｢毎日テレビを見るの老人ばかり｣キー局が冷や汗をかく”テレビ離れ”の最新データ 衝撃｢若者の半分はテレビを見ない｣
■「毎日テレビを見る人」は8割切る
毎日テレビを見る人は8割を切り、10代・20代の半数がテレビを見なくなった――。こんなデータが明らかになり、コロナ禍で広告収入が落ち込んでいる放送界に激震が走っている。
しばらく前から若者の「テレビ離れ」は言われてきたものの放送界はタカをくくっていた節があるが、テレビライフが激変している実態を突きつけられて、にわかにざわついてきた。
「衝撃的なデータ」を明らかにしたのは、NHK放送文化研究所の「国民生活時間調査2020」。5年ごとに実施している全国的な調査で、生活行動と関連づけながら行うため信頼度の高いメディア調査として知られる。
この中で、平日の1日に少しでもテレビを見る人の割合(行為者率)は79％と、2015年調査の85％に比べ、5年間で6ポイントも減少。1960年の調査開始以来、初めて8割を切った。
年齢別にみると、50代以下は軒並み減少。とくに、10～15歳は56％(2015年調査78％)と22ポイント減、16～19歳は47％(同71％)と24ポイント減、20代は51％(同69％)と18ポイント減、と、いずれも激減した。つまり、今や10代や20代の若者は、2人に1人がテレビを見ないということになる。
また、30代も63％(同75％、12ポイント減)、40代68％(同81％、13ポイント減)、50代83％(同90％、7ポイント減)と、いずれの世代も「テレビ離れ」が加速している。
9割以上の高水準を保っているのは、70歳以上95％、60代94％とシニア世代に限られてしまった。
2010年までは、9割の人がテレビ漬けの日々を過ごし、若者世代も8割以上が毎日テレビを見ていただけに、この5年間の「テレビ離れ」のスピードは半端ではない。
■若者世代はネット動画がテレビに代わる
一方、平日にインターネットを利用する人は、全体で45％。このうち、16～19歳は80％、20代は73％で、「テレビ離れ」が激しい若者ほどネットの利用率が高くなった。
ネット動画の視聴に限ると、10代は男性48％・女性37％、20代は男性44％・女性43％と、いずれも高い利用率で、5割前後のテレビに迫っている。ユーチューブやネットフリクスなどネットの動画配信サービスが普及する中、若者世代はテレビからネットに急速に移行している現実が浮き彫りになった。
このトレンドが続けば、5年後の調査では、若者世代はテレビとネット動画の利用が逆転していることが確実視される。
60代以上でもネットの利用者は急増しているため、全体のテレビ79％対ネット45％という利用率も、限りなく拮抗しているかもしれない。
今回の調査結果について、当のNHK放送文化研究所が「衝撃的」と驚くように、若者にとってテレビは毎日見る「日常メディア」ではなくなりつつある、といえそうだ。(略
■コロナ禍を言い訳にできないテレビ離れの深刻さ
広告費は景気の動向に左右されるため、これまでも放送局の広告収入が減ることはままあった。2008年のリーマンショックでも大きく落ち込んだが、景気の回復とともに上昇に転じ、一過性に終わっていた。
だが、コロナ禍による今回の危機的状況は、これまでのように景気が持ち直せば広告収入が回復するという図式が当てはまらなくなりそうだ。
「国民生活時間調査2020」で示されたように、「テレビ離れ」が急加速しているというライフスタイルの激変、つまり景気の動向とは異なる社会構造的な要因が新たに生まれているからだ。
若者世代を中心とするメディアライフは、ソーシャルメディアであるSNSの普及とともに、4G・5Gという高速の無線通信ネットワークの進展やスマートフォンというツールの高度化で、急速に様変わりしている。
テレビという時間を拘束されるメディアから、自由度の高いネットメディアに興味と関心が移行するのは必然だろう。
■テレビからネットにシフトする「広告費」
テレビ広告費の指標は、言うまでもなく視聴率である。視聴率が高ければ広告収入が伸び、低ければ低迷する。だから、放送局は視聴率競争に血道を上げてきた。
だが、肝心の視聴者がテレビを見なくなるのであれば、テレビ全体の視聴率が上がることは望めない。(以下略
一昨年、既に企業の広告宣伝費はネットへとその比重を変えている。
■「毎日テレビを見る人」は8割切る
毎日テレビを見る人は8割を切り、10代・20代の半数がテレビを見なくなった――。こんなデータが明らかになり、コロナ禍で広告収入が落ち込んでいる放送界に激震が走っている。
