エボラ対策待ったなし！ＷＨＯが匙を投げたがっている

　西アフリカで患者が増え続けているエボラ出血熱について、ＷＨＯ＝世界保健機関は、先ほど声明を発表し、今後、半年間で、感染者が２万人を超えるおそれがあるとの見方を示しました。
　ＷＨＯは、エボラウイルスに感染、または感染の疑いがある人は、西アフリカで３０６９人に上り、このうち１５５２人が死亡したとしています。
このうち感染者については、把握している数の２倍から４倍に上る可能性があると指摘しています。
8月28日 19時06分
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20140828/k10014165871000.html

 

　これは思っていた以上に大変な事態である。ＷＨＯも匙を投げかけている。アフリカや中東等の後進国はパンデミックに襲われ人口減少になるであろう。問題は先進国特にＥＵ諸国で食い止められるか？と言うことである。

　アフリカ系の移民が多いＥＵ諸国がこのエボラ・ウィルスを防疫できるか？アフリカから親戚知人を頼り国境を閉めても密入国してくるぞ。

　中国国内で発生した場合中国共産党の高官はサッサと国外に逃げる可能性もある。中国人の愛国心は自分の関係者だけにある。

　ＷＨＯも噂のホワイト・クロスを出動させる他はないのか？実際は先進国の軍隊に依頼する形で作戦行動するのであろうが、西アフリカを焼き尽くす必要が出てきたということである。映画アウトブレイクの世界である。ダスティー・ホフマンは現実にはいない。

　特効薬がない致死性の高い伝染病がパンデミック状態になれば、その地域を焼くほかに防疫方法はない。決断が遅れればそれだけ感染域が広がる。幸い空気感染でないそうだからそれ程急ぐ必要はない。しかし限界点を越えれば患者もろとも焼き払うしかない。

　残念ながら、エボラ・ウィルスのパンデミック相手に「愛は地球を救う」は、逆に人類滅亡へと導く。徹底した検疫の冷たい世界である。無実の人々が未だ感染していないのに生きたまま焼かれるのである。残酷なことであるが、それを行わなければ人類は滅亡に近い大打撃を被る。

　少なくとも西アフリカで食い止めなければ、アフリカ大陸は総て焼かなければならなくなる。

米国内議員に「Ｋの法則」発動か？

【ワシントン共同】米紙ワシントン・ポスト電子版は１９日、南部バージニア州で、日本海の名称として韓国が主張する「東海」を州の教科書に併記することを義務づけたり、旧日本軍の従軍慰安婦に関する石碑を地方庁舎の庭園に設置したりする動きが相次いだことについて社説を掲載し、地元の政治家の韓国系有権者に対する「過剰な迎合」だと戒めた。
特に韓国系住民の多い同州北部から、秋の中間選挙の連邦下院議員選に出馬する候補がいずれも、教科書への「東海」併記義務づけを連邦レベルで目指すと公約していることを問題視。
「日韓の争いに首を突っ込もうとしている」と指弾した。
http://www.chunichi.co.jp/s/article/2014082001001042.html

 

　Ｋの法則キター。米議員で韓国に好意的（買収された）な議員たちは、真っ青である。韓国系の票は確保できただろうが、その他の米市民の票は逃げていく。まさにＫの法則の発動である。ただでさえコリアン狩等で嫌われている韓国系米市民。その韓国系市民寄りとレッテルが貼られた立候補者は大変である。マイノリティである韓国系市民の票だけでは、数ヶ月後に控えた中間選挙に勝利することはかなり難しい。

　日本人が考えている以上に韓国人は他国で嫌われている。米国も例外ではない。金に目が眩み韓国系の圧力に迎合する議員が多いことも事実である。が、その議員の地位を得る「選挙」において米国人は意外に保守的である。

　日本に来た米国人に出身地を尋ねると、州の名称を応える方が多い。米国人に採って「ワールド」≠「世界」ではなく、「全米」を指す。この様な発想の国民に全米的なマスコミの論調は大きな影響力を持つ。

