中国から見れば、日本の建物の耐震設計は驚異的でしょう。
チャイナネットから引用します。
http://japanese.china.org.cn/jp/txt/2011-09/29/content_23519035.htm
3・11地震の被害が大きかった福島県から東へ、宮城県を越え岩手県まで進めば、そこには多くの津波で流された家屋があるが、地震で崩れた建物を目にすることは少ない。一部屋根が崩れ、その箇所をカバーシートで覆い雨をしのいでいる家もあるが、それほど多くない。日本家屋の大多数が有史以来の特大地震に耐え抜いたのである。
「地震の時、私は宮城県庁の建物の中にいて、上下左右にしばらく揺れ続け、キャビネットのファイルが飛び出したりしたので、みんな一斉に机の下に潜った。建物自体は絶対問題ないと信じていた。」県庁に勤める公務員はこう言った。
日本は地震大国である。大震災発生前にも、体で感じられる揺れは毎月数十回あったが、今年3月以降、その回数は更に急増し、一日に十数回、あるいはそれ以上の場合もある。地震の頻発は日本の建築物にダメージを与えたが、その地震との戦いの中で、日本の耐震及び免震技術も大きく前進した。
日本のある建築家が北京の十三陵で古代建築を見学した際、雷電による火災で焼けた建築物が残した礎石が、日本のそれと大きく違うことに気付いた。日本では通常、礎石の中心部に窪みを作り、梁の突起部分をその中に入れ込んで固定する。しかし、古代中国の礎石にはこのような窪みがなく、梁は直接礎石の上に置かれているだけだった。彼によれば、「ここから古代北京地区では地震が少なかったことがうかがえる」という。
日本では、建築物設計の際、数十年あるいは百年以上の使用において中等規模の地震に遭っても大きな損傷を出さないこと、そして居住者の命の危険をもたらさない(倒壊しない)ことが要求されている。これは日本で「耐震」と呼ばれているもので、客観的に言えば、今年3月に発生した震度9の大地震の際も、ほとんどの家屋がこの耐震機能の基準を満たしていた。今、我々が東日本の主要都市で家屋の倒壊を目にすることがないのは、ほぼ全ての建築物に耐震機能が備わっているからである。
「耐震」の概念に比較的近いのが「免震」である。免震の場合、建築物の頑丈さだけでなく、地震が建築物に与えるダメージを最小限に抑えることが要求される。建築物内部に震動を吸収する特殊な装置を設置することで地震による破壊を阻止することができるのである。
情報サーバーやデータベース保有建物、重要な美術館、博物館などでは、大地震発生時、そのデータベースや芸術品の無事を確保しなければならない。日本の建築会社はこれらの建物の建設の際、特殊な建築材料(ゴム等)を使用することで、地震が建築物に影響を与えないようにしている。このような建築物はコストが高く、横揺れ地震には効果的だが、2011年3月の縦揺れ型地震に耐えうるためには、まだまだ解決しなければならない課題が存在する。
チャイナネットから引用します。
http://japanese.china.org.cn/jp/txt/2011-09/29/content_23519035.htm
3・11地震の被害が大きかった福島県から東へ、宮城県を越え岩手県まで進めば、そこには多くの津波で流された家屋があるが、地震で崩れた建物を目にすることは少ない。一部屋根が崩れ、その箇所をカバーシートで覆い雨をしのいでいる家もあるが、それほど多くない。日本家屋の大多数が有史以来の特大地震に耐え抜いたのである。
「地震の時、私は宮城県庁の建物の中にいて、上下左右にしばらく揺れ続け、キャビネットのファイルが飛び出したりしたので、みんな一斉に机の下に潜った。建物自体は絶対問題ないと信じていた。」県庁に勤める公務員はこう言った。
日本は地震大国である。大震災発生前にも、体で感じられる揺れは毎月数十回あったが、今年3月以降、その回数は更に急増し、一日に十数回、あるいはそれ以上の場合もある。地震の頻発は日本の建築物にダメージを与えたが、その地震との戦いの中で、日本の耐震及び免震技術も大きく前進した。
日本のある建築家が北京の十三陵で古代建築を見学した際、雷電による火災で焼けた建築物が残した礎石が、日本のそれと大きく違うことに気付いた。日本では通常、礎石の中心部に窪みを作り、梁の突起部分をその中に入れ込んで固定する。しかし、古代中国の礎石にはこのような窪みがなく、梁は直接礎石の上に置かれているだけだった。彼によれば、「ここから古代北京地区では地震が少なかったことがうかがえる」という。
日本では、建築物設計の際、数十年あるいは百年以上の使用において中等規模の地震に遭っても大きな損傷を出さないこと、そして居住者の命の危険をもたらさない(倒壊しない)ことが要求されている。これは日本で「耐震」と呼ばれているもので、客観的に言えば、今年3月に発生した震度9の大地震の際も、ほとんどの家屋がこの耐震機能の基準を満たしていた。今、我々が東日本の主要都市で家屋の倒壊を目にすることがないのは、ほぼ全ての建築物に耐震機能が備わっているからである。
「耐震」の概念に比較的近いのが「免震」である。免震の場合、建築物の頑丈さだけでなく、地震が建築物に与えるダメージを最小限に抑えることが要求される。建築物内部に震動を吸収する特殊な装置を設置することで地震による破壊を阻止することができるのである。
情報サーバーやデータベース保有建物、重要な美術館、博物館などでは、大地震発生時、そのデータベースや芸術品の無事を確保しなければならない。日本の建築会社はこれらの建物の建設の際、特殊な建築材料(ゴム等)を使用することで、地震が建築物に影響を与えないようにしている。このような建築物はコストが高く、横揺れ地震には効果的だが、2011年3月の縦揺れ型地震に耐えうるためには、まだまだ解決しなければならない課題が存在する。