ジョン・レノンと小野洋子の大東亜戦争

●書評・アメリカ・インディアン悲史 - 毎日のできごとの反省 2013-07-06 13:06:12 | Weblog 藤永茂著・朝日選書
http://blog.goo.ne.jp/goozmakoto/e/ec6dfd645ad48e744a38f221e702e161



●多文化主義 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%A4%9A%E6%96%87%E5%8C%96%E4%B8%BB%E7%BE%A9





●感謝祭 - Wikipedia

インディアンにとっての感謝祭[編集]

一方、インディアン達は「感謝祭」は、この日を境に先祖達の知識や土地がヨーロッパからの移民達に奪われた、「大量虐殺の始まりの日」としている。

1969年のアルカトラズ島占拠事件では、これに賛同したインディアンたちは「感謝祭の日」に合わせて数百人がアルカトラズ島に上陸した。

ワンパノアグ族を中心に、ニューイングランドのインディアン部族が結成する「ニューイングランド・アメリカインディアン連合」は、「ピルグリムファーザーズ」のこの「感謝祭」にぶつけて同じ日に、「全米哀悼の日 (en)」としてデモ抗議を毎年行い、喪服を着て虐殺された先祖達に祈りを捧げている。

また、感謝祭の翌日の金曜日は「アメリカインディアン遺産記念日」(American Indian Heritage Day)として、合衆国におけるアメリカ先住民の位置を認識し高めるための祝祭行事を行い、かれらの伝統文化や言語の遺産を再認識するための日になっている。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%84%9F%E8%AC%9D%E7%A5%AD





●大東亜戦争は昭和50年4月30日に終結した : マダムの部屋
http://blog.livedoor.jp/hanadokei2010/archives/3676321.html






●ジョン・レノン暗殺の裏 | 新・世界の裏　実は世界的なミュージシャンのほとんどは、フリーメイソンのメンバーなのです。

世界的に有名なビートルズも例外ではありません。ビートルズは英国のバンドですが同国だけでの活動では人気を出すのに限度があります。そこで世界的に成功するために、彼らはフリーメイソンのメンバーになったのです。なぜなら、昔からフリーメイソンのメンバーになるとビジネスが成功しやすいと言われているからです。そして、彼らを全世界で売り出すための仕掛けの裏にいたのはイルミナティでした。ビートルズが、あれだけの人気を誇った理由は何だったのでしょうか？実は人気が出た理由は、英国の「ダビストック研究所」の技術を使ったからです。ダビストック研究所は、フリーメイソンやイルミナティと関係の深いロックフェラー財団から資金提供を受け、人間の心理を研究している組織です。主に薬物、電波、音波による大衆コントロール術、洗脳術を開発している研究所なのです。

ビートルズといえばファンが異常なほど叫び、失神する映像が有名ですよね。実はあの映像こそタビストック研究所の技術が反映されたものなのです。米国で若者が異常なほど熱狂しているという話題を作るために、コンサート中に「LSD」をバラ撒き、観客をトリップさせ熱狂するように演出したのです。LSDとは、合成麻薬の一種で、乱用すると幻覚、幻聴、時間感覚の欠如など強烈な幻覚作用が現れる薬物です。特に幻視作用が強く、ほんのわずかな量で物の形が変形、巨大化して見えたり、色とりどりの光が見えたりする状態が８～１２時間続く麻薬です。そんな合成麻薬を使い、観客を幻覚状態に陥れていたのです。そして、その様子がテレビなどのメディアを通じて人々に届けられると、彼らを知らない人も強烈な印象を受けることになります。「彼らは凄い人気がある」と思い込むのです。また、人が失神する映像を見た人は「ファンとしてこんな愛情表現があったのか」と思い、自分も失神して見せます。その映像がまたメディアで流れ、失神ファンの話題が拡大していったのです。こうしてビートルズは世界的な人気を誇るようになり、ビジネス的に大成功を収めたのです。

実はビートルズのメンバーで、ジョン以外はイルミナティのメンバーに加わっていました。しかし、ジョンだけは最後までイルミナティに加わることはありませんでした。成功の為にフリーメイソンのメンバーになった彼でしたが、イルミナティに加わることだけは、いくら勧誘されても断っていたのです。世界支配を目論むイルミナティを嫌うジョンとイルミナティに加わったメンバーとの反目がビートルズ解散の原因だったのです。

解散後、ジョンは一人になって平和や反戦のメッセージを込めた歌を発表し続けました。中でも「イマジン」は大きな反響を呼びました。でも、それがイルミナティの怒りを買ってしまったのです。イルミナティは「マーク・チャップマン」にジョンを殺すように命じます。そしてジョンはマーク・チャップマンよって暗殺され、帰らぬ人となったのです。

当時のイルミナティにとって、左翼的な思想や反戦を訴える者は目障りでしかありませんでした。しかもこれが、世間的に影響力を持つジョン・レノンとなると、だまって見過ごすわけがありません。イルミナティに逆らう人物、そして目障りになる人物は邪魔者としてこの世から消されるのです。ジョン・レノンもマイケル・ジャクソンも同じ理由で殺されたというわけです。

