左側だけ作ってみたサイドバッグサポート↓
この丸パイプをエーモンステーに交換。パイプはパイプで強度があって良かったんだけどね。
さらに細かい取り回しを変えた。
右側にもサポートを付けた。とりあえず丸パイプで斜めのサポートを作って、実際に運用してみた結果、必要十分な強度とクリアランスを得られた。でもエーモンステーが転がっていたので交換（パイプはライトグレーで目立つから…）。
実際の運用でほぼ問題はなかったのだが、後輪への巻き込み防止用のステーも追加した。
若干強度が落ちたが、後日分厚いステーに交換するつもり。
例によってその辺に転がっていた廃材（？）などを再利用しているので、見た目は良くないし細部の仕上がりも悪いけど、ま、機能としては問題ないのでとりあえずOKだろう。
もう少し各部の取り付け強度や鉄板の厚みを増やしてやれば、転倒時にサイドバンパーとして機能してくれるんじゃないかと思う。ただあんまりステーの強度を上げるとフレームやシートレールが逝ってしまうので、このままで良いのかもしれない。
パイプベンダーが手に入れば丸パイプで作るんだけど、なかなか適当なのが無いんだよねぇ～
ついでに時計の取り付けを変えた。
従来フューズボックスに貼り付けていたのだが、少し立てると見やすくなる事から、今は無き今は無きTANAXのELクロックの取り付けステーを使ってみた。
これで走行中に見るとき、コントラストが上がって見やすい。反射も減ったようだ。
この丸パイプをエーモンステーに交換。パイプはパイプで強度があって良かったんだけどね。
さらに細かい取り回しを変えた。
右側にもサポートを付けた。とりあえず丸パイプで斜めのサポートを作って、実際に運用してみた結果、必要十分な強度とクリアランスを得られた。でもエーモンステーが転がっていたので交換（パイプはライトグレーで目立つから…）。
実際の運用でほぼ問題はなかったのだが、後輪への巻き込み防止用のステーも追加した。
若干強度が落ちたが、後日分厚いステーに交換するつもり。
例によってその辺に転がっていた廃材（？）などを再利用しているので、見た目は良くないし細部の仕上がりも悪いけど、ま、機能としては問題ないのでとりあえずOKだろう。
もう少し各部の取り付け強度や鉄板の厚みを増やしてやれば、転倒時にサイドバンパーとして機能してくれるんじゃないかと思う。ただあんまりステーの強度を上げるとフレームやシートレールが逝ってしまうので、このままで良いのかもしれない。
パイプベンダーが手に入れば丸パイプで作るんだけど、なかなか適当なのが無いんだよねぇ～
ついでに時計の取り付けを変えた。
従来フューズボックスに貼り付けていたのだが、少し立てると見やすくなる事から、今は無き今は無きTANAXのELクロックの取り付けステーを使ってみた。
これで走行中に見るとき、コントラストが上がって見やすい。反射も減ったようだ。
政府・与党は4月30日に暫定税率を衆議院で再可決、5月1日から復活させようとしている。
今一度この暫定税率についてまとめておこう。
日本の自動車ユーザーの代表として相応しいのはJAFだが、そのJAFがまとめた資料を読んでみよう。
国土交通省が『国と地方の道路整備のための財源』としているもののうち、暫定税率が適用され、平均すると1.9倍の税を払っているのは以下の五つだ。
自動車取得税（1.7倍)
自動車重量税（2.5倍）
揮発油税（2.0倍）
地方道路税（1.2倍)
軽油引取税（2.1倍）
その道路特定財源の内、使途が拡大され道路以外への投資は以下の通りだ。もちろんコレには天下り法人への流用金、官僚どもによる横領が含まれているといって良い。
（JAFのまとめによる。JAFのサイトから引用）
電線を地下に敷設するとか、低公害車の普及とかは理解出来るが、まちづくり交付金（箱物建設などに流用）とか市街地再開発、建物耐震改修などは全く理解出来ない。
しかも既に昨年度分から本四架橋（高くて地元民すら通らないあの橋だ！）の債務負担分4,522億円は不要となっているのに、暫定税率を下げる事すらしていない。
