月の裏側にロボットで望遠鏡設置へ、米で開発進行中

ロイターによると米国の研究所が、月の裏側にロボットで望遠鏡設置へ、開発進行中という。

月の裏側へは、中国が、2019年1月9日 、月の裏側に無人探査機｢嫦娥4号（じょうが4号）｣を世界で初めて、着陸させ、着陸船と探査車は月の地質の調査、氷の探索、放射線の調査、さらにはカイコの生育 実験などを行う予定だが、これに対抗するものだろう？

宇宙開発が、世界中で進んでいるが、日本では宇宙開発は、人工衛星を打ち上げて固定軌道に乗せて、通信屋地球の映像を捉えることでしかない。世らいらら置いてきぼりにされつつあるのでは？

 

［ボルダー（米コロラド州）　１５日　ロイター］ - 米国が約５０年ぶりの月面有人着陸を目指すなか、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の資金援助を受けるコロラド州の研究所が、月面に望遠鏡を設置し、宇宙飛行士らが遠隔操作することで銀河系のはるかかなたを観察する計画を立てている。

 

月の裏側での電波望遠鏡の設置は、ＮＡＳＡや民間企業、その他の国家が進める多数のプロジェクトのひとつ。今後１０年で、月を巡る景色はがらりと変わるだろう。

電波望遠鏡プロジェクトに取り組んでいるコロラド大学の探査・宇宙科学ネットワーク代表を務めるジャック・バーンズ氏は、「２世代前のアポロ計画とは全く違う」と語る。

同大学ボルダー校の研究室でインタビューに応じたバーンズ氏は、「機械と人間が一緒に作業を行うという点が非常に重要だ」と語った。

今後１０年間のどこかのタイミングで、バーンズ氏のチームは月着陸船に探査機を載せ、打ち上げるという。探査機は、地球より高い山もある月面の岩だらけの地表を進み、ほとんど人間の補助なしに複数の電波望遠鏡を設置する。

宇宙飛行士らは、ＮＡＳＡが主導する国際宇宙探査コンソーシアムが建設を進めている月の周回軌道上の有人拠点「ゲートウェイ」から、探査機についた１本のロボットアームを操作する。「ゲートウェイ」は、月面へのアクセス性に優れるほか、深宇宙空間へのミッションで燃料補給ステーションとしても機能する予定だ。

コロラド大学で研究を行っている院生のベン・メリンコフ氏は、プロジェクトの目標は、現在よりも「速いスピードで、まるでビデオゲームをしているかのように」宇宙飛行士らが探査機を操作できるようにすることだという。

カリフォルニア州パサデナにあるＮＡＳＡのジェット推進研究所で製造中のこの探査機は、ちりや土、割れた岩などに覆われた月の表土に、靴箱ほどの大きさの望遠鏡を設置する。地球から宇宙観測を行う際に障害となる無線の妨害や光から解放され、これらの望遠鏡は宇宙の深淵をのぞき込み、太陽系のはじまりまでさかのぼる過去を見せてくれるだろうと、バーンズ氏は語る。

＜プロトタイプのロボット＞

ボルダー校のキャンパス内にある小さなラボで、メリンコフ氏はもう２人の院生とともにロボットの試作機を作製し、「アームストロング」と名付けた。名前の由来は、人類で初めて月面を踏んだ故ニール・アームストロング氏だ。試作機はコンピューターの部品を使って作り、電源は携帯電話を充電するポータブルバッテリー２つを改造した。

最近取材に行った際、メリンコフ氏は家庭用ゲーム機「Ｘｂｏｘ」のコントローラーを使ってロボットアームを操り、３Ｄプリンターを使って作った靴箱サイズの望遠鏡に見立てた物体に向けて動かしていた。

院生の１人、キース・タウシャー氏は、「地球上ではできない科学研究を始めるプラットフォームになると確信している」と語った。

タウシャー氏は、月の裏側の障害の少なさを生かし、宇宙の誕生後いつ最初の星々やブラックホールが現れたかを調べる月周回機の開発に当たっている。

ボルダー校などでのこういった取り組みは、アポロ計画のような短期間のミッションではなく、月で持続的なプレゼンスを築くというＮＡＳＡの方向性を明確に示している。

米国のペンス副大統領は３月、２０２４年までに「なんとしてでも」人類を再び月に送ると宣言。新たな宇宙開発競争を受け、以前の目標だった２０２８年からスケジュールを前倒して開発者や企業に追い込みをかけた。

半世紀前とは違い、月を目指しているのは米国だけではない。今年１月には中国国家航天局が月の裏側に月探査機を着陸させた。同局の長期的な目標は月面基地の建設だ。インドも、今月中に月にローバーを打ち上げることを目指している。

 

 

 

　７月１５日、米国が約５０年ぶりの月面有人着陸を目指すなか、米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）の資金援助を受けるコロラド州の研究所が、月面に望遠鏡を設置し、宇宙飛行士らが遠隔操作することで銀河系のはるかかなたを観察する計画を立てている。写真はコロラド州ボルダーで、２ＤとＶＲのどちらがロボットを遠隔操作しやすいか実験するコロラド大学の院生。６月２４日撮影（２０１９年　ロイター/Michael Ciaglo）

ＮＡＳＡのブライデンスタイン長官が５月に「アルテミス計画」と名付けた今回の月面着陸計画とアポロ計画の大きな違いは、起業家イーロン・マスク氏の宇宙ベンチャーであるスペースＸや、アマゾンのジェフ・ベゾス最高経営責任者（ＣＥＯ）率いるブルー・オリジンなどの商業パートナーと提携していることだ。こうした民間企業はコスト削減を進めているほか、長期的には月だけでなく火星での独自プロジェクトなどを視野に入れている。

バーンズ氏は、２０年もすれば、月面には富裕層向けの空気で膨らませるホテルが多数設置され、月の南極では、地球に戻る際や火星に行く際のロケット燃料の一部に転換できる氷をロボットドリルが採掘している、と未来図を予想している。