　従軍慰安婦の像を設置した３０余の都市、その設置に協力した議員、大変である。今度の戦況は逆風である。また、暫く時間が経つとこの従軍慰安婦の像の対象が日本軍から米軍になる可能性が高い。米軍の場合証拠は幾らでも残っている。

　韓国と関わると碌なことにならない。その状況が米国内では現在進行形であろう。

　米国のセントルイスの暴動、格差を是正しなかった社会のツケみたいな一面もあるが、暴徒がコリアンショップも標的にしている。これはロスアンゼルス暴動の時と』同じである。

　中韓に食い込まれていると世界的に評判の日本のマスコミが報じないだけである。朝日新聞だけではない左翼系マスコミよ、ネットが発展すればするほど彼らの捏造が暴かれて行く。

無知の恐怖！エボラ患者施設を襲撃患者拡散

　先進国と異なり、後進国は人類を滅亡させるつもりか？宗教の原理主義者はその最たる事例の一つであるが、それ以上に如何しようもないのがアフリカの無知な勢力である。

　【ヨハネスブルク服部正法】西アフリカ・リベリアの首都モンロビアでエボラ出血熱に感染した疑いのある患者の隔離施設が襲撃され、患者らが逃げ出した問題で、リベリア政府は１８日、１７人の行方がいまだに不明であることを明かした。ＡＰ通信などが報じた。襲撃者は患者の血などが付いた寝具を盗み出しており、こうした略奪品などから感染が広がる恐れも出ている。

　モンロビアの貧困層が多く住む地域で１６日夜、住民らが隔離施設を襲撃、施設内にいた患者３７人が逃走したとされる。リベリアのブラウン情報相は１８日、このうち２０人は既に別の病院に再収容されたと明かした。
　現地では、欧米人や医療従事者らがエボラウイルスを持ち込んで感染させているとのデマが広がり、医療機関への不信感から治療の妨害行為などが発生していると伝えられる。一方、他の地域から患者たちがこの施設に収容されることに、地元住民が反発したとの説もある。
　隔離施設を襲撃した住民らは施設内にあった物資を多数略奪した。エボラ出血熱は患者の血液や汗などに触れることで感染するが、盗まれた物の中には、患者の血などが付いたシーツやマットレスなども含まれているという。ＡＦＰ通信によると、ブラウン情報相は「略奪を行ったフーリガン（暴徒）たちは皆、感染疑いがある」と話した。
　エボラ出血熱は▽ギニア▽リベリア▽シエラレオネ▽ナイジェリア－－の４カ国で感染者と死者を確認。世界保健機関（ＷＨＯ）の最新まとめ（１５日発表）では、リベリアの死者数は４カ国中最多の４１３人に上っている。

 

　これでは、エボラのパンデミック（爆発感染）に手をかしているようなモノである。それこそ、例え感染してない人間がいてもその地域総てを焼き尽くすことを行わなければならなくなる。数十万いや数百万人単位の人間を焼き殺す必要が出てくる。ナパーム弾を使えば事足りる簡単な行為である。しかし人間の良心の問題がある。実行者はその責任に耐えられるか？と言う問題が残る。しかしこれはその国の政治家の責任である。

　この様に国民の命についての判断も行わなければならないのが政治家である。実行者は誰でもイヤである。政治家がこの実行者の責任も総て引き受けなければならない。政治を無視しバカにする人間に政治は過酷な仕返しを行う。

　残念ながらこのアフリカ諸国は現在人類の疫病神になっている。国民の衛生観念を育成する教育もできていなかったということである。衛生の観念が無い所での防疫。更に先端医療技術を有する欧米人の排除。これは自らの死刑執行書にサインしたということか？

産経新聞問題世界中に拡散！どうする韓国？

　報道の自由叫ぶ日本のマスコミが、産経新聞の記事（クネクネがフェリー事故の時男と密会中）に激高し裁判を行おうとしている件にダンマリ。朝鮮日報の記事を翻訳したに過ぎないのであるが、そのオリジナルの朝鮮日報には何もない。しかしこの件が世界中に拡散してしまった。特に欧米は報道の自由に敏感である、大変だぞ韓国どうするのかな？

