元外交官の原田武夫氏が「血塗られたクリスマスイブ（米国発世界恐慌または第三次世界大戦勃発）」を予言。

北朝鮮担当課長を務めた元外交官の原田武夫氏が「Bloody Cristmas eve(血塗られたクリスマスイブ)」を12月13日付けの英語版公式ブログで予告している。それによると、2014年12月24日のクリスマスイブのニューヨークで世界情勢は劇的に変化するという。 原田武夫氏によると二つのシナリオが想定されている。シナリオAでは世界的な原油価格の暴落によりシェールオイル・ガスを採掘する企業の発行する社債等の高利回り金融商品が破綻し世界金融市場にドミノ現象を引き起こす。米国政府は救済を迫られ、その結果米国政府そのものが破綻寸前に追い込まれる（少なくとも米ドルに危機が起こる）という。シナリオBでは所謂「ISIS」が米国と欧州の両方で一連のテロ攻撃を行い西洋に対する全面戦争を宣言する。オバマ政権はISISの指導部と密接な関係があり自動的に米軍を中東に派遣することになる。それによって米国はシナリオAと自国の債務不履行を回避するとされる。 このブログ記事の約1週間後の米国時間12月19日夕方（日本時間２０日朝）に米国務省は全世界の米国人を対象にテロ攻撃に警戒するよう強く促す異例の警告を発表した。オーストラリア・シドニーで１５日に発生した人質事件を受けた措置で、クリスマスなどの時期に米政府関連施設や人の集まる場所を標的にしたテロに注意するよう呼びかけている。原田武夫氏の記事はシドニーの事件や米国務省の発表を予言しているかのようだ。ただ、このような予測は時期についてのみ外れることが多い。米国務省の発表は今後3ヶ月間の警戒を呼びかけており、奇数の数字によるぞろ目の日程での自作自演テロを好む国際金融資本の性格を考えると、来年2015年の1月11，13，15，17，19日あたりが最も危険であると思われる。地震兵器によると思われる阪神大震災も1995年1月17日という奇数の数字によるぞろ目の日付であった。 . . . 本文を読む

スウェーデンのパレスチナ国家承認と米ＱＥ終了、蘭国王訪日は国際金融資本の全面降伏

10月30日にEU主要国としては初めてスウェーデンがパレスチナを国家として承認した。これはパレスチナという国家の存在を否定してきたイスラエルにとって致命的打撃である。赤旗によれば世界136カ国が既にパレスチナを国家承認している。wikipediaによればアジア・アフリカ・ラテンアメリカ・東欧・ロシア圏で特に承認国家が多い傾向がある。今や国際金融資本の中核の一つである英国すらパレスチナ国家承認に動いており、イスラエルは国際金融資本から切り捨てられて外交面で窮地に追い込まれた。更にエルサレムでは聖地分割を巡りユダヤ教徒とイスラム教徒の対立が激化しており、軍事衝突に向かう可能性もあり得るだろう。わたしがこのブログを開設したきっかけは、イスラエルと南朝鮮が同時に滅亡するであろうことに気付いたからである。イスラエルが滅亡して南朝鮮だけが安泰と言うことはあり得ない。近日中に南朝鮮が国家滅亡に大きく前進する事件が起こるだろう。FRBは10月29日にとうとう量的緩和を終了してしまった。量的緩和は世界の金融バブルを拡大させて来たるべき世界恐慌の規模を更に大きくする効果しかなかったからだろう。FRBは今は低金利を維持しているが、来年夏以降は金利を引き上げる予定とされる。これは、米国が抱える膨大な経常赤字が米国民の過剰消費・過小貯蓄に基づくものであり、ドル覇権という打ち出の小槌を失った後の米国は経常収支を均衡できる水準まで劇的に国民の消費を縮小する必要があるとに認識に立つものであろう。米国の内需縮小はアジアの輸出減少に繋がり、世界大恐慌は避けられない。恐慌の混乱の後ではアジアが消費を拡大して世界文明の中心となり、ドイツ圏とロシア圏を例外として、欧州や北米は辺境の地位に転落していくと見る。 . . . 本文を読む

