渡辺恒雄は万難を排して東京ドームでのナイターを実行せよ：真珠湾攻撃を開始した読売グループ

正力松太郎は読売新聞社の経営者として、同新聞の部数拡大に成功し、「読売中興の祖」として大正力（だいしょうりき）と呼ばれる。日本に於けるそれぞれの導入を推進したことで、プロ野球の父、テレビ放送の父、原子力の父とも呼ばれる。戦犯不起訴で巣鴨プリズン出獄後は正力はCIAの意向に従って行動していたという。正力が率いる読売新聞・日本テレビなどの読売グループは事実上CIAの下部機関であったと考えて良いだろう。旧東ドイツの秘密警察であったシュタージと同様の存在である。また、正力が推進した巨人軍を中心とするプロ野球の人気は、米国の属国として宗主国のスポーツを日本に導入し、日本人に宗主国への忠誠心を抱かせるという重要な意味合いを持っていたと考えられる。世界でプロ野球が存在するのは米国本土を除くと日本・韓国・台湾のみでありいずれも米国の属領であることは偶然ではない。1990年代の米国の対日感情が悪化した時代には日本プロ野球界は野茂英雄という最高の選手を米国に送り出すことで日米関係の悪化を食い止めるという重要な役割も果たしている。 しかしながら、もはや米国は世界覇権国の地位を降りつつあり、日本は米国から自立して東アジアパンリージョンを運営していく役割を自認しつつある。もはや米国政府の下部機関としての読売グループと巨人軍・プロ野球の役割は終了したのである。役目を終えた組織は速やかに解体されるのが望ましい。このような観点から、読売グループの指導者である渡辺恒雄は、読売新聞・日本テレビ・巨人軍・東京ドームなどの読売グループ全体を破産・解体させることを目的に、計画停電実施下での東京ドームでのナイター試合強行に踏み切ったのだと私は想像している。 ナイター試合強行は短期的には読売グループの利益に合致するが、中期的には利益に反する（破産する）と考えられる。しかし、重要なのは、長期的視点から見て読売グループの破産が日本の国益に合致することである。読売グループ首脳は団結して、自らを破産させるという困難な闘いをこれから行い、勝利を収める必要がある。これは、戦争の出来ない米国の属国になって繁栄を享受するために自らを壊滅させるという困難な闘いを開始して見事に成功させた第二次大戦時の帝国海軍と類似している。 . . . 本文を読む