-ＧＨＱ日本人洗脳工作の原文発掘その２-（GHQ焚書図書開封第178回）

GHQ焚書図書開封第178回

-ＧＨＱ日本人洗脳工作の原文発掘その２-

連合軍側の悪行には一切触れさせず、日本のアジアでの戦争だけを犯罪と言い立て、日本は悪辣な侵略国家だったとの贖罪意識を日本人に刷り込もうとした東京裁判。日本の政、財、官、司法、言論・文学、教育の指導者がそれに追随した。アメリカ、フランスは国旗を掲揚しても良いが、日本は国旗を掲揚してはいけないという日教組。国歌「君が代」が歌えなくなった若者。英語、フランス語、スペイン語のサンフランス講和条約原文１１条では、「連合国戦争犯罪法廷の判決を受諾」となっているのを「連合国戦争犯罪法廷の裁判を受諾」と故意に訳した外務省。この解釈を巡っては、小和田恒氏、土井たか子氏が裁判と訳した考えを支持している。朝日新聞がGHQの手先であった原文証拠資料が露呈。綺麗事を言って自国の行為を正当化するアメリカにとって、原爆投下の罪意識と東条英機の善事（杉原千畝のユダヤ人救出支援）は、日本のやったことを全面否定しない限り正当化することが困難だった。今もなお、日本の核による報復攻撃を恐れているアメリカ。

★削除および発行禁止対象のカテゴリー(30項目)
1.SCAP(連合国軍最高司令官もしくは総司令部）に対する批判
2.極東国際軍事裁判批判
3.GHQが日本国憲法を起草したことの言及と成立での役割の批判《修正：2018年4月26日、江藤氏原訳「GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判」を英文原文に従い修正。修正根拠は記載のアメリカ国立公文書館の典拠文書の記述に拠る。（細谷清）》
4.検閲制度への言及
5.アメリカ合衆国への批判
6.ロシア(ソ連邦）への批判
7.英国への批判
8.朝鮮人への批判
9.中国への批判
10.その他の連合国への批判
11.連合国一般への批判（国を特定しなくとも）
12.満州における日本人取り扱いについての批判
13.連合国の戦前の政策に対する批判
14.第三次世界大戦への言及
15.冷戦に関する言及
16.戦争擁護の宣伝
17.神国日本の宣伝
18.軍国主義の宣伝
19.ナショナリズムの宣伝
20.大東亜共栄圏の宣伝
21.その他の宣伝
22.戦争犯罪人の正当化および擁護
23.占領軍兵士と日本女性との交渉
24.闇市の状況
25.占領軍軍隊に対する批判
26.飢餓の誇張
27.暴力と不穏の行動の煽動
28.虚偽の報道
29.GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及
30.解禁されていない報道の公表

関連文献：「日本人を狂わせた洗脳工作　いまなお続く占領軍の心理作戦」関野道夫、「閉ざされた言語空間」江藤淳

2015/05/20 22:00に公開