「国際テロリスト財産凍結法」の成立・施行とコペルニクス的転換・米英発世界金融恐慌

安倍晋三政権は１０月１０日、新法である「国際テロリスト財産凍結法」案を閣議決定し、開会中の臨時国会に上程、早急に成立することを目指している。この新法で規制する対象は現在のところ、国連安保理が国際テロリストに指定したアルカイダとタリバーンの関係者に加え、外為法で海外送金などを規制するテロリスト（同８個人、１８団体）のうち、国家公安委員会が国内規制も必要だと判断し、指定した個人と団体であり、官報で公告するという。この法律は恐らく国際金融資本、つまり欧米の大手金融機関やその関係者を主な対象にしていると思われる。阪神大震災や東日本大震災、原発事故、日航123便撃墜などのテロ行為を行った組織の日本支部が横田基地や東京都心に存在するのであり、日本政府はそれらを一網打尽にするとともに全財産を没収することになる。恐らく米国や欧州でも911テロなどを実行した国際金融資本関係者が一網打尽となる事だろう。英蘭の王室もその対象になろう。これは、1953年にジューコフ元帥がベリヤとカガノビッチを逮捕してソ連政府をユダヤ人＝国際金融資本の手下から解放したのと同じ意味合いを持つ。恐らく全世界の主要国で同時にこれが実行されることだろう。 Ｇ20を中心とした金融監督当局でつくる金融安定理事会は10月10日、巨大銀行が経営危機に陥った際にその取引相手が金融派生商品の契約を解約できないよう規制する方針を固めたが、これも国際金融資本の逃げ場を防ぐとともに金融市場の混乱をコントロールするのが目的と思われる。「国際テロリスト財産凍結法」案が臨時国会で成立し施行された後にコペルニクス的転換が来るだろう。ただ、米英などの株式市場の暴落はその前に起きる可能性がある。国際金融資本にとって最も大事なのは債券市場であり、彼らは債券市場を守る為に株式市場を暴落させて資金を債券市場に環流させる恐れがあるからだ。 . . . 本文を読む

NHK連続テレビ小説「マッサン」、香港民主化デモ、京都商工会議所会頭会見：コペルニクス的転換の予兆

NHK連続テレビ小説「マッサン」は白人のスコットランド人女性を嫁とする日本人男性を描いた異色のドラマである。世の習いとして覇権国男性は被支配国の女性を欲しいままにしてきた。被支配国男性が覇権国女性を妻にするのは一般に困難である。現在の日本でも白人と日本人の交際・婚姻は白人男性と日本人女性の組み合わせがほとんどである。これによって覇権国は被支配地域の男性に覇権を誇示しているのだ。しかし、その時代はもう終わり始めている。今後は世界覇権は多極化し、日中両国は間違いなく覇権国グループに入る。ドイツ以外の欧州諸国は覇権国グループに入れず貧困化する。多くの白人女性が日本人男性と交際し妻になる事を夢見る日が来るだろう。一人っ子政策で妻となる女性が不足している中国では、米英などの貧困白人女性を大量に受け入れ得ることで嫁不足を解消することになるかもしれない。日中朝などの大東亜共栄圏諸国は恐らく米国の内戦に介入してカリフォルニア・ハワイなど米国西部に進駐し属国として支配することになる。場合によってはイングランドもそうなるかもしれない。そこが白人妻リクルートの舞台になるだろう。また、「マッサン」の白人女性はスコットランド人である。これは、スコットランドが大東亜共栄圏や独仏露などの反国際金融資本陣営に寝返ったことを暗示している。 香港では民主化デモにより政府本部庁舎が封鎖されており、6日朝の退去期限が迫っている。これは恐らく国際金融資本が根拠地の香港で中国政府を攻撃する目的で資金を支援して参加者を集めデモを扇動しているのであろう。中国はロシアと並んで反国際金融資本のランドパワーの中枢であり、ウクライナと同様に香港は両勢力の激突の場となっているのだ。ただ、恐らくウクライナと同様に香港でもデモ隊は中国政府にある程度コントロールされていると思われる。香港の通貨である香港ドルは米ドルとリンクしており、それを通じて中国政府は国際金融資本の金融覇権の中枢であるドル覇権を攻撃可能なのだ。今後中国政府が故意にデモを拡大させ天安門並みの流血事件（実際には起きなくても起きたことにすれば良い）を起こし香港ドルの価値が暴落すれば同時にドルも暴落させることが可能になる。それは米英型資本主義＝フェニキアカルタゴ型文明の消滅を意味する。そして中国政府は香港民主化デモを通じてそれを実現可能なのだ。 . . . 本文を読む