表向きは薬物によるに中毒死や自殺、自然死になっている有名人が多いのですが、実際は暗殺されている者が多いのです。そして日本の尾崎 豊も彼らに暗殺された一人です。愛や平和を訴え、なお且つそれが人々に影響力を持つ人物なら暗殺されてしまうのです。
http://sekainoura.net/%E3%82%B8%E3%83%A7%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%83%AC%E3%83%8E%E3%83%B3%E6%9A%97%E6%AE%BA%E3%81%AE%E8%A3%8F.html






●タビストック研究所の共認支配 - るいネット

ジョン・コールマン[6]らの下記関連書によると、次のようなものである。
タビストック人間関係研究所は、1922年（実質設立年）にイギリスに設立された研究機関。タビストック研究所とも呼ぶ。CFR（外交問題評議会）ないしロックフェラーの系列の機関であり、CIAとも協力関係にある。配下に多くの研究所、財団を持ち、アメリカ全体での資産規模は実質的には600 - 700億ドルに達する。
表向きは、人間管理、心理学等の研究所であるが、実質的にはロックフェラーと彼に追従するイギリス支配階級のための国際諜報機関である。
最終目的は、英米覇権維持のための国際的な大衆プロパガンダおよび完全な人間の心理コントロールの追求であり、その手段・技術の研究を行い、成果を実践することであり、現在に至るまで数多くの各種の大衆洗脳工作の実施に関与していると言わる。一説では、人間の行動制御も可能な技術を保持しており、それらはすでに諜報活動にて実地に応用されているとも言われ、目的のためには反社会的な手段の活用も辞さないとされる。 MKウルトラ[7]、脳内音声兵器など。
20世紀後半のアメリカ社会文化の急激な変質と、世界各国の地域的文化と政治観念の変質破壊ないしアメリカ化は、同研究所の研究を利用して意図的に促進されたと言う。麻薬や同性愛をファッションとして流行させる作戦にもCIAなどとともに関与しているとされ、世界各国の大衆を音楽、薬物、婚外セックスによって政治的に麻痺させ体制迎合的に洗脳するという作戦目標は順調に達成されている。
またビートルズに始まる1960年代から1980年代までのイギリス製、アメリカ製ポップ・ソングの国際的流行は、同研究所の作戦のひとつであったとも言う。1990年代以降のアメリカ黒人音楽・ファッションの急激な一般大衆への浸透についても関与を疑われると言う。
http://www.rui.jp/ruinet.html?i=200&c=400&t=6&k=2&m=287685





●オノ・ヨーコ - Wikipedia

生い立ち[編集]

ヨーコ・オノ（小野洋子）は1933年2月18日、銀行家の小野英輔、磯子夫妻の長女として東京府（現：東京都）で裕福な家庭のお嬢様で生まれた。小野節子は妹。小野英二郎（元日本興業銀行総裁）は父方の祖父。安田善三郎（元貴族院議員）は母方の祖父で、その実父は元宇和島藩士で実業家の伊臣忠一、その義理の父は安田財閥の創始者である安田善次郎（つまりヨーコ・オノからみて母方の義理の「曾祖父」）。義理の伯父には、医学者の小野康平や外交評論家の加瀬俊一（元国連大使）、歌舞伎役者の十三代目片岡仁左衛門、伯母にはロシア人のヴァイオリニストの小野アンナがいる。加瀬英明（外交評論家）、十五代目片岡仁左衛門および画家の石井茂雄は従弟。また、戦国時代に立花氏などに仕えた武将の小野鎮幸は先祖にあたる。

学歴[編集]

自由学園幼児生活団（幼稚園）、学習院初等科、父の転勤に伴いニューヨークに転居、帰国後、啓明学園初等学校、青南小学校に編入、学習院女子中・高等科を経て、1952年に学習院大学哲学科に入学（中退）。1953年に家族と共に父親の赴任先であるニューヨーク郊外のスカースデールに移り住み、サラ・ローレンス大学に入学、音楽と詩を学ぶ。在学中の1956年に作曲家の一柳慧と出会い、退学し結婚、前衛芸術の活動を開始する。

1950〜60年代[編集]

1959年、ニューヨークを活動拠点とする前衛芸術集団フルクサスとともに活動を行う。床に置かれたキャンバスを観客が踏みつけることで完成するコンセプチュアル・アート作品『踏まれるための絵画』（"Painting To Be Stepped On"）は当時の代表作のひとつ。また、カーネギー・ホールで前衛音楽のパフォーマンスを行う。

1962年から1964年まで日本に帰国し、観客が彼女の衣装をはさみで切り取るパフォーマンス『カット・ピース』（"Cut Piece"）や、言葉によるコンセプチュアル・アート作品集『グレープフルーツ』（"Grapefruit"）などの作品を発表する。

