朝日新聞
慰安婦強制連行を、「強制性」はあった、笑わせるな。
書くだけ書いて、自社朝日新聞には責任がない。
間違いなら、しっかりと謝ったらどうです意地など張らずに。
特集で吉田清治氏の、「慰安婦強制連行」があったと言う証言について
「虚僞だと判断し、記事を取り消します」と書いたものの、謝罪や訂正は行っていない、
今日に至るまでの朝日の報道では、「吉田氏の慰安婦強制連行証言」を幾度となく、
国内外に広めながら、認めたことで旗色が悪くなると、論点のすり替えた、朝日新聞の
取締役杉浦信行は、吉田証言が嘘だったことで「慰安婦強制連行」については、誤りで
あったと陳謝したものを、一言、屁理屈を付けた、「強制連行」はなかったが、
「強制」はあったと「すり替え」た、余計な一言。
杉浦取締役は、「慰安婦強制連行は、そういった事実はないと認めた。しかし、いわゆる
慰安婦、自らの意思に反して軍に性的なものを強いられる。広い意味での強制性は
あったと考えている」と記者の質問で答えた。
何を言ってるの、この男、社長が陳謝している会見の場で、これでも陳謝している
つもりか、この慰安婦問題は、国民に陳謝する場だぞ、全く反省しているとは思えない。
この慰安婦強制連行問題で、どれほど日本国と日本国民が、世界に誤解され、
屈辱を受けているのか、報道機関として本気で考えた事があるのだろうか。
報道機関として正しく情報は、配信願いたいものだ。
まして社長自らの会見で、陳謝するのは判るけど、一体誰に謝っているの、
読者のみなさま、東電社員のみなさま、はないだろう。
読者も朝日と同じグループじゃなないか、国家と国民に向けた陳謝こそ、
本当に謝るべき相手ではないのか、どっちを向いて謝罪しているのだ。
吉田証言（昌郎）氏の真意と違う、間違った報道の修正も大事な事だろうが、
今韓国が間違った報道の基本に置いているのは「吉田清治氏の嘘の報道」だが、
調査で嘘が発覚しても、まだ嘘の報道を諦めきれないのだろう。朝日新聞の本音は、
それを実証するような、信じられない事を言う役員（取締役杉浦信行）がいると
言う事だ。朝日新聞の本音は、何にも変わっていないと言う事だろう。
いま間違った報道のおかげで、韓国と中国が、世界に向かって、どのような事を
進行させているのか、朝日新聞、関係の社員、真剣に考えた事があるのだろうか。
本当にこのような巨大な企業内で、真面に自社の正義感を、問う者もいない、
自浄能力を持った社員のいない、民主国家の、我が国の報道機関の存在に、ただ厭き
れるばかりで、国をおとしめ、国民を欺く報道機関があってよいのだろうか。
朝日新聞で働く多くの社員に言いたい、本当にあなた方社員、関係者みんなが、
今日までの朝日の報道に、疑問も持たない烏合の衆なのかと問いたい。
正義感を持った報道陣であってほしいと思うのだが、そのかけらもないのだろうか？
今からでも遅くない、間違いは間違い、国家国民の為になる、毅然とした報道機関で
あって欲しいものだが。正義の名において、隠された情報は暴くべきだが、間違った
情報だけは、決して報道機関としてやってほしくないものだ。
特に、自国をおとしめ、他国を有利に動かす報道だけはやめるべきだろう。
今日までの朝日の報道で喜んでいるのは、反日国の、中国と韓国だけだ、
これ以上拡大させないでくれ。
慰安婦動員の実態について、朝日新聞が必要以上に報道の根拠として、証拠資料に
使われたのは吉田氏の著書に綴られた証言であった「奴隷狩りのように連行」と
書いた部分の引用が、これが間違いと確認された事で、慌てた朝日は、２転、㍛転と
論点すり替え、特に強行連行証言を幾度となく取り上げた、国内外に広めた事とは、
無関係だと印象付けようとしても、結果から見て無理がある。
これまでの、これらの報道の根拠は報道機関として実証確認もしないまま、吉田清治氏
