全固体電池もリチウム電池？

全固体電池は、Li電池の不安定な電解液を、固体化して衝撃に強いものにしたものではある。しかし、2次電池として、Li電池以外にも、いろいろ研究されているが、結局、Liが、優れているという事か？

全固体電池について、より分かり、科学情報出版株式会社が解説していたので、引用した。

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LI電池の構造は、正極は、「活物質」（リチウムイオンを取り込む/放出する役割をするもの）、「導電助剤」（電子の伝導性を助けるためのもの。おもにカーボンブラックが使用されます。）、「バインダー」（活物質や導電助剤を結びつける役割をするもの。一般的には、PVdF（ポリフッ化ビニリデン）という樹脂が使用されます）、の3つが主材料として使用されています。
このうち、活物質のまわりにある導電助剤が、電極中でどのような状態にあるかで、電子伝導性（電池の抵抗）が大きく変化します。

EV-tech.jpとは

三元系正極材（ＮＭＣ）はニッケル・マンガン・コバルトを主成分としており、リチウムイオン電池の正極材として、主にハイブリッド自動車などの電動車向け電池に使用されています。

 

全固体電池は、大きく『バルク型全固体電池』と『薄膜型全固体電池』とに分けることができます。

＜バルク型と薄膜型の特徴＞

バルク型全固体電池	薄膜型全固体電池
バルク型全固体電池は、一般的なリチウムイオン電池と構造的には似ており、違いとしては固体電解質を使用しているという点が挙げられます。 そのため、実用化においては、高い導電率を示す固体電解質の開発や、界面形成が容易な固体電解質の開発がカギとなっています。	薄膜型全固体電池は、気相法（スパッタ法、真空蒸着法、パルスレーザー堆積法など）を用いて薄膜を積層させることにより、作製されています。 すでに実用化されており、サイクル寿命に優れていることが実証されています。

日立造船のWebサイト掲示資料

 

世界の穀物、 殆どが中国の手中に！

 

 

幾つかのマスコミが、中国が、世界中の穀物を買い占めて、日本を含めた世界中の穀物価格上昇や、貧困国の食料不足に拍車を掛けているという。米中衝突に備えた、備蓄という説もあるが、備蓄倉庫が渤海湾の大連市の近くのたくさんの巨大なサイロだというから、いざ戦争となれば、一瞬にしてミサイル攻撃できるから、戦争たいさくではなかろう。単純に、中国国内の食料生産が需要に間に合わない事だろう。然し、それにしても、世界中の食料価格の上昇をもたらしたり、端、迷惑な話。中国嫌いを増やすだけの話ではなかろう？

 

それにしても、各紙が、その倉庫の写真を載せているが、すざましいましい巨大倉庫群であるのには驚かされる。

東北部の大連市。港には巨大な円筒がずらりと立ち並ぶ。その数およそ310基。国有企業の食糧大手、中糧集団（コフコ・グループ）が持つ中国最大級の食糧貯蔵庫（サイロ）だ。国内外から集めた大豆などをここに備蓄し、鉄道や船で全国に運ぶ。

　　　　　　　　

　　　　　　保管庫の位置は朝日新聞の図による。北良港というのが食糧倉庫がある港。

　　　　

 

日経市掲載写真：中国の港に立ち並ぶ巨大な食糧貯蔵庫（20年9月、遼寧省大連市）

 

　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　株式会社SWT（中国物流　コンサルタント）のサイトに掲載の大連港

日経による、中国の穀物備蓄状況：：：：：：

 

 

米農務省の推計データによると、2022年前半（穀物年度、期末）の世界の在庫量に占める中国の割合はトウモロコシが69%、コメは60%、小麦は51%に達する見通しだ。いずれも過去10年間で20ポイント前後高まった。中国が穀物の買いだめを続けてきたことが鮮明だ。

中国税関総署によると20年の食品輸入額（飲料除く）は981億ドル（約10兆円）と、10年間で4.6倍に増えた。21年1～9月期もデータを比較できる16年以降で最高だ。5年間で大豆やトウモロコシ、小麦の輸入額が2～12倍に急増した。米国やブラジルなどから積極的に買い付けている。牛肉や豚肉、乳製品、果物類も2～5倍に伸びた。

食品の価格は世界的に高騰している。国連食糧農業機関（FAO）が算出する世界の11月の食料価格指数は1年前より約3割高い。資源・食糧問題研究所の柴田明夫代表は「中国による買い占めが価格高騰の一因だ」と説明する。

中国が穀物などの輸入を増やすのは、国内での生産が追いついていないためだ。経済成長で豚などの飼料用需要が高まり、外国の良質な農産品を求める消費者も増えた。一方、国家統計局によるとコメや小麦などの食糧生産量と農作物の作付面積は15年以降頭打ちだ。中国の農業に詳しい愛知大学の高橋五郎名誉教授は「中国は農地の分散化や土壌の汚染で生産性が低い。都市部への農民の流出もあり、生産量は今後も伸び悩む」と話す。ということで、中國も穀物国内生産が国民の胃袋を満たせなくなったということ。