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大統領府が悩みである大韓民国
イギリスのエコノミスト、朴槿恵密会暗示「サンケイ告発」に注目
　8月11日、私は最近の記事で、「産経の問題ここで仕上げなければ」というタイトルの記事で、産経新聞の報道の問題について以下のような結論を常であった。「この問題を下痢法廷に持っていくと、2つの国の間にどのような利益があるだろうかと思う。公演が日本社会全体に、また場合によっては、世界の社会にとんでもないメッセージに変身することができる危険性まで内包しているのが私の考えである。大統領府は、戦略的に考えていただきたい。
" 続いて8月20日、最近の記事では、「政府の外れた名誉毀損の概念」という題で、次のような直線的事態の位中であることを知らせようとした。
　「産経との戦争は日本を越えて世界に国の恥させること」「今検察が産経新聞を相手に戦争をするということは、朴槿恵の名誉を回復させてみるという忠誠のはじめだと思う。しかし、これはややもすると大統領の名誉をさらに泥沼に陥るし、併せて日本を越えて全世界に国の名誉を失墜させるものと推測する。」
■最終的には国際的な恥さらし段階に入り急落
今日8月22日、外信翻訳サイトニュース番組によると、世界的なイギリスの伝統的な週刊誌エコノミストが「Japan and South Korea、Wars of words」「韓国と日本、言葉の戦争」というタイトルの記事を掲載した。
　しかし、その内容はサンケイの記事の内容よりももっと深刻な表現で、朴槿恵の体面はもちろん、国家の体面を侵害している。 サンケイ新聞の内容がライフルの威力であれば、エコノミストの報道記事は、無反動銃ほどの威力を発散している。
　ここで一歩進んで、日本のマスコミ全体が騒げば、世界のメディアに拡散されることで、世界のメディアに拡散されると、そのものが不可能になる。 そして世界のマスコミは、より多くの荒涼とした表現に韓国大統領の名誉を軸私になるだろう。（中略）
　もし検察が産経記者を裁判所に起訴されれば、韓国と日本の間には、国レベルの話 - 戦争がつくものであり、これは新しい形の戦争に飛び火世界のニュースの第1面の見出しで登板することになるだろう。（以下略）
http://www.newstown.co.kr/news/articleView.html?idxno=177871

 　日本のマスコミは報道しない自由でも行使しているのであろう。どこの国の報道機関か？報道の腕章を外せよ。ＴＢＳのバラエティでは報じた（産経を非難していた）ようだ。しかし報道では採り上げない、産経新聞の記者＝自国の記者ではないのか？本当に在日をはじめとした中韓にマスコミは食い込まれていることを行動で証明したようだ。

 　ネット上に傾聴するに値する書き込みがあったので紹介したい。

 韓国のソウル地検の出頭要請に、産経新聞社は抗議声明し、同時にソウル支局長が出頭した。
韓国政府・検察庁は、産経新聞社の抗議声明くらいは想定しただろうが、支局長が出頭することは想定外であったので無かろうか。
　国内向けには、出頭しない卑怯な日本マスコミを報ずることができ、海外には大問題化せずに一件落着すると目論んでいたのでは無かろうか。
　さにあらず、支局長が出頭したので、政府・検察庁は挙げた手が下げられなくなり、『超法規的な罰則を与える。』と言わざるを得なかったのでは……！
こう言わないと、国内の反日世論が治まらなくなる。
　韓国政府・検察庁は、このまま起訴した場合、反日世論に操れる裁判所が超法規的判断を示す恐れがあり、片や、国際的には『報道の自由の無い韓国』を広めれことになる。
韓国政府・検察庁は身動きできない状態ではと思われる。
　一日本人としては、韓国政府がこの不始末を如何に処理するかが楽しみである。