ローマ帝国の継承国家ロシアは日中印独仏伯と組んでカルタゴの継承国家米英蘭とのポエニ戦争を戦い続ける

現在ウクライナで親ロシア派と親欧米派が激戦を繰り広げている。この戦いは断続的に紀元前264年から行われており、その前哨戦は紀元前332年に戦われている。これを起点とすると戦いは今年で実に2346年目になるのだ。その戦いの名前は「ポエニ戦争」である。ポエニ戦争では陸軍国ローマが海軍国カルタゴと長い戦いを続けた上で勝利した。東ローマ帝国が1453年に滅亡した時に最後の皇帝コンスタンティノス11世の姪ゾイ・パレオロギナが脱出した後、1467年にモスクワ大公国のイヴァン3世＝イヴァン大帝の妻となり、イヴァン3世がローマ帝国の継承者（「第3のローマ」）であることを宣言したことから、歴代のロシア（ロシア・ツァーリ国、ロシア帝国）指導者はローマ帝国の継承性を主張している。一方で、国際金融資本はフェニキアのティルスからカルタゴ、ベネチア、オランダ、イギリス、米国マンハッタン島（旧オランダ領ニューアムステルダム）と本拠地を移してきた。これらの本拠地はいずれも大陸から少し離れた島にあるという共通点を持つ。米英蘭は間違いなくカルタゴの後継国家である。だから、この戦いはポエニ戦争の続きなのだ。歴史が繰り返すならば、シーパワーはランドパワーに勝てず敗北する。近未来の米英蘭はかつてティルスやカルタゴが辿った様にユーラシア大陸の巨大陸軍国連合に占領されて滅亡し、その国民の多くは憎悪に煮えたぎる巨大陸軍国連合の兵士によって虐殺され悲惨な末路を辿ると私は予想する。 . . . 本文を読む

階級闘争を煽る国際金融資本の御用思想家達：カール・マルクスとアイン・ランドの類似性

更に重要なのは両者の思想的類似性である。資本論は「産業資本家は労働者の作り出す剰余価値を搾取している」と産業資本家を非難し、階級闘争を煽ることで国家内部の対立を深刻化させ国民を団結させず分断・混乱させ弱体化させて、国際金融資本がロシア等で国家を乗っ取ることを可能にした。ここで重要なのは、資本論で非難されているのが主に産業資本家であり、真に搾取を行う階層である金融資本家の罪を全て産業資本家にかぶせていることである。「肩をすくめるアトラス」では逆に「労働者が産業資本家、専門家などの作り出す富を搾取している」と労働者階級を非難している。真に搾取を行う階層である金融資本家の罪を全て労働者階級にかぶせている点は資本論と似ている。階級闘争を煽ることで国家内部の対立を深刻化させ国民を団結させず分断・混乱させ弱体化させた。それによって国際金融資本が支配する米英日などの国で彼らが一般国民から富を合法的に多量に収奪することが可能になった。 マルクスやアインランドと国際金融資本の間に密約や支援が存在したかどうかは証拠が無いので何とも言えない。しかし、マルクスやアインランドの主張は国際金融資本が行う共産主義及び新自由主義という企画の理論構築として利用され、決定的に重要な役割を果たしたことは少なくとも間違いない。 . . . 本文を読む

