-アメリカと満州-（ＧＨＱ焚書図書開封 第114回）

ＧＨＱ焚書図書開封 第114回
-アメリカと満州-
「満州の過去と将来」長野朗 「米国人の観たる満州問題」新渡戸稲造
　ロシアが東に進むように、アメリカは西へ、ロシアは武力をもって領土を求め、アメリカはドルの力をもって販路を求め、ロシアは弱小民族の救済を看板に、アメリカは正義、人道、門戸開放の仮面をかぶって、満州を目指して迫ってきた。
　戦争で肥え太り、体質が変わり、国家を偉大にしてきたアメリカは、ドルの力で人道主義を伝播し、文化侵略を企てた。これは、支那に遅れて進出してきたアメリカは、すでにある諸国（ロシア、イギリス、ドイツ、フランス、日本）の支那における特権を全て破棄させ、そのあとに自己の利権を得るため、対支文化事業に力を注ぎ、日本の鉄道利権を排除し、ドル支配を深めようとする企みでもあった。そのため、キリスト教を使って文化宣伝をし、親米熱を支那にみなぎらせ、排日を煽り、常に支那の守護者のような顔をし続けたアメリカ。アメリカの関心は上海から、ロシア革命後、日本軍によって治安が維持されていた鉄道利権のある満州へと移った。
　満州は、他の欧州列強とは異なり、２０３高地の戦いに代表されるように多くの兵士の血であがなって獲得した地であり、感情利害による特殊利益を有していた。日本の満州における利益は、単なる増大した国内人口のはけ口ではなく、食料供給地でもなく、金融化、産業化、商業化による利益を目指すものであった。これが、アメリカが求めているものと一致し、対立する原因でもあった。
　当時支那は、複数の軍閥が割拠し、それぞれが徴税し、紙幣も統一されておらず、国家としての体をなしていなかった。満州は満州族の古地であり、漢人の主権なき支那の一部とは違う。
現在の支那も、温家宝首相の個人的蓄財が2200億と言われており、上級官僚や富裕層は海外への資産転送が22兆円に上っているが、日本のメディアはこの事実をひた隠しにして、報道していない。
参考文献：「米英の東亜攪乱」大東亜戦争調査会、「満州の過去と将来」長野朗、「米国人の観たる満州問題」太平洋問題調査会、
関連動画：22回「大川周明『米英東亜侵略史』を読む」、62回「戦争の原因は対支経済野望だった」、78回「歴史を動かしたのは『民族』ではないのか」、105回「大東亜戦争調査会」叢書5
2016/8/17に公開