元身内から朝日新聞非難

朝日新聞は5日と6日付の朝刊で、「慰安婦問題を考える」という特集記事を2回に分けて掲載した。「誤報の検証」である。
　このなかで、韓国・済州島での“慰安婦狩り”を証言した著述業の故吉田清治氏の証言を虚偽だと判断し、すべての記事を取り消した。
　朝日の検証記事で《当時、虚偽の証言を見抜けませんでした》と書いているが、そんなはずはないと話すのが、かつて吉田氏を取材したこともある元朝日新聞ソウル特派員のジャーナリスト・前川惠司氏だ。
　「川崎支局にいた’80年ごろ、初めて吉田氏と会いました。印象としてはヌルッとした人だなと。
彼は炭鉱などへ労働者を送り込む労務報国会にいて、朝鮮で畑仕事をしている人たちを「無理やりトラックに乗せて連れ去る“徴用工狩り”をしていたと証言しました。
でも、そのときは“慰安婦狩り”についてはまったく触れていなかったのです」（前川氏・以下同）
　やがて吉田氏の「慰安婦狩り」の証言は頻繁に記事になっていく。前川氏は韓国で伝手をたどり、強制連行された女性たちを探し歩いたが、そういう噂を聞いた人すら一人もいなかった。
　「ある人は『日本人が無理やり娘をさらったりしたら、暴動が起きる』と言いました。吉田氏が慰安婦狩りをしたという済州島は自転車でも2日とかからず一周できる小さな島です。
　日本軍が部隊を出して数百人も強制連行すれば、あっという間に島中に知れ渡る。「慰安婦狩りなどありえない、それが当時の常識的な判断でした」
　吉田氏は’92年8月に元慰安婦に謝罪する目的でソウルを訪れた。
「そのとき私は『この嘘つき』と思っていましたが、他社の特派員も同様だったようで、済州島での慰安婦狩りについて執拗に聞き続けるので、吉田氏はしどろもどろになって、途中で怒りはじめたように記憶してます。みんな吉田氏をはなから疑っていたんです」
　朝日新聞は’92年1月11日付の記事で《主として朝鮮人女性を挺身隊の名で強制連行した。
その人数は8万とも20万ともいわれる》と書いているが、これも「慰安婦」と「挺身隊」を混同した誤報だと認めた。
　当時は慰安婦問題に関する研究が進んでおらず、記者が参考にした資料にも両者の混同がみられたからと言い訳しているのだ。
　「でも、同じころ、朝日は別の記事で《挺身隊といっても慰安婦とは限らない》（’92年3月7日付朝刊）というソウル発の記事を書いているんです。 それなのに、当時は研究が進んでいなかったと書くのは無理な話です。 」
　要は、記者が裏づけ取材をしなかった証拠です。記者としての“基本動作”を怠ってきたわけで、記者の取材そのものを見直す必要があるでしょう」


http://news.livedoor.com/lite/article_detail/9172359/

 

　元身内と言う記者からも批判の声が上がった。朝日新聞は明確に捏造を認め謝罪し、責任をとらなければ大変な事になるぞ。

　国民から朝日新聞グループに広告を出す企業にボイコット宣言されれば、広告主は朝日新聞グループに広告を出さなくなる。フジＴＶの韓流デモの影響でフジＴＶにスポンサーが着かないで大変な状況なのに、朝日新聞グループはその比ではないであろう。

　もっとも公安部が過去の朝日新聞グループの資金の流れと特亜三国や旧ソ連との関係を公表すれば企業グループそのものが崩壊する。

　自浄作用のないマスコミならば、崩壊しても何ら問題がない。いや崩壊した方がよい。「自浄作用はある」と言われる方、マスコミ本位の自浄作用では国民は納得しない。ＴＢＳのオーム心理教事件の禊報道も現在のようにネットが普及していたら許されなかったであろう。自分たちだけ納得した禊など何の意味があるのか？