マレーシア航空機事故の真相と迫り来る米英発世界恐慌

マレーシアが小国ながらTPPに強硬に立ち向かい反対することに対する国際金融資本の報復が真相であると私は考える。また、マレーシアがユーラシア大陸の南端でインド洋と太平洋の境界という地政学的要地に位置すること、それ故に重要拠点のマラッカが1511年にポルトガルに、1641年にオランダに、1824年にイギリスに次々と占領されており国際金融資本系シーパワーにとって手放せないチョークポイントであることも原因の一つだろう。日本も1982年2月9日の片桐機長逆噴射による羽田沖墜落事故と1985年8月12日のジャンボ機墜落事故も同様に国際金融資本の命令による対日脅迫であり米軍等が実行したテロであったと考えられる。日本の政治家やマスコミが米英国際金融資本のプロパガンダを垂れ流しその脅迫に従うのは更なるテロ攻撃から日本を守る為の苦渋の選択であろう。 今回の事故の乗客の多くは出発空港のあるオランダ国籍で、それ故にオランダ政府がロシアを強く批判している。事故機のブラックボックスはマレーシア政府からオランダに渡され、英航空事故調査局で調査されることになっている。国際金融資本の正体が古代フェニキア人・カルタゴ人であり、カルタゴを滅ぼしたローマ帝国（西ローマ帝国）を滅亡させた後にベネチアを拠点とし、後にオランダ建国、名誉革命による英国乗っ取り、FRB設立による米国乗っ取りと拠点を移してきたこと、現在もオランダと英国が国際金融資本の発祥地及び最重要拠点として存続していることを考慮すれば、英蘭両国という国際金融資本の最高中枢が自己滅亡の危機を逃れる為に姿を現したのだと思われる。恐らくブラックボックス解析でロシア犯行説を流す予定であろう。そして、マレーシア政府には「ブラックボックスを引き渡さないならば更にテロを続けるぞ」と卑劣な脅迫を行っているのだろう。 . . . 本文を読む

自国滅亡後のフグ計画によるユダヤ人の脱出・満州移住と引き替えにイスラエルは大東亜共栄圏に寝返った？

安部首相が5月12日に訪日中のイスラエルのネタニヤフ首相に対して「両国の友情は、杉原氏の『命のビザ』でイスラエルの何千もの命を救ったことにさかのぼる」と述べたことが注目される。これは、近未来に国際金融資本の世界覇権が消滅することで米軍が劇的に縮小し、米国の支援によって維持されているイスラエルが滅亡するという予測を前提として、フグ計画を実行することでイスラエルに居住するアシュケナジー系ユダヤ人を満州に脱出させ移住を許可することを日本がイスラエルに対して確約した事を意味すると思われる。 翌5月13日には天皇皇后両陛下と懇談したネタニヤフ首相は「イスラエルと日本には共通点がある」と述べ、いずれもおびただしい数の市民が犠牲となったホロコースト（ユダヤ人大虐殺）と、広島、長崎への原爆投下を挙げ、天皇陛下は「ホロコーストは大変に痛ましいことだったと思います」と語ったという。これは、広島、長崎への原爆投下が、欧州大陸の親ドイツ国家の活動によって現在「真実」であるとされているホロコーストと同様の世界最大級の反人道的行為であり戦争犯罪であるとの見解をイスラエルが表明したことを意味する。 従来イスラエルは国際金融資本＝フェニキア・カルタゴ系商人の忠実な僕であり、中近東では米国の唯一の同盟国であった。そのイスラエルが「米国はホロコーストを起こしたナチスに匹敵する最悪の犯罪国家である」と表明したのだ。フグ計画と引き替えにイスラエルは大東亜共栄圏に寝返った。コペルニクス的価値観転換がとうとう始まった。 . . . 本文を読む