1962年の11月28日に、ジャズミュージシャンで映像作家のアンソニー・コックスと結婚するが、一柳との離婚が法的に成立しておらず、1963年3月1日に無効とされ、同年6月6日に再度結婚。二人の間に1963年8月8日、娘キョーコ・チャン・コックスをもうけるが、1969年2月2日に離婚。すでにジョン・レノンと浮気していたヨーコは娘の親権を破棄。（そのためヨーコの子供はショーンのみと勘違いされがちである）1964年に東京からニューヨークに戻り、活動を行う。1966年、ロンドンの現代芸術協会の招きで渡英し、それを契機として活動の場をロンドンに移した。その後、アンソニーやキョーコとは没交渉になったが、ジョン・レノンの死後は親しく連絡を取りあっているという[1]。

ジョン・レノンとの出会いは、1966年11月9日のことであった。ロンドンのインディカ・ギャラリーでのオノの個展『未完成の絵画とオブジェ』（"Unfinished Paintings and Objects"）の開催前日のプレビュー・ショーに訪れたレノンは、そこに展示されていた作品「天井の絵」（"Ceiling Painting (YES Painting)"）に惹かれた。それは部屋の中央に白い脚立が置かれており、観客はそれを昇り天井からぶら下がった虫眼鏡を使って、天井に貼られたキャンバスの小さな文字を見るという作品だった[2]。レノンは当時を回想し「もし"No"とか『インチキ』みたいな意地の悪い言葉が書かれていたら、すぐに画廊を出て行ったよ。でも"YES"だったから僕は『これはいけるぞ、心温まる気持ちにさせてくれる初めての美術展だ』と思ったんだ」と後に語っている[3][4]。

1967年、レノンのサポートにより、ロンドンのリッスン・ギャラリーで、すべてのオブジェが半分の形で展示された個展『ハーフ・ア・ウィンド・ショー』（"Half-A-Wind Show"）を行う。二人はその後、ともに前衛的な音楽活動やパフォーマンスを行うようになり、1968年に前衛アルバム『「未完成」作品第1番：トゥー・ヴァージンズ』（"Unfinished Music No.1: Two Virgins"）や前衛パフォーマンス『ドングリ・イヴェント』（"Acorn Event"） を発表。





ベッド・イン風景、（奥左）ジョン・レノン、（奥右）オノ・ヨーコ、（中央）ティモシー・リアリー。「平和を我等に」のレコーディング中（1969年）
二人は、1969年3月20日にジブラルタルで結婚。当時、激化するベトナム戦争に反対して、平和イベント『ベッド・イン』（"Bed-in"）や『ウォー・イズ・オーヴァー』（"War Is Over, If you want it"）ポスター・キャンペーンなどの独自の「愛と平和」（"Love and Peace"）の活動を展開した。なお、米国では、夫婦別姓、ミドルネーム、夫婦同姓のいずれを選ぶことも可能で、オノはミドルネームにオノを入れる形式を選んだ。そのため、本名はヨーコ・オノ・レノン、となった。ただし、通称としては、以後も「オノ」を使い続けている。また、オノの二人の息子も、ミドルネームに「オノ」を入れている。

また、同年二人は自身の音楽ユニットであるプラスティック・オノ・バンド（Plastic Ono Band）を結成し、1969年12月に同バンドのファースト・アルバム『平和の祈りをこめて』（"Live Peace In Toronto 1969"）を発表。また、1970年12月にオノ自身のファースト・アルバム『ヨーコの心』（"Yoko Ono/ Plastic Ono Band"）を発表。1971年3月には2枚目のアルバム『フライ』（"Fly"）を発表。

1970年代[編集]

1970年にビートルズが解散したが、その原因は、オノにあるとし、「ビートルズを解散させた女」としてしばしば非難された。また、結婚前後の二人の活動は、奇妙な立ち居振る舞い・不人気な前衛活動と映り、数多くの非難と中傷がオノに対して浴びせられたこともあった。

1971年9月に二人は新しい活動の場を求めてロンドンからニューヨークに移り住む。アルバム『イマジン』（"Imagine"）の発表直前のことだった。

同年10月にニューヨークのエバーソン美術館でオノの芸術活動を集大成した個展『ジス・イズ・ノット・ヒアー』（"This Is Not Here"）を行なう。一方、二人はニューヨークの前衛芸術家、反戦運動家、黒人解放運動家、女性解放運動家などと交流を深め、急進的な政治運動に傾斜していった。

1971年から1972年にかけて、二人は反戦文化人の即時保釈を求める集会や北アイルランド紛争に抗議するデモ行進への参加、刑務所で起きた暴動の被害者救済コンサートや知的障害を持つ子どもの救済コンサートなどに積極的に出演する。

1973年4月、二人は架空の理想国家「ヌートピア」の建国宣言のイベントを行うが、掲げた理想も度重なる国外退去命令で挫折する。そのようななか、1973年10月、レノンはロサンゼルスに移り住み、二人は別居する。後に、レノンはこの期間を「失われた週末」と述懐している。この別居期間中にオノは、アルバム『無限の大宇宙』（"Approximately Infinite Universe"）とアルバム『空間の感触』（"Feeling the Space"）の2枚のフェミニスト・ロック・アルバムを発表している。また、女性解放を主張し日本語で歌唱しているシングル・レコード『女性上位万歳！』が日本で発売された。