の著書を基本に書かれ、国連に間違ったまま、報告されたクマラスワミ報告、慰安婦を
「性奴隷」と認定し、世界の誤解を強化した、間違った1996年のクマラスワミ報告書と、
それを大々的に真実として報じ、日本のメディア（朝日新聞）の間違った必要以上の
報道で、拡大させたメディアの責任は厳しく問われなければならない。
韓国済州島での女性の強行連行を証言した嘘で飾った、吉田清治氏の記事の内容を
検証する事も無く報じたメディアと、それ等を参考に本を書いたオーストラリア人
ジャーナリスト、ヒックス氏、クマラスワミ報告、そして極めつけは「自民党河野
官房長官談話」等、これらを検証もしないままで、真実として報道したメディア、
この問題で国連人権委員会でのクマラスワミ報告書の扱いは、「留意（テクノート）」
との弱い表現にとどまったのに、これを報じた8年4月20日の朝刊記事で、国連人権
委員会が「『慰安婦決議』を採択」と大きく報じた、慰安婦問題を報道で拡大させて
きた朝日の責任は、ただ謝り、紙面での修正などで済ませるものではないだろう。
本気で慰安婦問題の解決には、歴史に沿って正しく、日韓両国の常識ある解決を
望みたいものだが、あまりにも間違った歴史認識を、長期に渡り、国民へ教え込んだ
韓国の教育が、解決への邪魔となりそうで、これからの韓国国民への、正しい歴史
認識の、再教育は朴政権では、あれは間違いでしたと言う、改善教育は出来ないだろう。
特に韓国の朴政権が巧みに習金平に取り込まれ、中国の傀儡政権と思われている
現状では、朴大統領では、解決は夢物語となりそうだ。
結論は、嘘に嘘を重ね拡大する慰安婦問題は、反日をあらわにしている、朴政権では、
解決は無理だと言う事だろう。
朝日新聞が慰安婦に関する記事の一部を「虚偽」と認めて取り消した問題でも、本音は
隠したかった。朝日による世界への誤った配信で、日本国と国民の名誉をおとしめ
られた問題を、東電吉田証言の付けたしに、渋々の「慰安婦強制連行」問題釈明、
違うだろう。
どちらの釈明が先も判らない朝日に批判続出。
池上氏のコラム掲載拒否、だけでない、朝日の、ニュースステーション古舘伊知郎も、
検証を示唆したようで、朝日新聞は、この誤認報道の重大さを、今だ、判ってない
ようでは「昇る朝日より沈みゆく朝日」になるのも、時間の問題だろう。
さすがの日本の野党にも、この問題を追及する動きを見せた、朝日は認めながら、
「謝罪も何もない、自浄努力が望めないのなら、国民の代表の我々が、検証していく
事が必要だ」と、朝日新聞の対応に対し、厳しく追及する構えを見せた国会が、
朝日の虚偽報道を基に、世界に広まった誤解の解消と、必要以上の虚偽の配信を、
厳しく追及する構えたが。
今頃になって、事の重大さに気付き騒いでも遅すぎる事すら、やっと野党も目覚めたのか？
このような事で、国家の信用を失墜させ、国民を窮地に追いこむメデァに、国民の
目が厳しく向けられる様に成って来た今日、
『読売新聞の渡辺会長の発言から、一時は、特定秘密保護法が国会で提起された時、
マスコミ界から、戦前の「治安維持法の復活だ」と言う避難が随分あったが、
このようなマスコミの動向から、マスコミ界から消えたように感じると、言論界、
報道界に身を置くものとしてメディアも万能じゃない、「何でもかんでも全て、自由と
言うのは間違っている」。
誤報とか捏造とかいう問題がいま、いろいろ議論されている。（特定）秘密保護法で
規制されるのではなく、私が会長のとき、新聞協会で作った「新聞倫理綱領がある
これらに適合しないものは、業界自身の中で自浄作用しないといけない、
我々メディアの存在価値を示す為にも自発的に間違ったものは間違ったと、早く認める
事で、国民の言論に対する不信を改め信頼回復が必要で、国民からの新聞に対する
信頼度を傷つけるような、報道がときどきあるなかで、報道機関として「特定秘密保護法」
