じんぎなきこうえんせんそうぼっぱつし ぼーるかえせと なわとびかせよと
人は、欲望に囚われ、死に至る。
山田の地蔵さんの惨劇もしかり、墜落死するのもしかり、首をかききられることもしかり。
欲望の末に、惨殺されたものに残された復讐に濡れた怨念は、刺し違えぬ限り、それ以上のものを奪いつくすことであった。
今も昔も変わらず、そこにあることの意味を超え、時空間をも超えるには、何より、そこに根を持つことばが必要であった。
曹洞宗 山田の地蔵尊 増福院縁起 より。
通称「山田のお地蔵様」といわれる増福禅院と秘仏六地蔵尊の由来とは。
天文二〇年（一五五一年）。
宗像大宮司家第七十八代氏雄卿は大内氏の随臣として長州黒川（山口県）に土地を与えられ其処に住んでおられた。
その年の九月朔日、大内義隆公も逆臣陶晴賢（すえはるたか）に、長州深川の大寧寺に攻められ戦い破れ自害された。
その時、氏雄卿（菊姫様の夫）もまた、戦死された。
本国筑前宗像の地には正室菊姫がおられ、母堂の山田局と共に、この山田の里の館に住んでおられたが、同月十二日、陶晴賢より差し向けられた御父君正氏卿の妾腹の子なべ寿丸（後の七十九代氏貞卿）が、突然宗像に乗り込み白山城に入城してきたのである。
領地六万石を横領せんとする晴賢の策略である。
天文二十三年（一五五四年）三月二十三日「月侍の夜」、寝返りした石松但馬守は腹心の野中勘解由、嶺玄蕃等を従えて、山田の御殿に乗り込み、菊姫御前を始め、山田局をも刺殺し、また立ち向かった侍女の花尾の島、三日月、小夜、小少将の四人も討ち果たしてしまったのである。
時に、菊姫一八歳、母堂山田島は五十三歳であった。
今日、菊姫が愛用されていた古鏡、貝合わせなどが増福院に秘蔵されているが、それらは今もなおみるものの涙を誘うのである。
その後、この六大の婦女子の怨霊の祟りはものすごかったという。
嶺玄蕃が鞍手郡蒲生田にある馬頭観音に参詣した帰り道のことである。
領内冨地原の赤木峠にさしかかった時、夕日のざしの中に、血に染まった山田の後室と花尾の局の姿が突如として浮かび上がった。
玄蕃は恐れおののき震えわななきながら吉留村の自宅に命からがら辿り着いたが、程なく息絶えた。家族の大方も、同じように苦しみながら悶死した。
その話を聞いた野中勘解由は、次は我が身と加持や祈祷で難を逃れようとした。
在る夜、夢の中で後室と花尾の局に責め立てられ、翌日急死した。
家族七人もまた、七日の内に死に失せた。
石松又兵衛（但馬守）は『山田地蔵由来記』によれば、怨霊に取り殺されたとされているが、『筑前国俗風土記』「山田」の記述では、その名を但馬と改め、氏貞の死後、剃髪し可久と号したともいわれている。
おもひやれ、とう人もなき山中に
かけひのみづの こころぼそさは
＜菊姫様辞世の句＞
きくのはな ちりゆくもののちにそめし
かいあわせのち 古鏡あわせ
金融当局が４年間の日本国内の韓国人金融犯罪容疑者名簿をまるごと譲り受ける考えだ。
対象者は数万人と推定され、在日韓国人社会と日本国内の韓国企業に大きな波紋が予想される。
金融界によると、金融委員会金融情報分析院（ＦＩＵ）は昨年、日本のＦＩＵに相当する
「警察庁犯罪収益移転防止対策室（ＪＡＦＩＣ）」に「包括的情報交換協定」を締結しようと提案した。
協定は２０１０－２０１３年に自国のＦＩＵに申告された相手国籍の容疑ある取引（ＳＴＲ）対象者の
名前・旅券番号などの情報を一括交換する内容だ。
ＳＴＲとは銀行がマネーロンダリング（資金洗浄）や違法資金取引容疑がある客の金融取引内訳を当局に申告する制度。
ＦＩＵは該当情報を受ければ、具体的な金融犯罪容疑者を特定した後、日本に資金取引内訳を要請する方針だ。
ＦＩＵは２０１２年、米国と初めて包括協定を締結し、約６０００人の米国内の韓国人マネーロンダリング容疑者名簿を譲り受けた。
このうち犯罪容疑が濃厚な約６００人の情報が国税庁に通知された。
現在ＦＩＵが確保している４年分の韓国内日本人ＳＴＲ件数は３０００件で、金額では８兆ウォン以上。
日本国内の韓国人居住者は５１万人と、韓国内の日本人居住者（５万人）の１０倍にのぼり、
ＳＴＲ対象者は数万人、金額は数十兆ウォンにのぼるとみられる。
個人だけでなく法人情報も交換対象であり、協定が実現する場合、在日韓国人の事業体や
韓国企業の日本支社などのマネーロンダリングおよび域外脱税摘発件数が急増する見込みだ。
金融当局の関係者は「昨年の協定締結が目標だったが、日本側の法律検討時間が長引き、年を越すことになった」と説明した。
2015年02月26日08時09分 [中央日報/中央日報日本語版]
http://japanese.joins.com/article/041/197041.html?servcode=300§code=300&cloc=jp|main|breakingnews
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昭和５１年１０月、総連傘下の在日本朝鮮人商工連合会
（朝鮮商工連）が国税庁と「５項目の合意事項」を結んだと主張した。掲載された５項目の内容は次の通りだ。
（１）朝鮮商工人のすべての税金問題は、朝鮮商工会と協議して解決する
（２）定期、定額の商工団体の会費は損金（必要経費）として認める
（３）学校（朝鮮人学校）運営の負担金に対しては前向きに解決する
（４）経済活動のための第三国旅行の費用は、損金として認める
（５）裁判中の諸案件は協議して解決する
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つまり、日本で儲けた在日の人たちのマネーを韓国が絞りとるだけであり、日本はバカを見るだけである。
例えば、日本人の血税からでている生活保護費で金をつぎ込まれていることもあるが、日本人の一部もつぎ込んでいるであろうパチンコマネーなどが流出する懸念がある。
ということでもあろう。
パチンコ全面廃止が必要である。