1974年11月、レノンがニューヨークで開催されたエルトン・ジョンのコンサートに出演したことがきっかけになって、オノと再会。二人は翌年、1975年1月に再び生活を共にすることになる。同年10月9日、レノンの35歳の誕生日に二人の間の息子ショーン・タロー・オノ・レノンが誕生した。

ショーン誕生後、二人は夫婦の役割を見直し、育児と家事をレノンが担当し、家計とビジネスをオノが担当することになる。オノはこの数年間で、不動産や畜産などの投資事業を積極的に行い、ビジネスの才覚を発揮したと言われている[要出典]。

1980年代以降[編集]

1980年、ショーンが5歳になったことを契機としてレノンは音楽活動を再開し、二人は共作アルバム『ダブル・ファンタジー』（"Double Fantasy"）を発表する。その直後1980年12月8日、レノンは自宅、ダコタ・アパート前で、多方向から銃弾を受け死去する。銃口はオノにも向けられたが難を逃れた。

レノンの死の翌年、1981年にオノは、レノンの生前から家族ぐるみで親しくしていたインテリア・デザイナーで、古美術・骨董を扱っていたサム・ハバトイ（Sam Havadtoy）をショーンの養育係として雇いいれた。同氏と再婚したとの噂があったが、その事実はない。

1987年に芸術家アンディ・ウォーホルが死去したとき、彼女は葬式で弔辞を述べた一人だった。

2000年代以降[編集]

2001年のアメリカ同時多発テロ後13日目に当たる2001年9月23日、オノは、ニューヨーク・タイムズの日曜版に"Imagine all the people living life in peace"という一面広告を掲載した。これを受けてアメリカ政府は、放送局にレノンの「イマジン」のオンエアの自粛を求めた。

2004年10月、住友ホール（東京・新宿）で行われた講演会（朝日カルチャーセンター主催）で観客に「アルカーイダをどう思いますか?」と訊かれて、「人のことを批判したり考えるよりも、自分の健康について考えたほうがいいです」と答えている。

なお、2009年9月よりプラスティック・オノ・バンドとして、息子のショーン・レノンやコーネリアスの小山田圭吾らと共に音楽活動を再開した。
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%AA%E3%83%8E%E3%83%BB%E3%83%A8%E3%83%BC%E3%82%B3





●ジョン・レノン - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B8%E3%83%A7%E3%83%B3%E3%83%BB%E3%83%AC%E3%83%8E%E3%83%B3







●マイケル・ジャクソンの子供たちを紹介！娘のパリスが可愛過ぎる！ | LAUGHY [ラフィ]
http://laughy.jp/1443409554390113720
マイケルジャクソンの3人の子供はどう見ても白人であり、マイケルジャクソンの血は流れていないように思われる。




●尋常性白斑 - Wikipedia


http://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%B0%8B%E5%B8%B8%E6%80%A7%E7%99%BD%E6%96%91





●本当は恐ろしい人工知能の世界――経済情報を捏造して、市場を操作することも!? | 日刊SPA!　2015.12.24 デジタル,マネー
http://nikkan-spa.jp/997926






●「ロボット×人工知能」のテクノロジーが雇用の75％を奪う - ホンビュー


起

テクノロジーが数十年後の雇用にもたらす影響

総合的な能力や知性の点で、コンピュータがいつ人間に追いつき追い抜くのか。その可能性に考えをめぐらすのはコンピュータ・テクノロジーの分野で働く者にとって日課である。

2007年に開催された業界会議で、GoogleのCEOラリー・ペイジは、「Googleには人工知能の開発に携わる人間がいて、しかも大規模に開発を推進している。実現は世間が考えているほど遠くない」と語った。

発明家、作家、未来学者で有名なレイ・カーツワイルは、「コンピュータは２０２９年の時点で、少なくとも人間と同等の知性を獲得している」と断言した。

機械は真に「知性」と呼べるものを獲得するのだろうか。その見通しについて保守的な専門家がいる一方で、数年先、数十年先、コンピュータやロボットの能力や適応力が劇的に向上している点については疑問の余地はない。

肝心な点は、加速するテクノロジーの発達がどのような経済的影響をこれから数年先、数十年先の社会にもたらすかである。

承

テクノロジーがもたらす自由経済市場の崩壊


機械やコンピュータが、ごく一般的な労働に携わる平均的な人間の能力に並び、あるいはそれを超えた場合、どんな影響を経済に与えるのだろうか。雇用市場は、その影響に敏感に反応する分野であるのは間違いない。

経営者の立場になり、生身の人間を雇い入れることにともなう問題を考えてほしい。長期休暇、安全規則、病欠、給与支払税、出産休暇などが挙げられる。
だが、人間と同程度のレベルで日常業務をこなせる機会が手ごろな価格で用意できるとすれば、考えた末に経営者は機会と人間のどちらを選ぶことになるだろうか。

