中朝韓は「特亜」「特定アジア３国」の理由は嘘捏造隠蔽の極左反日反米偏向マスコミ言動そのもの！！

本ブログを含めて、多くの危機感を持った有志、憂国の士らが指摘してきた、極左反日反米の偏向報道マスコミとの戦いや批判追及。

既に読者の皆様はご存じかと思いますが、それらの背景には、偏向マスコミを応援して扇動捏造する、中朝韓らの存在があります。
勿論、中朝韓だけが、そのような事を行っているのではないことは、明白ですが。
米露や欧州等でも、「当たり前のように」行われています。

しかし、２０２０年の米国大統領選挙の不正や強権的・独裁的なメディアやＳＮＳサイトの情報操作を鑑みれば、ロシアや中朝韓の大掛かりなメディアやＳＮＳ操作の実態は明らかです！！

更に悪い事は、正しい事や緊急的な対応が必要な情報が歪められて気付けば、危機的な状況に陥ってしまう危険性が高まる事になります！！

ですから、中朝韓は特に酷い３ヶ国だと、「特亜」「特亜３国」「特Ａ」「特定アジア３国」等の名前で危険視されるのです！！

５月１３日１９時４８分に自民党参議院議員の和田政宗氏が自身のアメブロにて、「NHK「緑なき島」問題　韓国の無断使用にNHKは「今後のことは様々な観点から検討」」の題で次のように厳しく指摘しています。

『参院内閣委員会で、NHK「緑なき島」問題について質問。

NHKが「緑なき島」で放映した、端島（軍艦島）の炭鉱内とされる映像は軍艦島のものではないと、元端島炭鉱職員や旧島民から指摘されているが、この映像を元に韓国は「軍艦島は地獄島だった」とプロパガンダを行っている。


韓国の「日帝強制動員歴史館」、放送局KBS、MBCで、このNHKの映像が使われており、前回の内閣委員会の私の質疑に対し、NHKは「確認中」との答弁だった。

そのため今回の質疑で、確認がついたのかと、使用の撤回を求め、抗議しないのかを質問した。

NHKの答弁は、KBSには2010年に提供、「日帝強制動員歴史館」とMBCには提供したことは無いとの回答。

その上で、「今後のことについては、様々な観点から検討」と、また引き延ばしにかかった。

私からは、無断使用に対し、即座に抗議すべきと求めました。

KBSの放送でも、NHKが言っている「『緑なき島』は炭鉱労働を肯定的に捉えた」とは真逆の内容となっており、当然、使用撤回を求め、抗議すべきである。

引き続きこの問題を追及していく。

韓国のプロパガンダ工作に使われている重要な問題であり、NHKを逃がさない。
（以下略）』

また、和田政宗氏は５月１４日２３時０１分にも同ブログにて、「国家戦略特区の有用性と、利益誘導できないことを国会質疑で立証」の題で次のように厳しく指摘しています。

『昨日の参院内閣委員会。

国家戦略特区の有用性について質問。

国家戦略特区は、一部のいわれなき批判で活用が及び腰の面が出ているが、安倍政権で創設し、岩盤規制を突破、我が国経済に活力をもたらすために極めて重要。


私の質疑では、特区ワーキンググループや規制改革推進会議の民間委員が利益誘導できない仕組みになっていることついて明確に立証し、活用の必要性について説いた。

ネット上などでも支持の声を相次いで頂いた。


『メディアが焚き付け 野党議員も相乗りした国家戦略特区、ついに結論　自民・和田政宗議員が国会で言及』（Share News Japan）

https://sn-jp.com/archives/39183
』

これらの動きに対応するかのように、５月１７日１７時１６分に産経新聞　ＴＨＥ　ＳＡＮＫＥＩ　ＮＥＷＳが「元島民らが疑義の軍艦島報道　ＮＨＫ、外部有識者で検証」の題で次のように伝えました。

『ＮＨＫの前田晃伸会長は１７日の参院決算委員会で、長崎市の端島炭坑（通称・軍艦島）をテーマにした昭和３０年の同局番組「緑なき島」をめぐり、有識者らの検証に委ねる考えを示した。同番組の坑内映像については元島民らが「別の炭鉱の映像が使われている」と主張している。自民党の山田宏氏への答弁。

