2035年、埼玉など首都圏北部は医療崩壊によりスラム化、新たに名古屋と京阪神地区が首都圏に加わる。

首都圏郊外、特に埼玉県や千葉県、茨城県は膨大な人口の割に医学部の数が少なく、それ故に病院や医者などの医療資源が非常に少ない地域である。これらの地域では既に高齢化と医師不足による医療の崩壊が始まっている。この現状に対して、上昌広東大医科研特任教授や小松秀樹亀田総合病院医師から医学部またはメディカルスクール（2年の教養課程を終えた大学生の編入や大学卒業生の学士入学を受け入れる4年生医学校）の増設を求める声が上がっている。しかし、政府は宮城県で東北薬科大学への医学部設置を認めたのみであり、首都圏北部には医学部新設は認めない方針である。更に、日本では第二次ベビーブーム世代が世を去る2060年頃から急激に医療需要が縮小すると想定されており、それに備えて医学部の定員を2030年頃から削減する必要も出てくると予想され、むやみな医学部増設は将来の医師余りによる医療費高騰という弊害の可能性を孕んでいる。明治維新以降、特に第二次世界大戦後の東京一極集中は、真の首都である京都が米軍に占領されることを防ぎ、首都圏住民が米軍占領の犠牲になることで他の地域を救うという一面があったのではないかと思われる。もし戦後の日本が名古屋や関西への中枢機能の多極化を試みたならば、これらの地域にも多数の米軍基地が設置されて米軍による占領（例えば横田空域）が拡大し、被害が拡大することが危惧されるからだ。米軍による日本占領が終了すれば、もはや東京一極集中を継続する必要は無くなる。そして、石原慎太郎が主張する様に、東京大阪間のリニアモーターカー建設により首都機能が名古屋や関西に一部移転され、東京から関西までの地域が拡大首都圏に移行する。埼玉を含め首都圏北部に医学部を新設しないという政府の方針は、首都圏北部の切り捨てという方針の反映と見る。 . . . 本文を読む