に規制されないうちに、正義の報道に戻るよう、報道機関として自浄作用で、克服して
いかなければならないと、報道機関の頂点に立つ読売の渡辺会長は官邸で開かれた、
情報保全諮問会議の挨拶の中で語られた。』
マスコミ報道機関は、正しく情報を配信する前に、情報の事実確認が実証されたものを
国民へ配信してこそ、報道機関として国民に信頼されるのではないだろうか。
総理大臣・安倍晋三首相が、朝日新聞が慰安婦をめぐる報道で、「世界に向かって
しっかりと取り消すことが求められている」報道陣として慰安婦問題を執拗に取り
上げ繰り返してきた朝日の虚報について、朝日新聞は事実関係を国際社会に説明すべきだ。
「日本兵が人さらいのように慰安婦にしたとの記事が世界中で事実と誤認され、
もっともらしく、世界各地に、韓国人による非難する碑が作られている」朝日の報道が、
世界と韓国に与えた影響で、日韓関係が損なわれた、間違った報道による、固定観念を
変えること事は難しいが、朝日に残された懺悔の方法は、「お詫びではなく、日本の
名誉回復の為、報道人として、何をするか発信すべきだ」と厳しい口調で語った。
朝日新聞の誤った報道が犯した大罪、世界に与えた、日本国と日本国民への信用失墜を、
どう取り戻してくれるのか、唯、社長が頭を下げ、演壇で口先だけの釈明で済まされる
ものではないだろう。
どうすれば世界に与えた、自ら（朝日新聞）が作り上げた誤報を、（慰安婦の国家に
よる強制連行と強要は、吉田清治の創り上げた嘘だった）著書を基に作り上げた
誤った報道だった事を。
国際社会に、「嘘の報道であった釈明」を明らかにするためには何十年かかろうと、
世界と韓国の人々が理解してくれるまで、果てしなく続けなければならない。
まして、朝日新聞と社員は厳しく自覚し、日本国家と国民に対しても、名誉の
回復が明らかになるまで、報道に携わる者として、生涯背負はなければならない
と言う事を肝に銘じて行動すべきだろう。
慰安婦強制連行を、「強制性」はあった、笑わせるな。
書くだけ書いて、自社朝日新聞には責任がない。
間違いなら、しっかりと謝ったらどうです意地など張らずに。
特集で吉田清治氏の、「慰安婦強制連行」があったと言う証言について
「虚僞だと判断し、記事を取り消します」と書いたものの、謝罪や訂正は行っていない、
今日に至るまでの朝日の報道では、「吉田氏の慰安婦強制連行証言」を幾度となく、
国内外に広めながら、認めたことで旗色が悪くなると、論点のすり替えた、朝日新聞の
取締役杉浦信行は、吉田証言が嘘だったことで「慰安婦強制連行」については、誤りで
あったと陳謝したものを、一言、屁理屈を付けた、「強制連行」はなかったが、
「強制」はあったと「すり替え」た、余計な一言。
杉浦取締役は、「慰安婦強制連行は、そういった事実はないと認めた。しかし、いわゆる
慰安婦、自らの意思に反して軍に性的なものを強いられる。広い意味での強制性は
あったと考えている」と記者の質問で答えた。
何を言ってるの、この男、社長が陳謝している会見の場で、これでも陳謝している
つもりか、この慰安婦問題は、国民に陳謝する場だぞ、全く反省しているとは思えない。
この慰安婦強制連行問題で、どれほど日本国と日本国民が、世界に誤解され、
屈辱を受けているのか、報道機関として本気で考えた事があるのだろうか。
報道機関として正しく情報は、配信願いたいものだ。
まして社長自らの会見で、陳謝するのは判るけど、一体誰に謝っているの、
読者のみなさま、東電社員のみなさま、はないだろう。
読者も朝日と同じグループじゃなないか、国家と国民に向けた陳謝こそ、
本当に謝るべき相手ではないのか、どっちを向いて謝罪しているのだ。
吉田証言（昌郎）氏の真意と違う、間違った報道の修正も大事な事だろうが、
今韓国が間違った報道の基本に置いているのは「吉田清治氏の嘘の報道」だが、