たとえ、人間並みの知能を獲得できなくても、限られた特定領域の作業なら、コンピュータはその能力を今後もさらに高めていくはずである。平均的な人間によっておこなわれる現実の日常業務のほとんどは、人間の全面的な知性などまったく必要とはしていない。大方の仕事が退屈であるのもこれが理由である。

コンピュータが世界有数のチェスプレーヤーに勝てるなら、ありきたりの日常業務など、開発にさほど手間取らずに処理できるようになるのではないか。実際にこれから10年あるいは20年のうちに、機械は特定の専門分野においてはさらに高度な知性を獲得していく。そう予想できるだけの充分な根拠がある。

歴史的に見れば、テクノロジーと市場経済が一つになることで、一定の豊かさをもたらしてくれた。ただ、この組み合わせは「常に当てはまる」と言い切れるものなのだろうか。そうしたシステムを構築して、任せておけば済むという程度の問題ではないはずである。

私たちが現在考えるような自由経済市場は、それだけでは実際に機能せず、労働市場が活発に機能してはじめて成り立つ。経済活動を通じて生産された財・サービスのすべては、それを消費する人たちに購入され、購入に必要な所得は「雇用」を主な仕組みにして分配される。

いまは人間によっておこなわれている仕事の大半が、ある時点を境に機械によって永遠に奪われるような事態に陥れば、経済システムの基盤そのものが脅かされる。

転

テクノロジーがもたらす「労働集約型産業」と「資本集約型産業」の転換点について


「労働集約型産業」と「資本集約型産業」を両極にして、そのあいだに広がる領域にはいろいろな産業が分布している。現在の経済では、労働集約型産業の典型は、小売や病院、あるいは零細企業部門に属している。スーパーマーケットやチェーンの小売店、レストランやホテルは、多数の従業員を雇い入れなくてはならない。

一方、資本集約型産業の場合、従業員は比較的少なく、その代わりに最先端の機器や装備、またコンピュータ・システムといったテクノロジーへの投資が求められる。半導体メーカー、バイオテクノロジーやインターネットを基盤としている、いわゆるハイテク産業はいずれも資本集約型である。

テクノロジーの進化とともに、企業のほとんどは資本を集約させていき、労働集約型は減少していった。テクノロジーによって新興の産業が勃興したが、そのすべてはほぼ資本集約型だった。


raitank.jp


例えば、2006年にGoogleに16億5000万ドルで買収されたYouTubeが分かりやすい例だろう。買収時のYouTubeは従業員60名、一人あたりの価値評価は2700万ドル以上となる。

また、生産性を向上させ、世界の先進諸国が豊かになったのも、高度なテクノロジーを導入してきたからである。新技術が産業界に採用されて生産はさらに効率的になっていく。

その結果、雇用調整がはじまるものの、結果として商品・サービスの価格は低下していくことで、消費者の懐のお金が増えていく。こうした消費があらゆる種類の商品を購入すれば、全産業が製造した商品に対する需要が高まっていく。

分かりやすく言うとこのような流れが起きている。

「生産性向上 → 商品・サービス価格低下 → 消費者のお金が増えていく → 消費が多岐に渡る → 産業が活性化する」


こうした産業のうち、「労働集約率」が高い産業は、上昇した需要に応じるため、さらに多くの労働者を雇用せざるをえない。その結果、雇用全体の安定が図れ、そればかりか雇用自体が増えていく。もちろん、労働者のなかには、意に沿わない転業を強いられる者もおり、高い賃金を得ていた製造業の仕事を追われ、それよりは低賃金の小売業に就職するということになる。

しかし、このプロセスは永久に続くものなのだろうか。テクノロジーが残存する「労働集約型産業」を侵食していった場合、いったいどの産業が雇用を失った全労働者を吸収してくれるのだろうか。


上の図を見てほしい。マクドナルドがグーグルのような数字になった場合、どんなことが起こり始めるのだろう。

常識的に考えれば、経済全体で平均以上の「資本集約型」へと変わるには、ある種の敷居のようなものが存在するのがうかがえる。そして、ひとたび平均以上の資本集約が実現されると、テクノロジーにより生み出された低価格は、その後、雇用を押し上げる要因ではなくなる。

この敷居、つまり「転換点」を超えると、経済を構成する産業は、オートメーション化によって失業した労働者全員を雇用する必要はなくなる。その代わりに、オートメーションへの投資を拡大して、需要に応じていくことが可能となる。

経済全体がこの転換点に接近した場合、いったいなにが起こると予想できるだろうか。この転換点の向こうには、自動化、機械化によって失業しても、それをすべて吸収できるだけの「充分な労働集約型」は存在しない。

私たちが目撃するのは、じわじわと増えていく失業者数と据え置かれたままの賃金、そして生産性（1人当たりの生産量）は大きく上昇していく。それもこれも、より”少ない労働者”で、”従来以上の商品やサービス”が生み出せるからである。


