-アメリカ外交の自己欺瞞-（ＧＨＱ焚書図書開封 第59回）

ＧＨＱ焚書図書開封 第59回
-アメリカ外交の自己欺瞞-
　1920年代アメリカに留学していた棟尾松治氏の書いた「アメリカの実力」。アメリカ人の性格は、したたかな強さ（堅忍不抜）、弱みとしては人種問題を抱えていること。
国内に、ヨーロッパ戦線での敵同士のドイツ系、イタリア系白人を抱え、白人人口の1.8億の3/4を占めるイギリス系白人の母国イギリスを応援する政治を強いられていた。
イギリスのチャーチルはアメリカを戦争に引き込みたいと３選をめざすルーズベルトとあれこれと画策。
アメリカの強みは、他国が経済封鎖できないことと、外敵から襲撃されるおそれが少ないこと。
アメリカ人はユダヤ人排撃運動を行ったナチスドイツに反感・憎悪を抱いていた。
ナチスがユダヤ人を嫌ったのは、ユダヤ人が国家を持たない、その自衛手段として金儲けにぬかりがなくインチキ商売をするなど、市民を苦しめたというそれなりの理由があった。
当時、ニューヨークはユダヤ人のエルサレムと言われ、政財界、新聞、言論界、ラジオ、映画、音楽などありとあらゆる分野においてユダヤ人の勢力下にあったのである。
日独伊三国同盟への批判、日英同盟破棄により日本を破壊しようとする意図はユダヤ金融資本勢力側にあったとも言える。
ヨーロッパ戦線に参戦しないと言って３選したルーズベルトが真珠湾攻撃の報復を理由にアメリカ国内での反日感情を煽り日米戦争へと誘導していったのは、日本が米英の謀略に嵌められたとも言える。
19世紀後半、アメリカ外交の基調をなす考え方は、①モンロー主義、②汎米主義（パン・アメリカ主義）、③門戸開放主義であった。それに加え、ルーズベルトは①デモクラシー擁護（対英援助、対蒋介石援助）、②全体主義反対（独伊枢軸の欧州新秩序建設否認、日本の東亜新秩序建設否認）にも力を注いだ、またアメリカは民主主義国家の軍需工場とならねばならぬと宣言した（軍産複合体の誕生）。
やがて、この考え方は、アメリカの国益に沿って、理念が自由勝手に解釈変更され、アングロ・サクソン民族の選民主義を生み、ナチスのやったユダヤ人虐殺を憎悪しながらも、自らマニフェスト・デスティニー(明白なる運命)のもと、西進侵略（ギリシャ・ローマ～イギリス～アメリカ～太平洋～東アジア～中東という地球一周）を正当化し、有色人種の大量虐殺を続けることとなった。
その過程で、9か国条約(日、英、米、支、仏、伊、白、和、葡)により、有色人種の雄であった日本の発展は阻止させられた。
最終的に日本に対しては東京大空襲、広島・長崎原爆投下による一般人の無差別大量虐殺が行われた。米比戦争（1899-1913）でのフィリッピン人掃討作戦（無垢の民を20～150万人虐殺）などを含め、アメリカが有色人種に対して行った虐殺は、まさにナチスドイツがユダヤ人にやった虐殺と同じである。ヒットラーに一番似ているのは東條英機でなくルーズベルトである。
参考文献：「アメリカの実力」棟尾松治　「米国の世界侵略」大東亜戦争調査会