4日前には、29年前の「ドーハの悲劇」から「ドーハの歓喜」を味わった日本と多くのサポーターたち。
プロサッカーの試合は、プロ野球と異なり交代しなければ全員が90分間走り回る過酷なスポーツであり、「中3日」の休養では疲労感は回復しきれない。
そのため大きな大会のリーグ戦ではかつては23人の登録選手で臨み、選手を交代させながら戦ってきた。
もっともレギュラー選手の中心となるメンバーは交代させることは難しく、最後は監督の判断になる。
今回のカタールでのW杯では変更されたルールにより26名の選手が現地に赴き、試合では最大5人の交代を可能となった。
23日の初戦のドイツ戦では前半は「0-1」とある程度はプラン通りで、後半に一気に5人を交代させ、それも日本を代表する攻撃型の選手の投入で「奇跡の大逆転」を演じたのだが、そのドイツ戦での疲労感はかなりのものだったようである。
とりわけ中盤の要となる2人のボランチ(遠藤・鎌田)選手の動きの悪さが昨夜のコスタリカ戦でも影響したようである。
相手の3倍以上のシュート放ちながらも「数撃てば当たる」というものではないことは、コスタリカの1本の致命的なシュートで負けてしまうというのがサッカーであるということを示してくれた。
昔から「試合に勝って勝負に負けた」と言われるが、相撲ならば押し込みながらも土俵際で「うっちゃられた」とか、野球では9回裏の1球でホームランを打たれて負ける、などがある。
昨夜の日本代表はまさに「決定打」に欠けて終了近くに致命的な失点をして負けたのだが、これが単に「ドーハの悲劇」に結びつくとは限らない。
監督に対しては「勝てば名采配」とおだてられ、負ければ選手起用を批判されるものである。
「城氏がコスタリカ戦に敗れた"森保采配"に「4つの疑問」を指摘…『ドイツ戦から先発メンバーを5人も替える必要があったのか?』」
ネットニュースにはうんざりするほどのサッカー評論家(元代表選手も含む)連中のコメントが山盛りだったが、中にはスポーツライターによる現場の生の声を拾っていた記事があった。
「なぜ日本はコスタリカに負けたのか…吉田、守田、鎌田、伊東、堂安らが発した現地の声から紐解く「違和感」の正体とは?」
最終的にすべてが終了した後で評価すればいいことであり、現時点では静かに最後まで見守ればいいのではないか。
「このままで終わらせない 森保ジャパンに息づく歴代日本代表のDNA」
| 日本の持ち味をどう引き出し、世界と戦っていくか。森保一監督は2018年7月の就任以降、そのテーマと向き合い続けてきた。 原点は日本のコーチとして参加した前回18年W杯ロシア大会だ。1次リーグを突破し、決勝トーナメント1回戦でベルギーに逆転負けした中、世界基準を体感した。「普段、映像で見る試合の1.5倍速から2倍速くらいのスピードで展開されているように感じた」 就任後は「良い守備から良い攻撃へ」とのコンセプトを掲げ、日本人の俊敏性や勤勉さ、技術力を生かした戦い方を模索し、プレーや判断の速さも求め続けた。引いて守る相手が多いW杯アジア予選で、あえてボールを握らずに素早い攻撃にトライしたのも、W杯を意識していたからこそだ。 その戦い方には歴代代表のDNAも息づいている。 初出場した1998年フランス大会以降、過去6度のW杯で日本を率いた監督は5人。手法はさまざまだが、森保監督はその長所を巧みに取り入れてきた。 日本が初めて決勝トーナメントに進んだ02年日韓大会を指揮し、規律を重視したフィリップ・トルシエ氏からは「日本人は役割をしっかりさせ組織力を持てば世界で戦っていける、と参考になった」(森保監督)。10年南アフリカ大会で16強入りした岡田武史氏の戦いからは、ピッチの横幅を埋め、弱点だった両サイドの守備を強化する手法を学んだ。攻撃的なスタイルが売りで、18年ロシア大会で速攻と遅い攻めを使い分けた西野朗氏からは「日本はもっとボールを握れる。勇気を持って戦えば強豪と渡り合える」とのメッセージを受け取った。 さらに、日本人らしさを求めた故イビチャ・オシム氏からは勤勉に走りながら組織的に戦うことの重要性を受け継ぐ。1次リーグで敗退した14年ブラジル大会監督のアルベルト・ザッケローニ氏が掲げたインテンシティー(激しさ、強さ)や、ロシア大会直前に解任されたバヒド・ハリルホジッチ氏の求めたデュエル(球際の戦い)といった考え方もチーム作りに色濃く反映している。 「過去を学び、全てを今に生かす」と森保監督。日本サッカー界が積み上げてきた歴史を背負っているだけに、このまま終わるわけにはいかない。 |