カミラ夫人の弟マーク・シャンドの死因とロシア空軍機の英領空接近・蘭領空侵犯

4月23日に死去した英チャールズ王子の妻カミラ夫人の弟マーク・シャンドの死因が興味深い。ニューヨークのパーティー会場からたばこを吸う為外に出た際に足を滑らせて歩道で頭部を強打したというのだ。果たして歩道で転んだ位で死に至る頭部外傷を起こすものだろうか？私は、彼が実は犯罪的組織である国際金融資本のボスの一人であり、それ故に正義の反国際資本主義陣営により処刑されたのではないかと妄想している。チャールズ王子がダイアナ夫人と結婚した後もカミラ夫人と密通していたとされるが、カミラ夫人もまた国際金融資本のボスの一人であり、それ故にダイアナ夫人は英王室に幻滅して離婚を選んだのではないか？マーク・シャンドは旅行作家兼自然保護団体代表として世界を旅行していた。自然保護を叫びつつ喫煙して副流煙で周囲の人に害を与えるというのも不思議な話だ。マーク・シャンドの妻の父はユダヤ人の環境保護活動家で元英国情報将校だが「ゴールドスミス」という名前から分かる様に銀行家一族と考えられ、実際にその父は銀行家である。恐らく欧米の自然保護活動家の多くは国際金融資本のスパイで、かつての宣教師と同様に外国に深く潜入して植民地化工作を実行していたのだろう。マーク・シャンドが死去した日にロシア軍航空機が英蘭両国の領空に接近しオランダの領空を侵犯した（一般にはウクライナ問題での警告が目的と報道されている）のも、両国王室、特にオランダ王室が国際金融資本の中枢であるとの噂を考えると、反国際金融資本陣営の中枢の一つであるロシアが国際金融資本の工作員であったマーク・シャンドの処刑を知らせ国際金融資本に警告を与える目的であった可能性も考えられる。 . . . 本文を読む

2月15日に世界の金融市場が破局とのスノーデン情報は真実か？？？

英国本拠の巨大銀行であるHSBC（香港上海銀行）やアイルランドにあるデンマーク銀行（支店？）などが先月末以降預金の引き出し制限を開始している。上記で紹介したフルフォードやオカルト系のブログの情報はどこまで信頼できるか疑問符はつくが、破綻に瀕した欧米大手金融機関の間でデリバティブ取引をめぐる争いが実際に起きている可能性は十分あるだろう。また、2月13日に米国は1年間の無制限の国債発行を可能とする法案を通過させた。これによって2月27日以降に危惧されていた米国の債務不履行は遠のいたかに見える。しかし、その一方でこれまで米国債を買い支えてきたFRBは量的緩和の縮小を今後も継続する方針であり、米国政府が発行した国債の購入者が無くなるために米国政府が破産する可能性が現実化しつつある。2月15-16日には米国の10の銀行が非常事態対応の訓練を行う予定となっている。15-18日は米国の社会保障関連コンピュータシステムが停止される。スノーデンが主張しているという2月15日の「破局」（恐らく欧米金融市場の崩壊と一時停止）が本当に起きるかもしれない。同時に欧米、特に米英の多くの銀行が破綻し、その預金はキプロス型の処理で大部分が切り捨てられることになるだろう。日本の銀行はおそらく大丈夫だろう。米国では11日に南東部から始まった大雪が13日には北東部まで広がっている。日本でも今日は太平洋岸の人口集中地帯で大雪が予想されている。これらの大雪がもし国際金融資本が操る気象兵器によるものであるとすれば、その目的は一般大衆が銀行の窓口やATMに突進して多額の金の引き出しを行い取り付け騒ぎが起きるのを防ぐ目的として合理的に説明可能だ。このブログを見ている皆さんがするべき行動は一つ。外国銀行、特に米英系銀行（シティバンクなど）に預金をしている人は今日中に邦銀の口座に金を移すことである。米英など外国に住んでいる人は日系銀行の支店に金を移すか貴金属に変えるか全額引き出してしまうのが良いだろう。 . . . 本文を読む

