TPPとオスプレイ：犯罪国家米国と犯罪組織国際金融資本に大東亜共栄圏はどのような罰を与えるべきか？

米国政府はTPP加盟強要・軽自動車規格廃止・米国製自動車輸入枠設定・簡保などの問題で日本側に理不尽な要求を突きつける。特にTPPは日本の国家主権を米国に譲渡するに相応しく、もし日本がTPPに加入したらISD条項によって日本の国民皆保険や鉄道輸送などの制度・システムは崩壊させられるだろう。多くの政治家が反対の声を上げている。しかし、野田首相・橋下大阪市長らはTPP賛成の意思を表明している。彼らはなぜこのような愚かな行動を取るのだろうか？ その答えは簡単である。国際金融資本及び米国の国際金融資本系の有力者が、「TPPに加入しないと地震兵器などで日本人を大勢殺すぞ」と脅迫しているのだと思われる。寄生先の米国が破綻状態なので新たに日本に寄生することを狙っているのだ。もし日本人がNOと言えば、東日本大震災・阪神大震災・日航123便事故（地下鉄サリン事件も？）・SARS・HIV（ともに有色人種の人口を減らすための生物兵器）などの卑劣なテロを彼らが起こすことは目に見えている。しかし、日本の首相らがTPP賛成の意思を表明している限り、国際金融資本は自らのシンパを攻撃することはないので日本は安全である。 最近知った「世界支配層の策略」は非常に興味深い内容である。テリー智子なる若い女性占い師がリンクページに載っているので彼女が書いているのかと思われるが、国際金融資本と対抗勢力の戦いを詳しく記載している。どこまで本当か分からないが非常に参考になる。「世界支配層の策略」には北朝鮮が大東亜共栄圏の正統な後継者であることが伏せられており、南朝鮮が将来北を併合するという内容になっている。今や私が予想する南朝鮮滅亡の絶好のチャンスであろう大統領選挙が刻々と近づいている。 我々は来るべき国際金融資本の失脚後に彼らの犯罪を裁かねばならない。イギリス王室、ロックフェラーやロスチャイルドなどは全員死刑にすべきだ。地震兵器に関係した米軍関係者も全員死刑だ。東京裁判を上回る屈辱を彼らに与える必要がある。イスラエルを支援してきた連中はパレスチナ人に裁いて貰うのが良いだろう。 . . . 本文を読む