　坑内作業を紹介した映像では、従業員はふんどし姿で安全灯を装着せず、裸電球で照らされた天井の低い坑道をはって作業している。いずれも元島民らが証言する当時の作業実態や炭坑の保安規定に反している。韓国メディアなどは映像を「朝鮮半島出身者に非人道的な強制労働が行われていた証拠」として引用していた。

　前田氏は映像について「当時の取材に基づき放送されたと報告を受けている」と述べた上で「外部の有識者の意見をうかがうことなどを含め、新たな検討をするように指示をしたい」と語った。』

「徴用工問題」と称するものは、「従軍慰安婦問題」同様に、中朝韓ら極左反日反米の偏向マスコミと共に嘘捏造隠蔽して創り上げた反日宣伝そのものです！！
これらの輩共のせいで、次にご紹介する台湾ですらも深刻化しているトンデモ無い事態が見過ごされています！！

同日２０時２９分に同メディアが「台湾で深刻水不足と電力供給に懸念　半導体生産に影響も」の題で次のように伝えました。

『【台北＝矢板明夫】台湾が５６年ぶりの干魃（かんばつ）で深刻な水不足に陥っている。台湾は「世界の半導体生産基地」といわれるが、半導体生産には大量の水が必要だ。１３日には発電所の事故で大規模停電が発生し、電力供給の不安も改めて浮上。水と電力が不足すれば半導体生産に支障を来す可能性があり、関係者は危機感を募らせている。

　台湾では昨年、台風が一度も上陸せず、今年に入っても降雨が少なかった。このため、各地のダムは貯水率が大幅に低下。当局は３月、６年ぶりに非常警報を発令し、中部・台中市などでは週２日間の計画断水が続いている。農業への影響は深刻で、各地の宗教施設では雨乞いの儀式が相次ぐ。台中では、盧秀燕（ろ・しゅうえん）市長が２時間以上ひざまずいて道教の女神「媽祖」に祈願する姿がテレビで放映され、話題を集めた。

　蔡英文総統は今月３日、北部の主要水源の石門ダム（桃園市）を視察し、新たな水源の開発とダムに堆積した土砂の排出を求めた。報道によると、１７日現在の貯水率は石門ダムが約１３％、中部の鯉魚潭ダム約３％、南部の曽文ダム約６％と、いずれも「極めて危険な水準」にまで減っている。

　台湾には、半導体の受託生産の世界最大手、台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）など多くの半導体工場があり、その製品は各国のハイテク産業を支えている。半導体生産には大量の水が必要なため各企業は現在、廃水の再利用や地下水の汲み上げなどで対応している。梅雨でも水不足が改善されなければ、半導体の減産や価格上昇につながる可能性もあるという。

　一方、南部・高雄市の火力発電所が１３日午後、変電設備の故障で停止。本島全域で計画停電が実施され、混乱は約５時間に及んだ。半導体工場が入居する工業団地は対象から外れたが、停電で製造設備が急停止すれば甚大な損害を被る可能性もあった。

　台湾では２０１７年８月にも、火力発電所への燃料供給ミスが原因で本島全域で停電する事故があった。蔡政権は２５年の脱原発を目指しており、「原発が止まれば、台湾は慢性的な電力不足に陥る」と懸念する声は根強い。南台科技大准教授で経済評論家の朱岳中氏は「水と電力の安定供給は半導体製造の命なのに、当局は重視してこなかった。その場しのぎではなく、しっかりした対策を取ってほしい」と話している。』

台湾の現状、特に水不足と電力不足は、感染が拡大している変異株の流行と相俟って、極めて深刻な事態を招きかねません！！
ここまで放置してきた、いや、わざと隠蔽してきた中朝韓を含む極左反日反米勢力や偏向報道マスコミらの責任は極めて重大です！！


中朝韓は「特亜」「特定アジア３国」の理由は嘘捏造隠蔽の極左反日反米偏向マスコミ言動そのもの！！



５月１３日の参議院内閣委員会にて、偏向マスコミらの国家戦略特区の捏造報道の間違いについて追及する和田政宗参議院議員

出典：和田政宗氏自身のツイッターｒｔ画像



特亜３国たる韓国の交渉術を指摘する画像
出典：「令和赤報隊」ツイッター

『産経新聞の黒田勝弘氏は長く韓国に在住の記者です。私たちはこの方の指摘を肝に銘じなければならない。』


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