-アメリカの対日経済圧迫「大東亜戦争調査会」叢書15-（ＧＨＱ焚書図書開封 第120回）

ＧＨＱ焚書図書開封 第120回
-アメリカの対日経済圧迫「大東亜戦争調査会」叢書15-
「米英挑戦の真相」大東亜戦争調査会
　当時の日本の知識人は、しっかりと時局をみていたし、緻密な分析と情報内容で世界をきちんと洞察していた。戦後巷に言われている世界認識は全部この本に全部書かれている。戦後私たちは、盲目的に何も知らないで、相手の強いことの認識しないで、戦争に突入した愚か者と言われてきたが、そうではない、日本の弱さ、米国を中心として世界に取り巻かれていることも全部見抜いたうえで、にもかかわらず、戦争に入っていった。他に術がなく、無理強いする形で戦争に突入せざるを得なかった日本。
　日本は、昭和１４年７月２９日明らかに対日宣戦布告といえる日米通商条約の破棄をアメリカから突き付けられた。そして、日米開戦の２週間前の昭和１６年１１月２６日にハルノート(①日独伊三国同盟の破棄②支那と仏印からの撤兵③南京（汪兆銘）政府の否認④不可侵条約（ワシントン会議体制）の再確認)による最後通告を受けた。明らかに、武力によらなかったが、アメリカが日本より先に手を出したのである。
　開戦の理由は、
　１．根本的には、米英の東洋における覇権確立の野望であった。
　２．その野望達成のための援蒋行為があった。
　３．野望達成の手段としての対日直接圧迫があった。
　４．その大詰めである日米交渉の決裂があった。
　明治以降、多くの血であがなった全ての権益を失う内容に承服できなかった日本。ニューディール政策に対する国民の不満を険悪なる国際情勢に転ぜしめるため、日本につらく当たる政策を実行し、イギリスチャーチルの支援を受け大統領選三選を勝ち抜こうとしたルーズベルト。
　昭和１６年１２月８日の開戦日までに、昭和１３年から３年間かけ、アメリカは反日プロパガンダを実施し、法令によらず航空機部品等輸出禁止、日米通商条約廃棄、輸出許可制導入、日本船のパナマ運河通行禁止、資産凍結など次々と日本への情け容赦ない経済制裁を強めていった。
　かくして、外交交渉による解決の道を断たれ、日本はアメリカに対し「屈服」か「決起」しか選べなくなった。戦わずして屈服することは、アジアの中で、唯一白人国家による植民地化を防いできた日本の誇りを傷つけるものであった。
参考文献：「米英兆戦の真相」「米国の世界侵略」「米英の東亜攪乱」
2016/10/12に公開