チャイナネットの記事です。
中国の若者が将来に対して最も楽観的 最も悲観的なのは日本
ここから
http://japanese.china.org.cn/jp/txt/2013-06/10/content_29082401.htm
スペインの電話会社と「フィナンシャル・タイムズ」が共同で、世界27カ国の18~30歳、約1.2万人に対しヒアリング調査を行い、その結果が4日に発表された。調査によると、調査対象者の58%が今後10年に中国が世界経済最大の成長エンジンになると回答。アメリカとしたのは31%だった。また中国の若者が最も楽観的で、その93%が最良の日は未来にあると答えている。一方、日本の若者は最も悲観的だった。
興味深い内容です。
4日に放送されたアメリカのニュースによれば、これはミレニアル世代(1980年代から1990年代に生まれた世代)を対象とした世界最大規模の民意調査だという。
調査では、経済発展に対し最も楽観的なのはアジアの若者で、65%のアジアの若者が自国の経済と世界経済は順調に発展していると答えている。中国の若者の93%が自国の良き日は未来にあると考えている。同じ問いに韓国は77%、インドが81%、ラテンアメリカが80%、世界平均では62%だった。香港の「南華早報」は5日、この調査結果を引用しながら、悲観的だったのは北米と西ヨーロッパで、それぞれ47%と41%の若者しか未来が明るいと認識していないと報道。日本の若者は今回調査では最も悲観的で、81%が未来は明るくないとしている。
経済状態と若者の発想は比例するのでしょうか。
日本は、雇用や年金問題を考えると、わからないわけではありません。
「企業家になるチャンス」という項目では、3分の2の中国の若者が、自国で企業家になるチャンスがあると考えている。日本と韓国は、それぞれ48%と56%だった。
中国ならそうでしょう。
科学技術がミレニアル世代にどんな影響を与えているのかということについても、今回調査の大きなポイントである。調査結果では80%以上の若者が、科学技術によって就業のチャンスがより容易に得られると回答。一方で62%が、科学技術は貧富の差を拡げると認識している。中国の若者の92%がスマートフォンを持っている。ちなみに世界平均は76%である。世界を変えるための最もいい方法は何かとの問いに対し、最も多かった回答は教育で、環境保護と貧困撲滅がそれに続いた。
今回の調査対象は、ネット世代。
今後の方向性が見える気がします。
中国の若者が将来に対して最も楽観的 最も悲観的なのは日本
ここから
http://japanese.china.org.cn/jp/txt/2013-06/10/content_29082401.htm
スペインの電話会社と「フィナンシャル・タイムズ」が共同で、世界27カ国の18~30歳、約1.2万人に対しヒアリング調査を行い、その結果が4日に発表された。調査によると、調査対象者の58%が今後10年に中国が世界経済最大の成長エンジンになると回答。アメリカとしたのは31%だった。また中国の若者が最も楽観的で、その93%が最良の日は未来にあると答えている。一方、日本の若者は最も悲観的だった。
興味深い内容です。
4日に放送されたアメリカのニュースによれば、これはミレニアル世代(1980年代から1990年代に生まれた世代)を対象とした世界最大規模の民意調査だという。
調査では、経済発展に対し最も楽観的なのはアジアの若者で、65%のアジアの若者が自国の経済と世界経済は順調に発展していると答えている。中国の若者の93%が自国の良き日は未来にあると考えている。同じ問いに韓国は77%、インドが81%、ラテンアメリカが80%、世界平均では62%だった。香港の「南華早報」は5日、この調査結果を引用しながら、悲観的だったのは北米と西ヨーロッパで、それぞれ47%と41%の若者しか未来が明るいと認識していないと報道。日本の若者は今回調査では最も悲観的で、81%が未来は明るくないとしている。
経済状態と若者の発想は比例するのでしょうか。
日本は、雇用や年金問題を考えると、わからないわけではありません。
「企業家になるチャンス」という項目では、3分の2の中国の若者が、自国で企業家になるチャンスがあると考えている。日本と韓国は、それぞれ48%と56%だった。
中国ならそうでしょう。
科学技術がミレニアル世代にどんな影響を与えているのかということについても、今回調査の大きなポイントである。調査結果では80%以上の若者が、科学技術によって就業のチャンスがより容易に得られると回答。一方で62%が、科学技術は貧富の差を拡げると認識している。中国の若者の92%がスマートフォンを持っている。ちなみに世界平均は76%である。世界を変えるための最もいい方法は何かとの問いに対し、最も多かった回答は教育で、環境保護と貧困撲滅がそれに続いた。
今回の調査対象は、ネット世代。
今後の方向性が見える気がします。