　法的に処理できないのならば、国民は不買運動で対抗するほかはない。

半島とは違う！中国で「日本をナメルナ」との意見

　中国メディアの新浪軍事がＡＴＤ－Ｘが２０１５年１月に初飛行を行う計画であることを中国版ツイッター・微博（ウェイボー）で伝えると、中国のネットユーザーからさまざまな意見が寄せられ、特に「日本の技術力に警戒すべき」との声が多く見られた。
　「どうせ海外から技術を買ったんだろ」、「ＡＴＤ－Ｘはまるで玩具のようだな」と、ＡＴＤ－Ｘをこき下ろす意見も散見されたものの、こうした意見に対して、「日本を侮るな！第２次世界対戦でゼロ戦が一時、空中戦を制したように日本には技術の蓄積があるぞ」、「日本はやはり戦争を起こすつもりのようだ」などと警戒を高めるべきとの声が多く寄せられていた。
　また、「日本鬼子を見くびれば後で痛い目に遭うぞ。鬼子の武器や兵器は中国より強力なものも多い」、「やはり日本は戦争を起こすつもりなのか」など、ＡＴＤ－Ｘの初飛行と戦争を結びつける短絡的な見方も多く見られた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140818-00000001-scn-cn

 ATD-X 心神

　中華人民共和国が現在行っている侵略を棚に上げて何を言っているのか？日本を怒らせたのである。それなりの代償は払っていただく。

　現在航空機の攻撃はミサイルが主であり機関砲は従である。ミサイルも日本の空対空ミサイルで短距離用はオリジナルの米国製ミサイルより高性能のようだ。例え１９８０年代前半に採用されたＦ-１５ｊや１９６０年代末に作用されたＦ-４ｊ改でも搭載している空対空ミサイルは同じ空対空ミサイルである。長距離（ＡＡＭ－１２０）は１００ｋｍ前後でぶっ放せる。短距離は（90式）８ｋｍ前後でぶっ放せる。どちらも自立型レーダー追尾式（ミサイル自体がレーダー波を照射する）と赤外線追尾式であるため、打ちっ放しでよい。これは非常に脅威である。そこにステルス機能が加わるとどこからミサイルを撃たれたかパイロットにはわからない。戦闘機は時速１６００ｋｍ前後で巡航飛行している。相手を目視などできるものではない。目視できる相対速度と距離ならば機関砲の出番であるが、現実には稀であるようだ。

　Ｆ－１５ｋ　　　F-４ｊ改

　故に自機と敵機との関係を素早く正確に掴むことが重要となる。ＡＷＡＣＳがそこで活躍する。４００ｋｍ～８００ｋｍ先で敵機を補足し自軍の戦闘機に教える。相手側はどこに敵機がいることも知らない内に撃墜される。これが現代の空戦である。戦闘機だけ注意すれば良いわけではない。

　AWACS　E-７６７

　日本の魚雷をベトナムに供与しても良いのだよ。型落ちした８０式長魚雷でも現行の中国の魚雷より優秀である。８９式長魚雷など供与した日には、中国海軍は通常航行できなくなるぞ！ロシアのモンキーモデルの魚雷しかない中華人民共和国海軍では勝負にならない。一発必中とはこの８９式長魚雷の為にある言葉と言っても誉めすぎではない。

　大戦中の日本海軍の９３式酸素魚雷

　魚雷の大きさは現在国際規格があるので、最近ベトナムがロシアから購入した６隻の改ロメオ級潜水艦にも装備できる。米国のＭＫ４６魚雷を遥かに超える優秀な魚雷である。

　現在の魚雷はホーミング（音響自動追尾式）＋ワイヤーによるリモコン方式である。このワイヤーの長さは機密であるが５０ｋｍ以上有るようだ。デコイというニセのエサで回避する以外逃げることが困難である。しかしこのデコイに世界で一番騙され難い魚雷がこの８９式魚雷である。

　中華人民解放軍海軍部にとりこの８９式魚雷がベトナムの潜水艦が装備しているというだけで脅威となる。型番から新たな魚雷がそろそろ正式採用されるであろうから、８９式魚雷を日本の国防に有意義な親日国に供与しても良いのではないか？

　　現代空戦主役が空対空ミサイルの性能ならば海戦の主役は魚雷と対艦ミサイルとの性能と言うことでもある。

　韓国はただ文句を喚くだけ、中国は理性的に対応する人間もいる。ここが韓国と比べて恐ろしいところである。しかし中国共産党がこの耳が痛いことを言う人材を登用できるか？ここが一番大事なところである。