調査で嘘が発覚しても、まだ嘘の報道を諦めきれないのだろう。朝日新聞の本音は、
それを実証するような、信じられない事を言う役員（取締役杉浦信行）がいると
言う事だ。朝日新聞の本音は、何にも変わっていないと言う事だろう。
いま間違った報道のおかげで、韓国と中国が、世界に向かって、どのような事を
進行させているのか、朝日新聞、関係の社員、真剣に考えた事があるのだろうか。
本当にこのような巨大な企業内で、真面に自社の正義感を、問う者もいない、
自浄能力を持った社員のいない、民主国家の、我が国の報道機関の存在に、ただ厭き
れるばかりで、国をおとしめ、国民を欺く報道機関があってよいのだろうか。
朝日新聞で働く多くの社員に言いたい、本当にあなた方社員、関係者みんなが、
今日までの朝日の報道に、疑問も持たない烏合の衆なのかと問いたい。
正義感を持った報道陣であってほしいと思うのだが、そのかけらもないのだろうか？
今からでも遅くない、間違いは間違い、国家国民の為になる、毅然とした報道機関で
あって欲しいものだが。正義の名において、隠された情報は暴くべきだが、間違った
情報だけは、決して報道機関としてやってほしくないものだ。
特に、自国をおとしめ、他国を有利に動かす報道だけはやめるべきだろう。
今日までの朝日の報道で喜んでいるのは、反日国の、中国と韓国だけだ、
これ以上拡大させないでくれ。
慰安婦動員の実態について、朝日新聞が必要以上に報道の根拠として、証拠資料に
使われたのは吉田氏の著書に綴られた証言であった「奴隷狩りのように連行」と
書いた部分の引用が、これが間違いと確認された事で、慌てた朝日は、２転、㍛転と
論点すり替え、特に強行連行証言を幾度となく取り上げた、国内外に広めた事とは、
無関係だと印象付けようとしても、結果から見て無理がある。
これまでの、これらの報道の根拠は報道機関として実証確認もしないまま、吉田清治氏
の著書を基本に書かれ、国連に間違ったまま、報告されたクマラスワミ報告、慰安婦を
「性奴隷」と認定し、世界の誤解を強化した、間違った1996年のクマラスワミ報告書と、
それを大々的に真実として報じ、日本のメディア（朝日新聞）の間違った必要以上の
報道で、拡大させたメディアの責任は厳しく問われなければならない。
韓国済州島での女性の強行連行を証言した嘘で飾った、吉田清治氏の記事の内容を
検証する事も無く報じたメディアと、それ等を参考に本を書いたオーストラリア人
ジャーナリスト、ヒックス氏、クマラスワミ報告、そして極めつけは「自民党河野
官房長官談話」等、これらを検証もしないままで、真実として報道したメディア、
この問題で国連人権委員会でのクマラスワミ報告書の扱いは、「留意（テクノート）」
との弱い表現にとどまったのに、これを報じた8年4月20日の朝刊記事で、国連人権
委員会が「『慰安婦決議』を採択」と大きく報じた、慰安婦問題を報道で拡大させて
きた朝日の責任は、ただ謝り、紙面での修正などで済ませるものではないだろう。
本気で慰安婦問題の解決には、歴史に沿って正しく、日韓両国の常識ある解決を
望みたいものだが、あまりにも間違った歴史認識を、長期に渡り、国民へ教え込んだ
韓国の教育が、解決への邪魔となりそうで、これからの韓国国民への、正しい歴史
認識の、再教育は朴政権では、あれは間違いでしたと言う、改善教育は出来ないだろう。
特に韓国の朴政権が巧みに習金平に取り込まれ、中国の傀儡政権と思われている
現状では、朴大統領では、解決は夢物語となりそうだ。
結論は、嘘に嘘を重ね拡大する慰安婦問題は、反日をあらわにしている、朴政権では、
解決は無理だと言う事だろう。
朝日新聞が慰安婦に関する記事の一部を「虚偽」と認めて取り消した問題でも、本音は
隠したかった。朝日による世界への誤った配信で、日本国と国民の名誉をおとしめ
られた問題を、東電吉田証言の付けたしに、渋々の「慰安婦強制連行」問題釈明、
