調査会社のＩＤＣが、2021年度Ｑ１の世界ナンバ―5までの出荷台数を出していた。
中国勢は、世界的に見ても出荷数がトップに躍り出るのは、14億人という巨大市場があるからだが、日本の人口の3分の１強の人工しかない韓国のサムソンが世界一にいるのは驚きより賞賛の一言。
日本は産業力が後進国並みに落ち込んだとはいえ、ソニーのCMOS,村田製作所などのコンデンサーなどの電子部品がなければ、スマホは作れないのに、定評のあるソニーのXperiaの出荷台数は、ソニーの2020年度 連結業績説明会んじょると、2020年度のXperiaの出荷台数は２９０万台とのこと。Quaterなら80万台で、上位グループの10分の一。
7月になって、世界最大の、中國の車載Ｌｉ電池メーカーのＣＡＴＬが、ナトリウムイオン電池（ＮＩＢ）を開発したというニュースがでまわっているので、ＮＩＢの開発状況を調べてみた。2010年になって大学や民間の研究所の研究が論文数でみると増えているが、メーカーからのプロトが出来たとかいうニュースはなく、此の7月のＣＡＴＬのニュースが初めてではなかろうか？ その後の話は東洋経済は解説してあったので下記に抜粋した。
また、Ｌｉはレアアースで高価であるから、水素を同じように天然に豊富にあるＮａが使える様になれば、ＥＶの値段も現在は、Ｌｉイオン電池代が車両価格の4割を占めているから、ＮＩＢになれば半分くらいになる。
発電容量や発電量対重量とかの話は、東京理科大学 理学部第一部 応用化学科駒場教授が、 2013年に出された、論文『高性能ナトリウムイオン蓄電池の新技術』で示されている。その一部の各地電池比較の図を下記に示す。
ニッケル水素電池よりも質量エネルギーも、体積エネルギーも高く、早く実用化してEVひいてはHV、PHVの価格を安くしてほしいが、まだまだ時間がかかりそう。
ＣATLの話は、東洋経済が解説しており其の抜粋を引用する：：：：：：：：：：：
車載電池世界大手の寧徳時代新能源科技（CATL）が7月に自社開発のナトリウムイオン電池を発表する。5月25日、財新記者による取材に同社が事実であると認めた。ナトリウムイオン電池の原理は現在主流のリチウムイオン電池とよく似ている。両方とも、正極と負極の間を金属イオンが移動することで、充放電が可能になる。両者の最大の違いは材料だ。
新製品の具体的な情報については、CATLはまだ明らかにしていない。中国の証券会社である華安証券の調査レポートによれば、ナトリウムイオン電池には、中国の電池業界が外国の（一部の国に偏在する）リチウム資源に依存している状況を打破できるメリットがあるという。
ナトリウムは地殻中で4番目に多い元素だ。リチウムイオン電池の電解液の材料であるリチウム塩をナトリウム塩に、（負極の基盤に用いる）銅箔をアルミ箔に置き換えることでコストの引き下げが可能になる。
一方でナトリウムイオン電池には、技術面におけるボトルネックがある。前出の華安証券の調査レポートによると、電気化学の特性が妨げとなり、現時点では1キログラム当たり90～140Wh（ワット時）のエネルギー密度のナトリウムイオン電池しか試作できていない。これは鉛蓄電池のエネルギー密度よりは高いが、リチウムイオン電池には及ばないレベルだ。