早速、Ｋの法則の兆候か？

　半年以上前に中国がネット上で行った「嫌いな国」の栄えある第一位は「韓国」であった。これには、日本を第一位にしたかった中国共産党の御用学者があきれ果てていた。

　同様に、現在の韓国で、宗主国の習近平氏の韓国での発言に大いに韓国人が疑念を抱いている。

 

　最近、韓国を訪れた習近平・国家主席の韓国の立場をまったく無視した歴史認識は韓国にとっては深刻だ。その後、さすがにメディアなどで中国批判が出ており、韓・中歴史戦争再燃を予感させている。
　習近平は韓国滞在中、ソウル大学で講演した。理工系の講堂だったが講演の中身はもっぱら歴史だった。彼は中国の歴史を回顧しながらこれまで中国と韓国はいかに仲がよかったかを強調した。明の時代の16世紀には日本軍（秀吉軍）の“侵略”に対し共に戦い、清の時代の19世紀（日清戦争の前）にも共に肩を並べ日本と戦ったではないか、とぶったのだ。
　習近平は朴槿恵大統領との出会いではこれまでも韓国を「親戚」と持ち上げてきたが、今回はさらに踏み込んで、歴史的には「いつも仲良し」で時には日本相手に“戦友”だったとまで言ったのだ。
　明と清の時代に中国が朝鮮半島に出兵し一時、日本と戦ったことは事実ではあるが、だからといって中韓はいつも仲良しで肩を並べる戦友だったと言われたのでは、歴史歪曲もはなはだしい。この堂々たるウソにそれまで親中ムードを演出してきた韓国マスコミも、さすが反論に乗り出している。
　韓中の歴史戦争はこれまでは古代史が舞台で、紀元前後から7世紀にかけ中朝国境地帯から旧満州にかけて勢力を張った高句麗の帰属を巡ってモメてきた。韓国は自分たちのルーツといい、中国は自らの一地方政権で中国史だと主張し対立が続いている。この高句麗だって当時、中国の隋や唐としょっちゅう戦争していたので決して「仲良し」の歴史ではない。
　古代史はさておいても、13世紀以降の元や清では韓国（朝鮮半島）はひどい目に遭っている。元による高麗に対する暴政は井上靖の名作『風濤』（新潮文庫）に詳しいが、高麗の王はいつも元の女性を妃にしなければならなかったし、清の時代も女性略奪などで泣かされている。
「共に肩組んで日本と戦った」という明時代も、韓国の民衆は明兵の略奪、乱暴に悩まされ、19世紀末の日清戦争前もソウルで“総督”みたいに威張っていた袁世凱の横暴ぶりは有名で、とても「仲良し」などではなかった。
　以上は昔話に属するが、現在、習近平が国家主席を務める中華人民共和国となると「仲良し」どころか、あの朝鮮戦争（1950～1953年）では大軍で韓国を“侵略”しソウルの南にまで侵攻している。
　習近平は中国の朝鮮半島に対する侵略、略奪の歴史には一切、口をつぐんでいる。これまで中国にその侵略責任を一回も追及したことがない韓国だから、心底からバカにしているのだ。どうする韓国？
文■黒田勝弘（産経新聞ソウル駐在客員論説委員）
※SAPIO2014年9月号

 

　日本からみれば五十歩百歩であり、韓国が中国の属国である方が敵味方の区別がつきありがたい。味方が背後から撃つ心配が無くなる。順番の問題であり両国とも仮想敵国は日本である。

　韓国人は自らを先進国の国民であると自負するが、その民度に於いて中国と何ら変わらない、中国より悪いと思っている日本人の方が多い。ハッキリ言って中国の方が未だマシと考える日本人は多い。

　何れにしろ、日本人は韓国とは関わる気はない。好きにして自滅して欲しいと考えている。マスコミの在日が韓流ヨイショの番組もオオピラにやり難い環境となってきた。

　韓国経済が崩壊しようと日本は関係ない。韓国からの輸入が無くなり困る製品はない。代替品がある。日本の韓国への輸出品の８割以上は生産材である。企業が使う素材や工業用工具や基幹部品や工業用ロボットなどである。消費材ではない。消費材の企業がマスコミのスポンサーである。日本経済は韓国製品が無くとも困らない。