結

失業率75パーセントの未来


オートメーション化は、二つの側面から広く攻め込もうと待ち構えている。

一つは、向上や小売店、事務所や倉庫など労働者によって維持されている「定型業務」が、機械やロボットによってどんどん奪われていくこと。

二つは、機械によるセルフサービスへの転換という現在のトレンドが、今後ますます加速されていくこと。

この流れは、銀行のATM、スーパーマーケットの無人レジ、オンラインバンキング、音声自動応答システムなどですでに目にしている。こうした領域の仕事は生身の労働者の従事が欠かせなかったが、機械の登場で利用者が自律的にできるようなった。

この流れは将来さらに進み、モバイル機器と広がり、場所を選ばずに誰もが機械による自動化支援を利用できるようになるだろう。

テクノロジーの進歩は容赦なく続き、自由経済市場の誘因よって、民間企業は機械化による雇用削減の現実からは逃れられない。将来、相当な範囲で雇用が機械化された場合、なんらかの修正が実施されない限り、「現行の経済システムを今後も継続することは不可能」という事実を受け入れることになるだろう。


失業率75％のオートメーション化された世界は勿論悲観的な話だけではありません。自由市場経済を堅持するための「新経済モデル」への移行が必要だと著者はいいます。その中身について興味のある方は本書にてご確認ください。
http://honvieew.com/technology/1893









【私のコメント】

「アメリカ・インディアン悲史（藤永茂著）」は一読に値する。我々日本人が国際金融資本とその支配下のシーパワー勢力によって被ってきた苦難の歴史はアメリカ先住民と非常に良く似通っているからだ。我々日本人はポルトガル船から入手した銃を用いて武装して西洋シーパワーに対抗したが、米国先住民も同様に銃で武装して白人移民に対抗した。我々日本人は明治維新の時に、英国の支援する朝廷とフランスの支援する幕府の間で内戦を起こして弱体化させて日本を乗っ取ろうとする西洋の戦略に対抗するために、その戦略に嵌まったふりをしつつ土壇場で大政奉還・江戸城明け渡しによって内戦を回避した。アメリカ先住民はフレンチインディアン戦争で英国側とフランス側に分断され相互に戦うことで弱体化し、最後にフランスが敗れることで西洋の支配に対抗する力を失った。日本は恐らくフレンチインディアン戦争の歴史に学んで、国際金融資本の戦略の裏をかいたのだと思われる。この英仏二大国を支配し対立を演出することによる敵国弱体化・乗っ取りという19世紀の国際金融資本の戦略は、20世紀前半に米国とロシアを乗っ取ることで米ソ対立という形式で継続される。そして、1953年のジューコフによるハザール系ユダヤ人のソ連政府からの追放によって国際金融資本はロシア支配を失い、米国のみを支配する状態に移行するのである。

先週はクリスマスで、多くの店で焼いた鶏肉が売られていた。これはどうやら米国の感謝祭の七面鳥に由来するようである。事実かどうかは議論があるが、初期の白人移民が飢えに苦しんでいる時に先住民が七面鳥を恵んでくれ、翌年に白人移民が先住民を招いて祝ったのが感謝祭の始まりという話である。ただ、その「感謝」は神に対する感謝であって先住民に対する感謝ではないことが重要だ。その後白人移民達は罪悪感を感じるどころか、歓喜の雄叫びをあげながら先住民を虐殺しその畑を略奪し荒野に追放した。正に鬼畜というに相応しい行いである。もし北米移民が日本人であったなら、七面鳥を贈ってくれた米国先住民に深く感謝して彼らと友好関係を作っただろう。我々の先祖が大東亜戦争で「鬼畜米英」と叫んだのは全く真実であり、それが真実であるが故に米英蘭などの西洋諸国は日本に原爆を投下しその後も日航機撃墜や地震兵器や地下鉄サリン事件などのテロ行為で日本を迫害しつつけてきたのだ。このような白人米国移民を含めた西洋人の驚くべき残虐さは、彼らが一神教を信じていることにも由来すると思われる。イスラム教徒も喜捨を受けた時に喜捨した人では無く神に感謝する点で似ている。そして、現在は一神教で塗りつぶされている世界島西部はかつては多神教地域であったことに注意が必要である。エジプトもギリシャもローマもキリスト教・イスラム教に塗りつぶされる以前は多神教であった。キリスト教の急速な普及は国際金融資本の前身であるフェニキア・カルタゴ系奴隷商人達が宿敵ローマ帝国を弱体化させ滅亡させる目的であったと思われる。その後のイスラム教の急速な普及は、イスラムとキリストの対立の中で奴隷商人として国際金融資本が活躍する場を作り出すことが目的であり、その中で彼らの一部はユダヤ教に改宗してスファラディを名乗るに至ったと想像する。

