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木造耐震診断メニューいろいろ
昨日耐震診断で天井裏にもぐったら体が痛くなって大変なプラナリアです。
体かたい&運動不足痛感。
さて、ウチの自治体では木造住宅の耐震診断は「木造住宅の耐震診断と補強方法」
と言う本にある診断法の内、「一般診断法」という方法で行うことになっています。
因みにこのマニュアル本に出てくる診断方法を列挙しますと;
1.誰でも出来るわが家の耐震診断
2.一般診断法(方法1)
3.一般診断法(方法2)
4.精密診断法 1(保有耐力診断法)
5.精密診断法 2(保有水平耐力計算による方法)
6.精密診断法 2(限界耐力計算による方法)
7.精密診断法 2(時刻歴応答計算による方法)
1.はまさに誰でも出来る簡易なものですが、結果は必ず
「専門家に相談しましょう」になるようになっている、らしい(笑)
2.は普通の木造家屋が危ないかどうかチェックする為のもの。建築士だったら誰でも理解できる程度の内容です。
3.は2.の民家用バージョン。壁は無いけど柱は太いぞ、という場合はこちらを使う。
都内だとまず使う機会は無いような気がしますが、地方によってはかなり活躍しているみたいです。
4.は正確な診断や耐震補強設計をするにはこちらを使ってちょ、と言われているもの。
2.、3.はある意味安全側(危険側に判定が出る)に大雑把なのと、
改修後の性能を評価するには適さない、とうことらしい。
一応、ここくらいまでは木造住宅なんかを手がける一級建築士であれば
使いこなすことが期待されているレベルなのかな?
でも実際の自治体の耐震改修工事の助成制度なんかでも
2.、3.の一般診断法での検討でOKしているところが殆どみたいだし、
正直それが実態からみて適当なところではないかと。
(必要とされる能力を持った人間の数と診断すべき建築の数のバランスにおいて)
ところでこれらの診断法と建築基準法ってどういう関係なの?ということが・・・
恥ずかしながら良く分からない(笑)
どうやら基準法で必要とされる壁量とこの診断法で必要とされる壁量は同じではないらしいし(笑)
本を出している方の団体のQ&Aをみると「何で違うのかはウチが法律を作ったんじゃないから知らない」
と言わんばかりの回答(にみえる)。
一応「耐震改修促進法」の方でこれらの方法が「認定」されているので、
増改築時に既存部分を現在の基準法にフィットさせる際には有効らしいのですが、
(うう、講習会のメモが出てこないので細かいところが・・・)
基準法の告示では「一般診断法」と非常に良く似ているが微妙に違う方法が定められているらしく、
うう、一体どうなっているんだ&どちらを信じればよいのだと言われたらどうしよう・・・。
まあ、実態としてはこのマニュアル本は自治体にかなり浸透しているんで
よもやチャラにはならないと思いますが(国交省も監修してるし)。
でもこの前の法改正の実態無視ぶりを見るとあいつらならやりかねないな、とも思ったりして。
これは最近プラナリアがお勉強している本です。因みにこの本で解説されている診断方法は次の三つ。
a.指針診断法=基準法告示で定められたものをこう呼んでいて、2.、3.の絶滅を予想している。
でもこの本の著者の田原さんってマニュアル本の方の原案作成部会のメンバーだったんじゃないのか・・・。
b.一般診断詳細法=上の2.、3.には少し細かく検討できるオプションがあり、それを取り入れた方法をこう呼んでいる
c.保有耐力診断法(精密診断法1)=上の4。横浜市では工事助成にはこの方法での検討が必要らしく、
有志の手によりそのためのフリーソフトが開発されてこの本におまけとして付いている。
(この本の共著者の木村さんがまさにその方なんだそうだ。)
体かたい&運動不足痛感。
さて、ウチの自治体では木造住宅の耐震診断は「木造住宅の耐震診断と補強方法」
と言う本にある診断法の内、「一般診断法」という方法で行うことになっています。
因みにこのマニュアル本に出てくる診断方法を列挙しますと;
1.誰でも出来るわが家の耐震診断
2.一般診断法(方法1)
3.一般診断法(方法2)
4.精密診断法 1(保有耐力診断法)
5.精密診断法 2(保有水平耐力計算による方法)
6.精密診断法 2(限界耐力計算による方法)
7.精密診断法 2(時刻歴応答計算による方法)
1.はまさに誰でも出来る簡易なものですが、結果は必ず
「専門家に相談しましょう」になるようになっている、らしい(笑)
2.は普通の木造家屋が危ないかどうかチェックする為のもの。建築士だったら誰でも理解できる程度の内容です。
3.は2.の民家用バージョン。壁は無いけど柱は太いぞ、という場合はこちらを使う。
都内だとまず使う機会は無いような気がしますが、地方によってはかなり活躍しているみたいです。
4.は正確な診断や耐震補強設計をするにはこちらを使ってちょ、と言われているもの。
2.、3.はある意味安全側(危険側に判定が出る)に大雑把なのと、
改修後の性能を評価するには適さない、とうことらしい。
一応、ここくらいまでは木造住宅なんかを手がける一級建築士であれば
使いこなすことが期待されているレベルなのかな?
でも実際の自治体の耐震改修工事の助成制度なんかでも
2.、3.の一般診断法での検討でOKしているところが殆どみたいだし、
正直それが実態からみて適当なところではないかと。
(必要とされる能力を持った人間の数と診断すべき建築の数のバランスにおいて)
ところでこれらの診断法と建築基準法ってどういう関係なの?ということが・・・
恥ずかしながら良く分からない(笑)
どうやら基準法で必要とされる壁量とこの診断法で必要とされる壁量は同じではないらしいし(笑)
本を出している方の団体のQ&Aをみると「何で違うのかはウチが法律を作ったんじゃないから知らない」
と言わんばかりの回答(にみえる)。
一応「耐震改修促進法」の方でこれらの方法が「認定」されているので、
増改築時に既存部分を現在の基準法にフィットさせる際には有効らしいのですが、
(うう、講習会のメモが出てこないので細かいところが・・・)
基準法の告示では「一般診断法」と非常に良く似ているが微妙に違う方法が定められているらしく、
うう、一体どうなっているんだ&どちらを信じればよいのだと言われたらどうしよう・・・。
まあ、実態としてはこのマニュアル本は自治体にかなり浸透しているんで
よもやチャラにはならないと思いますが(国交省も監修してるし)。
でもこの前の法改正の実態無視ぶりを見るとあいつらならやりかねないな、とも思ったりして。
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これは最近プラナリアがお勉強している本です。因みにこの本で解説されている診断方法は次の三つ。
a.指針診断法=基準法告示で定められたものをこう呼んでいて、2.、3.の絶滅を予想している。
でもこの本の著者の田原さんってマニュアル本の方の原案作成部会のメンバーだったんじゃないのか・・・。
b.一般診断詳細法=上の2.、3.には少し細かく検討できるオプションがあり、それを取り入れた方法をこう呼んでいる
c.保有耐力診断法(精密診断法1)=上の4。横浜市では工事助成にはこの方法での検討が必要らしく、
有志の手によりそのためのフリーソフトが開発されてこの本におまけとして付いている。
(この本の共著者の木村さんがまさにその方なんだそうだ。)
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