　中国にＫの法則が効果を上げ始めるのはそう遠い事ではないようだ。ババ抜きのババを中国が引いてくれて先進諸国は安堵している。

中国の朝鮮化Ⅳ

「飛鯊」の巣　J-15艦載機の生産・試験飛行の様子が公開
　湖南衛視の番組は8月2日、瀋陽飛機のJ-15艦載機の量産の様子を放送した。映像にはJ-15の生産ライン、交付前の試験飛行の様子が全て映っている。
　中国網　17：07
http://japanese.china.org.cn/politics/txt/2014-08/04/content_33139610.htm

 

　？？？なぜこのタイミングで公開したのか？日本のステルス戦闘機「心神」のロールアウト(公開)された事への対抗か？

http://video.search.yahoo.co.jp/search?p=%E5%BF%83%E7%A5%9E+%E3%83%AD%E3%83%BC%E3%83%AB%E3%82%A2%E3%82%A6%E3%83%88&tid=d30a25f72c8e65a63b768932f2475867&ei=UTF-8&rkf=2

　このＴＢＳの動画の最後に金平解説員の言動に多くの方が不快感をもった。所詮、ＴＢＳは特亜支援系もしくは左翼系マスコミの一つであると。

http://www.youtube.com/watch?v=5mGsQdwbQko&feature=player_embedded

　左翼系の方は、「現状」を勉強もせず観念論だけで自らの正当性を主張するという見本の動画と言う副産物まで提供してくれた。中国や朝鮮半島の仮想敵国は「日本」であるという「現状」を無視した、左翼系マスコミの本音も見えた。

 　話を中国のJ-15に戻すが、搭載すべき「空母」が未だにない中国がなぜ艦載機だけ公開するのか不明である。「遼寧」のスキージャンプ台方式では、このＳｕ３３モドキは重すぎて運用できない。空（カラ）に近い、武装なしの機体を発艦できても艦載機として運用できない。艦載機が重くて武装したら発艦できない空母なのだから。

　日本の最新鋭ステルス機のロールアウトに対抗して、艦載機J-15を公開したとしか思えない。運用できる「空母」もないのに艦載機を公開するとは、あまり意味がない。

　それにロシアも許可していないSuー３３のパクリである。それを堂々と公開したものである。

本当に中国は朝鮮化してきた。

マスコミは事実に謙虚たれ！

http://www.nikkansports.com/general/news/p-gn-tp0-20140811-1349123.html

「（中略）」
一方、集団的自衛権の行使を容認する閣議決定について、７～９日にニッカンスポーツコムでアンケートを行ったところ、１１６４人（１０代～７０代以上の男性９６８人、女性１９６人）から回答があり、６３・２％が「賛成だ」と答え、「反対だ」の３５・４％を上回った。
「（中略）」
　安倍内閣を「支持する」は６１・３％で「支持しない」は３５・６％だった。
「（中略）」

　［2014年8月11日10時4分　紙面から］

 

　左翼系新聞社のアンケート結果と大きく異なる。確か４０％台の数値が出ていた。以前このｂｌｏｇに記載したが、アンケート結果を報じる時は、対象者をどの様に選んだのか？その場所は？時間帯は？そして設題を同時に記載すべきである。

　それにより大きく結果が異なってくる。特に「設題」は大きい。ここらのやり方が稚拙なのが左翼系マスコミの特徴でもある。自己に都合の良いような設題を作る。

　アンケートの設題は比較対象が1箇所でなければならない。よく成人式で行われている「大人とは何歳からですか？」の様な愚問ではダメである。この設題は変数が「大人」と「何歳」と２つある。変数を一つせねば設題として不合格である。「Ｘ＋Ｙ＝５でＹを求めよ」みたいな数式では、Ｘが固定されねばＹは自然数+０の範囲でも６通りの答えが導きだせる。「２０歳で成人としてよいですか？」と言う設題であれば比較検討のやりようもある。