しばらく前から若者の「テレビ離れ」は言われてきたものの放送界はタカをくくっていた節があるが、テレビライフが激変している実態を突きつけられて、にわかにざわついてきた。
「衝撃的なデータ」を明らかにしたのは、NHK放送文化研究所の「国民生活時間調査2020」。5年ごとに実施している全国的な調査で、生活行動と関連づけながら行うため信頼度の高いメディア調査として知られる。
この中で、平日の1日に少しでもテレビを見る人の割合(行為者率)は79％と、2015年調査の85％に比べ、5年間で6ポイントも減少。1960年の調査開始以来、初めて8割を切った。
年齢別にみると、50代以下は軒並み減少。とくに、10～15歳は56％(2015年調査78％)と22ポイント減、16～19歳は47％(同71％)と24ポイント減、20代は51％(同69％)と18ポイント減、と、いずれも激減した。つまり、今や10代や20代の若者は、2人に1人がテレビを見ないということになる。
また、30代も63％(同75％、12ポイント減)、40代68％(同81％、13ポイント減)、50代83％(同90％、7ポイント減)と、いずれの世代も「テレビ離れ」が加速している。
9割以上の高水準を保っているのは、70歳以上95％、60代94％とシニア世代に限られてしまった。
2010年までは、9割の人がテレビ漬けの日々を過ごし、若者世代も8割以上が毎日テレビを見ていただけに、この5年間の「テレビ離れ」のスピードは半端ではない。
■若者世代はネット動画がテレビに代わる
一方、平日にインターネットを利用する人は、全体で45％。このうち、16～19歳は80％、20代は73％で、「テレビ離れ」が激しい若者ほどネットの利用率が高くなった。
ネット動画の視聴に限ると、10代は男性48％・女性37％、20代は男性44％・女性43％と、いずれも高い利用率で、5割前後のテレビに迫っている。ユーチューブやネットフリクスなどネットの動画配信サービスが普及する中、若者世代はテレビからネットに急速に移行している現実が浮き彫りになった。
このトレンドが続けば、5年後の調査では、若者世代はテレビとネット動画の利用が逆転していることが確実視される。
60代以上でもネットの利用者は急増しているため、全体のテレビ79％対ネット45％という利用率も、限りなく拮抗しているかもしれない。
今回の調査結果について、当のNHK放送文化研究所が「衝撃的」と驚くように、若者にとってテレビは毎日見る「日常メディア」ではなくなりつつある、といえそうだ。(略
■コロナ禍を言い訳にできないテレビ離れの深刻さ
広告費は景気の動向に左右されるため、これまでも放送局の広告収入が減ることはままあった。2008年のリーマンショックでも大きく落ち込んだが、景気の回復とともに上昇に転じ、一過性に終わっていた。
だが、コロナ禍による今回の危機的状況は、これまでのように景気が持ち直せば広告収入が回復するという図式が当てはまらなくなりそうだ。
「国民生活時間調査2020」で示されたように、「テレビ離れ」が急加速しているというライフスタイルの激変、つまり景気の動向とは異なる社会構造的な要因が新たに生まれているからだ。
若者世代を中心とするメディアライフは、ソーシャルメディアであるSNSの普及とともに、4G・5Gという高速の無線通信ネットワークの進展やスマートフォンというツールの高度化で、急速に様変わりしている。
テレビという時間を拘束されるメディアから、自由度の高いネットメディアに興味と関心が移行するのは必然だろう。
■テレビからネットにシフトする「広告費」
テレビ広告費の指標は、言うまでもなく視聴率である。視聴率が高ければ広告収入が伸び、低ければ低迷する。だから、放送局は視聴率競争に血道を上げてきた。
だが、肝心の視聴者がテレビを見なくなるのであれば、テレビ全体の視聴率が上がることは望めない。(以下略
プレジレントオンライン2021.07.12
今更何を驚いているのか？
TVは既にオワコンであり、企業CMとしても旨みが少ないコンテンツだ。
一昨年、既に企業の広告宣伝費はネットへとその比重を変えている。
「電波利権にあぐらをかいてきた奴らの断末魔は最高だ
ざまぁ」との書き込みに座布団1枚。「メディアが左寄りの嘘ばっかりつくから愛想が尽きたんでしょ」との書き込みが秀逸。
「誰の需要？っていうゴリ押し芸能人多すぎ」との書き込みに座布団3枚、吉本興業が数多くのキー局の株主になっているから仕方無い面もある。
「年寄りは家の中が静かなのが嫌でテレビを一日中大音量でかけてるだけで
見てはいないよ。 宣伝効果ゼロに近い。」との書き込みに座布団1枚。
「テレビ見なくなって知らない芸能人ばかりになってしまった
別になんの問題もないけど」との書き込みに座布団1枚。