百歩譲って道路整備交付金、無電柱化促進、ETC普及促進、低公害車普及促進の費用、締めて429億円。コレをそのまま2007年度に引き継いだとして、本四架橋の債務負担は無くなっているので、使途拡大分の70%は引き下げられたはずだ。
道路特定財源4兆6,000億円は10%程下げてもいいという事になる。各種随意契約や天下り法人への流用・官僚の横領などをなくせば20%は下げても問題ないだろう。
まぁ、実際には国の取り分が"余っている"だけで地方分は"足りない"ということらしい。それでは暫定税率を下げて、国において余剰となる分を5年間地方に回すとか、そういう政策を執ればいいのだ。
もっとも地方の道路も無駄・過剰なものが多い事は火を見るよりも明らか。誰も通らない山間部の「自転車県道」や、料金が高すぎて利用者がいない有料道路、交通量から必要性がない高速道路など枚挙にいとまがない。だいたい下手に高速道路を作ると100～200億円/Kmのコストがかかるが、高規格な一般道にするだけで数分の一のコストで済むのだ。
これは国の直轄道路でも同じ事。圏央道など良い例だ。
このように、暫定税率を従来のままにし、それをまた10年維持するなどという事に合理的な理由はない。
極端な話、資金が足りなくなるというなら作らなければいいのだ。作れば作るほど維持費もふくらみ、今後人口が減少するという予測の下で交通需要の増加も見込めない。むしろ車を減らしても良いように鉄道輸送網を再整備するとか、今のうちに水素インフラを整備するとか、そういう事に使うべきなのだ。
今一度この暫定税率についてまとめておこう。
日本の自動車ユーザーの代表として相応しいのはJAFだが、そのJAFがまとめた資料を読んでみよう。
国土交通省が『国と地方の道路整備のための財源』としているもののうち、暫定税率が適用され、平均すると1.9倍の税を払っているのは以下の五つだ。
自動車取得税（1.7倍)
自動車重量税（2.5倍）
揮発油税（2.0倍）
地方道路税（1.2倍)
軽油引取税（2.1倍）
その道路特定財源の内、使途が拡大され道路以外への投資は以下の通りだ。もちろんコレには天下り法人への流用金、官僚どもによる横領が含まれているといって良い。
（JAFのまとめによる。JAFのサイトから引用）
電線を地下に敷設するとか、低公害車の普及とかは理解出来るが、まちづくり交付金（箱物建設などに流用）とか市街地再開発、建物耐震改修などは全く理解出来ない。
しかも既に昨年度分から本四架橋（高くて地元民すら通らないあの橋だ！）の債務負担分4,522億円は不要となっているのに、暫定税率を下げる事すらしていない。
百歩譲って道路整備交付金、無電柱化促進、ETC普及促進、低公害車普及促進の費用、締めて429億円。コレをそのまま2007年度に引き継いだとして、本四架橋の債務負担は無くなっているので、使途拡大分の70%は引き下げられたはずだ。
道路特定財源4兆6,000億円は10%程下げてもいいという事になる。各種随意契約や天下り法人への流用・官僚の横領などをなくせば20%は下げても問題ないだろう。
まぁ、実際には国の取り分が"余っている"だけで地方分は"足りない"ということらしい。それでは暫定税率を下げて、国において余剰となる分を5年間地方に回すとか、そういう政策を執ればいいのだ。
もっとも地方の道路も無駄・過剰なものが多い事は火を見るよりも明らか。誰も通らない山間部の「自転車県道」や、料金が高すぎて利用者がいない有料道路、交通量から必要性がない高速道路など枚挙にいとまがない。だいたい下手に高速道路を作ると100～200億円/Kmのコストがかかるが、高規格な一般道にするだけで数分の一のコストで済むのだ。
これは国の直轄道路でも同じ事。圏央道など良い例だ。
このように、暫定税率を従来のままにし、それをまた10年維持するなどという事に合理的な理由はない。
極端な話、資金が足りなくなるというなら作らなければいいのだ。作れば作るほど維持費もふくらみ、今後人口が減少するという予測の下で交通需要の増加も見込めない。むしろ車を減らしても良いように鉄道輸送網を再整備するとか、今のうちに水素インフラを整備するとか、そういう事に使うべきなのだ。