百田尚樹NHK経営委員と森喜朗元首相は米英が日本の敵国であるという隠された真実を公表し始めた！

安部首相と親しくNHK経営委員も務める作家の百田尚樹氏が原爆や空襲などの米国の戦争犯罪や東京裁判を批判したことが注目されている。昭和24年に中学に入学してから英語教育を受けている筈の2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長がソチで「自分が英語が苦手なのは英語が敵性語であったから」と発言したのは、米英が日本の敵であることを宣言する意味合いであろう。米英の記者が不快感や当惑を示したのは当然だ。米英は真珠湾攻撃（ペリー来航までさかのぼるべきか？）から2013年12月の国際金融資本の降伏までの大東亜戦争の期間を通して日本の最大の敵国であったことが公になる日が近づいている。ただし、実際には米英は日本に既に降伏しており日本の敵国ではなくなっている。今行われているのは米英の降伏を世界に公表する儀式に過ぎない。 現在の東アジア沿海地区で中国と激しく対立しているのは日本とフィリピンとベトナムの3カ国であるが、いずれも犯罪国家米国の戦争犯罪によって膨大な死者を出した犠牲者であるという共通点がある。米国人はこの3国がその恨みを爆発させることを恐れており、それを封じ込めるために中国との軍事対立や国民感情の対立を強要しているのだろう。英国の植民地統治で多くの織物職人が餓死したインドもそこに含めても良いだろう。この中国包囲網は近日中に消滅する。日本とフィリピンとベトナムとインドは北朝鮮を中心として中国を擁する大東亜共栄圏に寝返り、ロシアやドイツとともにユーラシア大陸を完全掌握して英国と北米大陸と豪州を逆に包囲する。島津伝統の釣り野伏の戦法が今地球儀の上で演じられている。 . . . 本文を読む

日本は2013年12月19日（日本時間）、大東亜戦争に勝利した。国際金融資本は降伏した。今日は戦勝記念日だ。

米国の世界覇権消滅は北朝鮮を中心として日本や中国も参加する大東亜共栄圏が国際金融資本に対する大東亜戦争に勝利したことを示す。この長い戦争はスペインのフィリピン侵略に始まり、阿片戦争で本格的に開始され、日露戦争後に日本と米国の対立の先鋭化として冷戦化し、1941年12月9日（米国時間は8日）に第一次の実戦が開始された。日本は本土の国民を温存するために本土決戦を回避して予定通り降伏し、敵の力の及ばないアジア大陸に設立した亡命政権＝金日成王朝に本拠地を移して戦争を継続する。第二次の実戦が朝鮮戦争で、大東亜共栄圏は米軍と互角に戦い休戦に持ち込んだ。第三次の実戦がベトナム戦争で、金日成王朝や帝国陸軍残置諜者に支援されたベトナム軍はフランス軍と米軍を打倒し大勝利した。そして、追い込まれた国際金融資本は新自由主義と経済バブルによる生き残りを狙ったが無残な結果に終わり、本丸のFRBが昨日（日本時間の本日早朝）陥落したのである。 今日は大東亜共栄圏の戦勝記念日である。私は今日仕事が終わったら靖国神社に参拝するつもりだ。この戦いに参加した多くの英霊の魂を弔いたい。そして、金策・金国泰などの残置諜者や彼らとともに戦った金日成に敬意を表するために朝鮮総連総本部を訪れたい（無論外から眺めるだけだが）。そして、静かに勝利を喜ぶとともに、その犠牲となった人々の苦難に思いをはせよう。大東亜戦争を通じて我々アジア人は一つに団結し、勝利に到達した。岡倉天心が主張した「一つのアジア」は既に実現したのだ。 . . . 本文を読む