日本が初めてW杯に出場してからまだ24年しかたっていない。
当時生まれた男子たちがようやく一人前になったのは今年のW杯である。
まだまだ経験することはたくさんあるのだろうから「このまま終わってはならない」のだが、政治の世界では国民の生活を左右する岸田文雄内閣が風前の灯になりつつある。
「内閣不支持51・6%で発足以降初の半数超え、3閣僚更迭『遅すぎた』62.4% 共同世論調査」
| 共同通信社が26、27両日に実施した全国電話世論調査によると、岸田内閣の不支持率は51.6%となり、昨年10月の内閣発足以降、初めて半数を超えた。支持率も10月末の前回調査から4.5ポイント減の33.1%で過去最低を更新。世界平和統一家庭連合(旧統一教会)問題を巡る被害者救済新法については、マインドコントロール(洗脳)された人の寄付の取り消し規定が必要との回答が75.8%に上った。政府は洗脳下での禁止規定を新法に明記しない方針だ。 岸田文雄首相が寺田稔前総務相ら3閣僚を更迭したタイミングは「遅過ぎた」が62.4%に上った。閣僚更迭は逆風下の政権にとって局面転換とはならなかったようだ。 岸田氏にいつまで首相を続けてほしいか聞いたところ「できるだけ早く辞めてほしい」が30.2%で最多。「再来年9月の自民党総裁任期まで」29.4%、「来年5月の広島での先進7カ国首脳会議(G7サミット)まで」23.6%と続いた。 救済新法を今国会で成立させるべきだとの回答は54.3%。法律は必要だが、今国会での成立にこだわる必要はないが37.8%だった。宗教法人法に基づく質問権を行使し旧統一教会に対する調査を始めた政府対応を「評価する」が73.6%で、「評価しない」の22.7%を大きく上回った。 政府が進める防衛力強化に関し、日本が反撃能力(敵基地攻撃能力)を持つことに賛成との回答は60.8%、反対は35.0%。防衛費増額の財源として何がふさわしいか聞いたところ「防衛費以外の予算の削減」が最多で35.4%。「防衛費の増額は必要ない」24.9%、「法人税などの増税」22.4%、「国債の発行」13.2%と続いた。後略。 |
やはり旧統一協会の被害者救済という法律の肝心の個所が骨抜きになりそうであることが支持率低下の要因であろう。
「首相、自主的な寄付『規制困難』…本人が『困惑していない』主張なら家族の請求も困難」
首相、自主的な寄付「規制困難」…本人が「困惑していない」主張なら家族の請求も困難
— 毛ば部とる子 (@kaori_sakai) November 27, 2022
政府関係者によると本人が「困惑していない」と主張すれば取り消し権は認められず、家族による請求も難しくなる。https://t.co/VX7zn8Ziyy
⇒だからマインドコントロールの記述が焦点になるんだね。
新しい法律を作る際にはかならず「専門家」が参考人として国会に招致されるのだが、国会における統一教会汚染の議論では統一教会救済の専門家である弁護士の参考人招致を自民と公明は拒否してるということは自民も公明も、統一教会の被害者救済について本気でやる気がないに等しい。
11月25日の衆議院予算委員会で酷い話が・・。
— HOM55 (@HON5437) November 25, 2022
立憲民主党の長妻議員が統一教会被害救済について、専門家である弁護士の参考人招致を求めたところ、自民党と公明党が賛成せず出席が認められなかったとのこと。
被害者救済！と言いながら、弁護士の出席を認めないとかもうやる気ないでしょ。終わってる。 pic.twitter.com/9wT7ususNz
ちなみに、自民党の牧原議員はこんなツイートをしています。
— HOM55 (@HON5437) November 25, 2022
統一教会の事が念頭にあるのだと思われますが「魔女狩り」「共産主義中国の文化大革命」という言葉を使い、信教の自由を語っておられます。
これってさぁ・・ pic.twitter.com/qADldsIbna
長年、旧統一協会の被害者支援に携わってきた弁護士たちは、自民党の反対にもかかわらず弁護団が積み上げてきた歴史を背負っているだけに、「このまま終わるわけにはいかない」という」気持ちでいっぱいであろう、とオジサンは思う。