　このような統計学のイロハも押えていないアンケートに何の意味があるのか？少なくともこの日刊スポーツのアンケートはネット上で行われている。新聞やＴＶしか情報源の無い方より安倍政権に好意的な数値が出る。

　問題はいつもこのｂｌｏｇに記載しているようにデジタル・ディバイドの問題である。特に田舎の老人はネットに触ったことも無い方が多い。そして１票の格差は田舎の方が重い。都会の２票≒田舎の１票である。ここに問題がある。選挙制度の改定も各県１人と後は有権者数を平等に分割すれば良い。最低でも各県２人の議員が選出される。

　ネットは現代の「読み書き算盤」である。偏った新聞やＴＶの情報しか入手できない方と多方面からの情報で比較検討した考えを有する方との差は大きい。しかし後１０年もすればネットで情報を入手する方が大多数となる。

　これが、朝日新聞が慰安婦の記事の瑕疵を認めた大きな要因である。マスコミは謙虚に報道の本質に忠実にならなければ、このままでは本当に外患誘致罪で検挙されるぞ！ネットが普及した現在、右翼系も左翼系も関係なく我田引水の記事は国民にチックされ非難されることを肝に命じよ

有権者の多くが認めていない都市外交

「都市外交、五輪成功のため」＝中韓との関係改善を－舛添都知事

　東京都の舛添要一知事は５日、１１日に就任から半年を迎えるのを前に、時事通信のインタビューに応じた。
就任後に中国や韓国を相次ぎ訪問したことに関し、「中国や韓国が東京五輪をボイコットしたらどうするのか。
都知事として諸外国の首脳と知り合い、意思疎通できる状況にすることは五輪成功に不可欠」と述べ、自身が掲げる「都市外交」の重要性を強調した。
「（中略）」

http://www.jiji.com/jc/c?g=pol_30&k=2014080500921

 

　別に中韓がボイコットしても良いではないか？何か問題でも？むしろ治安面での警戒レベルが下がるのではないか？またＡＳＥＡＮ諸国をはじめ多くの国が喜ぶのではないか？

　そもそも「政治とスポーツは別」と中国は言っていたではないか？韓国が参加しなければＩＯＣも子供みたいなクレーマーに頭を悩ますこともない。

　来年米軍が韓国から撤退するのに北朝鮮が黙っていない。東京オリンピックまでに韓国と言う国家が存在するのか大きな疑問である。存在しない可能性のある国家にそこまで気を使う必要はない。例え存在しても日本は無関心に普通に対応すれば良い。

　枡添都知事は何を勘違いされているのか？都民は「韓国のために一銭も払いたくない」と言うのがマジョリティである。貴方の在日の友人たちはそうではないようだが。「９割の知人が韓国が好き」→「大多数の有権者は韓国が嫌い」との認識がズレている。

　まさか平昌オリンピックに支援するつもりではないだろうな？その前に２００２年の日韓ワールドカップのスタジアム建設費、衛星打ち上げ費などの債権回収が先ではないか？「民間の債権とは別」との反論が予測されるが、その民間の税金で都の運営が成り立っている以上、納税者の権利を守るのが行政の責務ではないのか？

　在日優遇が先にたち本来の行政の役割さえ見えなくなっているように思える。肉親の情を排除する事は困難であるため刑法でも身内の犯人隠避は罪に問われない。それを前提として、選挙制度を改訂すべきである。警察や自衛隊は３親等の親族の調査を行う。同様に石原慎太郎議員が言うように、「立候補者の３親等以内のパーソナル・ヒストリーは公開すべき」である。その判断を有権者に委ねる必要がある。

　最も東京オリンピック開催時の都知事が枡添氏である可能性は低い。今回の行動で親韓の在日関係者であることが多くの都民にわかった。２期目の目は低い。

　都議会開催が待ちどうしいのも久々である。先ずは都議会を如何に乗り越えるか考えるのが先であろう。リコールの動きも加速している状況である。下らない言訳は火に油を注ぐようなものである。