国際金融資本の中核企業シェルの未来予測シナリオは彼らの生き残り戦略

英蘭の二カ国に拠点を置く異色の企業のロイヤル・ダッチ・シェルは98年間継続した二社の事業提携から2005年に単一法人に移行した歴史を持つ。シェルはユダヤ人が創業した英国企業で、ロイヤルダッチはオランダ国策企業。オランダがフェニキア・カルタゴ・ベネチア系商人とユダヤ商人によって建国された国際金融資本の総本山であり、英国は名誉革命でオランダに乗っ取られた国であることを考えると、ロイヤル・ダッチ・シェル（以下シェルと略す）は国際金融資本の中枢企業と思われる。「レンズシナリオ」の「レンズ」は恐らくイルミナティの象徴である眼球の中のレンズだろう。 シェルが最近発表した「New Lens Scenarios」は実に興味深い。滅亡に瀕した国際金融資本の考えが手に取る様に分かる。2つのシナリオは、「Mountains」と「Oceans」と名付けられ、前者が政府の力が強く低成長な未来を描き、後者は、民衆の欲求と政治的な力が群発的に拡がる状況を暗示した内容である。前者は中国に代表されるアジアのランドパワーが米英蘭のシーパワーに対抗する極として成立する。後者は、国際金融資本＝シーパワーが情報ネットワークの覇権によって生き延びてランドパワーに対して優位に立つシナリオである。現状から考えて後者のシナリオの可能性はほぼゼロであり前者シナリオもほとんど不可能である。それでも国際金融資本＝欧米シーパワーは生き残りのシナリオを公表して希望をつないでいるのだろう。 . . . 本文を読む

国難の正体：元外交官がユダヤ陰謀論と国際金融資本の正体を公に語り始めた。真実が明るみに出る日が近い。

冒頭に挙げた元外交官馬淵睦夫の「国難の正体」は7ヶ月前に出版された本である。私は最近この本を読んだが極めて興味深い。ユダヤ陰謀論、国際金融資本陰謀論、英国が米国を支配していることなどを次々と指摘している。このブログの読者にも是非一読をお勧めする。 ウクライナ大使と防衛大学教授を務めた彼の経歴は、「戦後史の正体」を書いた元外交官孫崎享氏が同じ旧ソ連圏のウズベキスタン大使や防衛大学教授を務めたことと非常に似ている。「戦後史の正体」で対米従属から覚醒した知識層を更に覚醒させる、外交秘密暴露第二弾と考えて良いだろう。この本では、国際金融資本のグローバリズムに対抗する為の日露の連携を主張しており、日本政府は今後米国の軍事支配から独立してロシアとの対等な軍事・経済同盟に向かうものと思われる。 ただ、この本では国際金融資本に対抗するための日本側の戦略（元航空自衛隊高官の佐藤守氏が暴露した、北朝鮮が日本の残置諜者によって建国されたこと）は書いていない。恐らくそれを公表する第三弾が準備されているのだろう。 . . . 本文を読む

6月下旬の米中金融収縮は国際金融資本の中心である英国ユーロ市場を崩壊させるための共同作戦のリハーサル

6月19日にFRBが量的緩和終了の道筋に具体的に言及したことは6月20日の前回記事で触れた。このFRBの決定の後米国の金融市場は大激震に見舞われ、国債と株価は暴落した。ドルは上昇したがこれは対外投資の引き上げによるものだろう。この事件と同日に中国の中央銀行である中国人民銀行の内部会議で銀行貸し出しに対する批判が高まり、それは中国政府にも承認された。翌日の6月20日には中国で銀行間金利が暴騰して信用危機が発生し、24日には上海株が暴落した。米中という二つの超大国でほぼ同時に起きたこの金融市場の激震は何を意味しているのだろうか？ 私の考える考えは、米中二カ国の首脳が北朝鮮・日本・ドイツ・ロシアなどの反国際金融資本＝枢軸国に協力して世界金融危機をこれから起こすことが決定しており、そのリハーサルが6月19-20日に行われたというものだ。ロシア・ソ連はベリヤ逮捕後から、中国はニクソン訪中と毛沢東の死去後は枢軸国の一員になっており、米国でも内戦の末に親枢軸勢力が国際金融資本を圧倒したのだろう。 しかし、なぜ米中が金融危機を発生させる必要があるのか？それは、国際金融資本の最も重要な拠点である英国のユーロ市場を破壊し、ユーロ市場で活動する英国の金融機関を破産させることが目的であると思われる。 . . . 本文を読む