多神教では動物・太陽・月・海・風・人間など多くのものが神として祭られる。多神教の世界でも戦争は起きるが、敵を殺したとしてもそれは罪ある行為として自覚される。しかし、一神教の世界では敵を殺すことは神の名において正当化されるのである。特にそれが異教徒であった場合には正義として賞賛される。一神教は乾燥地帯の中近東に発生した宗教であり、そこでは水の乏しさ故に生存可能な人間の数に限界がある。従って、自分達が生き残るには敵を皆殺しにするしかなくなる。それを正当化し、罪の意識を捨て去るには一神教が必要だったのだろう。一神教はこのように大きな問題を抱えた宗教であり、天草の乱をはじめ、西洋諸国の対外侵略計画にも利用されてきた。それ故に我々の先祖は安土桃山時代から江戸時代にかけてキリスト教を禁止したのだと思われる。今後国際金融資本が滅亡した暁には日本国内で再び一神教を禁止する必要があるだろう。明治維新以後に西洋人によって設置された多くのキリスト教系の学校（宗教系ではないが国際金融資本系である慶応大学を含む）も全て廃校にすべきだろう。

西洋が現在のような大きな力を持つに至ったのは、新大陸と彼らが呼ぶ地域を彼らが完全に乗っ取ったことによる。従って、西洋という悪魔が二度と立ち上がれないようにするには、新大陸の政府から彼らを追放する必要がある。新大陸は先住民中心の国家とされなくてはならない。そして、それを実現するためには、日本こそが率先して模範となり北海道や沖縄の先住民に自己決定権（独立するか、日本国内での自治を選ぶか）を与えねばならない。これはロシアと中国という日本に隣接する二つの超大国での少数民族の分離独立運動を引き起こす引き金となり、それによって日本は中露両国を弱体化させてある程度コントロールすることもできる様になるのだ。一部のコメントで私を「北海道をロシアに、沖縄を中国に売り渡す」と批判する者がいるが、それは北海道・沖縄の先住民独立運動が日本にもたらす巨大な利益を理解できない愚か者と自ら告白するに等しい。

以前にも取り上げたが、「大東亜戦争は1975年4月30日に終結した（佐藤守著）」という本がある。この日付はサイゴン陥落によるベトナム戦争終結日であり、朝鮮戦争とベトナム戦争が日米戦争に続く第二次・第三次の大東亜戦争であったことを示している。現在でも日本と南朝鮮は米帝の占領下にあるのだから大東亜戦争はまだ終わっていないと私は考えてきた。しかし、ベトナム戦争時期に起きた大きな転換は国際金融資本の決定的敗北であり、既に彼らはほとんど滅亡していたのである。例えば米国では公民権運動で黒人差別が大幅に改善された。先住民に対する虐殺や文化消滅も継続困難になった。新大陸英語圏国家は多文化主義を受け入れることを強いられてきた。トルドー元首相による先住民政策転換と多文化主義導入も豪州の白豪主義撤廃もこの時期である。ベトナム戦争の主戦場は実は西洋諸国であり、ベトナム反戦運動に連携した黒人解放・先住民解放運動が「白人の正義」を叩き潰してしまったのだ。元外交官の孫崎享氏に講演会で私は一度会ったことがある。彼は1960年代の米国黒人の公民権運動はユダヤ人が起こしたものである、黒人の地位が向上すれば同時にユダヤ人の地位も向上するからだと言っていた。しかし、これは敵の目を欺くための反国際金融資本陣営の陰謀だろう。

ベトナム反戦運動・黒人公民権運動・アルカトラズ島占拠などの米国先住民の蜂起が大東亜共栄圏・ロシア・カトリックドイツ等の反国際金融資本組織による対米攻撃であるとするならば、国際金融資本はどのように反撃したのだろうか？その答えは、ダビストック研究所による音楽・映像や麻薬を通じた大衆煽動にある。ベトナム反戦運動などの反国際金融資本に一般大衆（特にエネルギーに満ちた若い世代）の関心が向かわないようにするためには別の物に関心を集中させる必要があったのだろう。それ故、1960年代以降に西洋諸国でポピュラー音楽の隆盛が演出されたのだと思われる。また、奴隷というルーツを持ち差別され続ける米国黒人の不満が白人に向かわないようにするために米国黒人による音楽の隆盛が演出されたのだと思われる。前者の典型例がビートルズであり、後者の典型例がマイケルジャクソンである。

