出され、飢え死に寸前という地点まで追い込まれつつある。憲法２５条「生存権」を憲法で保障されていながら・・
低額給付金という２兆円でさえ・・75歳以上の病院窓口負担を無料にできたり、生きるか死ぬかに直面してるいるすべての弱者を救済可能だ。日本全国での失業対策事業も可能となる。イギリス、フランス、ドイツ、デンマーク、スペイン、カナダ、オーストリアなど、窓口負担が無料の国々が多い。ところが日本は窓口負担は三割。
その上にまだ余裕があるので、障害者・経済的困窮者支援やより効果的な失業対策事業も可能だ。全国の小中高校で耐震補強工事なども、文部科学省によれば、学校の耐震補強工事は従来型の公共事業よりも雇用などの経済波及効果は高いという。
さらに、今日のような非人道的事態を招いた真の原因のこの国の堕落しきった守銭奴的政官財・・特に大企業からは、半強制的に「弱者救済基金」への募金を呼びかけて、それに賛同しない・・利益追求しか眼中にない大企業には、不買運動や法的罰則を与えるべきだと思う。法人税減税等の様々な税的優遇や、輸出企業の消費税も払わないのに消費税からの払い戻しを受ける輸出企業（消費税約二割の2兆円以上）や、非正規労働者を使って濡れ手で粟の史上最大の利益や内部留保を溜め込んできたのだから・・
大手企業の財務は、キャノンなど電機・精密９社の内部留保（2008年９月末）が11兆2000億円、トヨタなど自動車７社が22兆4000億円、合計で３３兆6000億円。一方で人員削減はすでに10万人を超えつつある。トヨタの内部留保は12兆3000億円。人員削減する5800人の非正規労働者を引き続き雇用するには、内部留保の１パーセント以下を使うだけで充分だ。労働者は消費者でもあるのだから、雇用が守られなければ、売り上げ減となり、この国の経済が立ち行かなくなることは子供にも明らかで、自らの首を絞める自殺的行為なのだから・・
だだ僕の意見としてはー2兆円という中途半端な「低額給付金」ではなく、自民党大村議員や森永卓郎氏が埋蔵金（＝「特別会計」ー財務省の外貨準備だけでも100兆円で、そこから麻生首相の憲法違反行為でＩＭＦに１０兆円寄付したり、円高で二十数兆円の赤字を生み出し中）で可能と発言してた・・十万円以上の「高額給付金」としたり
僕の持論のような「老化する通貨（一年毎に貨幣価値が一割ずつ減少）」で、政府発行紙幣・地域通貨とすることで、国民一人当たり数十万円づつ配布可能になる。それによって、猛烈な勢いでお金が国内を循環することであっという間に景気回復・雇用増大が可能になる。
この際の唯一の欠点をカバーするためには、年末抽選の宝くじ機能と、貨幣価値減額分を行政新プロジェクトや好きなＮＰＯ等に寄付できるようにすればいい。子供たちのなによりも未来的で素晴らしい教育・社会貢献活動ともなることだろう。