違うだろう。
どちらの釈明が先も判らない朝日に批判続出。
池上氏のコラム掲載拒否、だけでない、朝日の、ニュースステーション古舘伊知郎も、
検証を示唆したようで、朝日新聞は、この誤認報道の重大さを、今だ、判ってない
ようでは「昇る朝日より沈みゆく朝日」になるのも、時間の問題だろう。
さすがの日本の野党にも、この問題を追及する動きを見せた、朝日は認めながら、
「謝罪も何もない、自浄努力が望めないのなら、国民の代表の我々が、検証していく
事が必要だ」と、朝日新聞の対応に対し、厳しく追及する構えを見せた国会が、
朝日の虚偽報道を基に、世界に広まった誤解の解消と、必要以上の虚偽の配信を、
厳しく追及する構えたが。
今頃になって、事の重大さに気付き騒いでも遅すぎる事すら、やっと野党も目覚めたのか？
このような事で、国家の信用を失墜させ、国民を窮地に追いこむメデァに、国民の
目が厳しく向けられる様に成って来た今日、
『読売新聞の渡辺会長の発言から、一時は、特定秘密保護法が国会で提起された時、
マスコミ界から、戦前の「治安維持法の復活だ」と言う避難が随分あったが、
このようなマスコミの動向から、マスコミ界から消えたように感じると、言論界、
報道界に身を置くものとしてメディアも万能じゃない、「何でもかんでも全て、自由と
言うのは間違っている」。
誤報とか捏造とかいう問題がいま、いろいろ議論されている。（特定）秘密保護法で
規制されるのではなく、私が会長のとき、新聞協会で作った「新聞倫理綱領がある
これらに適合しないものは、業界自身の中で自浄作用しないといけない、
我々メディアの存在価値を示す為にも自発的に間違ったものは間違ったと、早く認める
事で、国民の言論に対する不信を改め信頼回復が必要で、国民からの新聞に対する
信頼度を傷つけるような、報道がときどきあるなかで、報道機関として「特定秘密保護法」
に規制されないうちに、正義の報道に戻るよう、報道機関として自浄作用で、克服して
いかなければならないと、報道機関の頂点に立つ読売の渡辺会長は官邸で開かれた、
情報保全諮問会議の挨拶の中で語られた。』
マスコミ報道機関は、正しく情報を配信する前に、情報の事実確認が実証されたものを
国民へ配信してこそ、報道機関として国民に信頼されるのではないだろうか。
総理大臣・安倍晋三首相が、朝日新聞が慰安婦をめぐる報道で、「世界に向かって
しっかりと取り消すことが求められている」報道陣として慰安婦問題を執拗に取り
上げ繰り返してきた朝日の虚報について、朝日新聞は事実関係を国際社会に説明すべきだ。
「日本兵が人さらいのように慰安婦にしたとの記事が世界中で事実と誤認され、
もっともらしく、世界各地に、韓国人による非難する碑が作られている」朝日の報道が、
世界と韓国に与えた影響で、日韓関係が損なわれた、間違った報道による、固定観念を
変えること事は難しいが、朝日に残された懺悔の方法は、「お詫びではなく、日本の
名誉回復の為、報道人として、何をするか発信すべきだ」と厳しい口調で語った。
朝日新聞の誤った報道が犯した大罪、世界に与えた、日本国と日本国民への信用失墜を、
どう取り戻してくれるのか、唯、社長が頭を下げ、演壇で口先だけの釈明で済まされる
ものではないだろう。
どうすれば世界に与えた、自ら（朝日新聞）が作り上げた誤報を、（慰安婦の国家に
よる強制連行と強要は、吉田清治の創り上げた嘘だった）著書を基に作り上げた
誤った報道だった事を。
国際社会に、「嘘の報道であった釈明」を明らかにするためには何十年かかろうと、
世界と韓国の人々が理解してくれるまで、果てしなく続けなければならない。
まして、朝日新聞と社員は厳しく自覚し、日本国家と国民に対しても、名誉の
回復が明らかになるまで、報道に携わる者として、生涯背負はなければならない
と言う事を肝に銘じて行動すべきだろう。