ジョンレノンは小野洋子と出会い結婚したことで反戦活動に目覚め、ビートルズは解散に至った。ジョンレノン以外のメンバーは国際金融資本の操り人形であり、彼らの演出により国際金融資本＝西洋が全世界を侵略し非西洋人を虐殺しその富を盗むことを事実上支援していることに罪悪感を感じなかったのだろう。小野洋子は武士の血を引く富裕な銀行員の家に生まれており、大東亜戦争直前に父に伴ってニューヨークで暮らしている。自覚があったかどうかはわからないが、小野洋子はビートルズという国際金融資本の大衆洗脳兵器を破壊した上でその一部（ジョンレノン）を乗っ取り、反国際金融資本陣営の立場から国際金融資本を攻撃し続けてきたのだ。息子ショーンの誕生後活動を停止していたジョンレノンが息子が5歳になったのをきっかけに活動を再開した1980年、彼は暗殺される。その日付が12月8日で真珠湾攻撃と同日であることは、国際金融資本から反国際金融資本陣営へのテロ攻撃声明だったのだと思われる。マイケルジャクソンの死については私は詳しくないが、暗殺説が存在する様だ。彼の顔が度重なる美容整形で白人のような尖った鼻に変化していたこと、彼の皮膚の色が白くなっていたこと（尋常性白斑という皮膚病によると説明されているが、この病気では通常は部分的に皮膚の色素が無くなることにより皮膚がまだらになるとされており、マイケルジャクソンのように顔全体が均一に徐々に白くなることは無いようである。私は脱色による人為的行為と考える）、自分の子供を作らずに白人の子供を養子にしていたと思われることは、「白人が黒人より優れた人種であることを世界に示すために自分が黒人であることを否定せよ、そのために白人の容貌に変身し、白人の子を養子にせよ」と国際金融資本に命令されていたのではないかと想像する。そして、そのような命令を拒否したために暗殺された可能性はあり得るだろう。

国際金融資本と米国の関係は1960年代後半に大きく変化している。1956年の第二次中東戦争では国際金融資本＝英仏イスラエルを米国が批判してエジプトを支持した。しかし、1967年の第三次中東戦争では米国はイスラエルを支持している。この11年間に米国はイスラエル（その政府は国際金融資本そのもの）の属国に転落したのだ。その理由は、国際金融資本が核兵器等によって米国を脅迫するようになったためと想像する（以前what does it meanの記事で紹介したことがある）。更にこの時期以降の西側諸国では貧富の差が拡大し経済成長が鈍化するなど、もはや西側諸国の国益が損なわれる状態が継続している。そのような状態で世界支配を続けるには大量破壊兵器による脅迫しか手段がないのだろう。ただ、だからといって米軍が中東を侵略し住民を虐殺したり、日本に対して地震兵器による原発攻撃、地下鉄サリン事件、日航123便撃墜などのテロ攻撃を繰り返してきたことは許されない。彼らは戦争犯罪を行った者として処刑されねばならないだろう。

追い込まれた国際金融資本が生き残りを狙うための最後の手段が「人工知能」である。現在米国を中心に盛んに人工知能の開発が行われており、近未来には高度な知識を必要とする専門職（会計士、法曹、医師など）の多くが人工知能によって失業するとされている。また、自動車の自動運転技術やドローンによる貨物配達によりトラック等の貨物輸送の運転手等の熟練労働者も失業するとされている。国際金融資本のルーツがフェニキア・カルタゴ系の奴隷商人であったこと、貿易の対象となるあらゆる商品の中で最も収益性が高いのは奴隷であることが非常に重要である。1970年代以降の世界、男女雇用機会均等法施行後の日本で起きてきたのは、女性解放の名の下に女性を労働市場に大挙参入させて供給過剰にして劣悪な条件で働かせることであった。人工知能も同様に多くの労働者を失業させて、大企業が奴隷同然の劣悪な労働条件で労働者を雇えるようにする目的で国際金融資本が開発していると思われる。無論、人工知能には限界や弊害があり人間と全く同等の働きは多くの分野では難しいだろうが、大企業の収益を極大化するという目的の下で人間より劣る部分は大目に見て人間を人工知能で代替していく計画なのだろう。国際金融資本によって乗っ取られた英国では農地が大地主によって囲い込まれて農民が大量に失業し都市に流入して奴隷同然の条件で働くことを強いられた。これは彼らにとっての大成功であり、その成功を今後、知的専門職や運輸業分野で繰り返すことが彼らの目的と思われる。そして、人工知能の解析結果を操作することで大衆を完全にコントロールすることももう一つの目的と思われる。既に米国など西側諸国の経済統計の多く、あるいは地球温暖化を示すとされる気象データの多くはねつ造されているが、それらがより大規模になり、捏造の有無を一般人が知ることを不可能にすることを狙っているのだろう。

人工知能による失業の問題は、実は技術の問題ではない。技術を用いて世界を統治する人間の世界観の問題である。国際金融資本の世界観では、一般庶民を奴隷化して自分たちに富を集中させることが正義であり、人工知能はそれを実現するために決定的に重要な技術である。しかし、一般庶民の利益を第一とする世界観（民の竈の逸話で知られる仁徳天皇を代表とする日本統治階層の世界観、思いやり＝仁を最高の徳目とする儒教の世界観はこれに属する）から見ると、人工知能は労働者の労働環境を改善させるための技術である。人工知能で労働者を置き換えてコストダウンするのではなく、可能な限り労働者と人工知能を併用して、人工知能によって労働者と消費者を含めた社会全体が利益を得られるようにすれば良いのである。労働者を介在させることが不利益にならない限り雇用は継続されるべきである。人工知能で労働時間が短縮できるならばそれを休暇や家族サービスや思索などに向ければ良いのである。そのためにも、国際金融資本の世界支配を一刻も早く叩き潰し、彼らが二度と復活できないように処刑することが必要不可欠なのである。






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