日本は超能力者達の結界により太平洋ベルト地帯を国際金融資本の地震兵器攻撃から死守している？

●地震情報｜NHK　2016年4月16日　1時25分ごろ　熊本県熊本地方

震源 / 深さ：熊本県熊本地方 / 10km

緯度 / 経度：北緯 32.8度 / 東経 130.8度

マグニチュード：7.3



http://www3.nhk.or.jp/sokuho/jishin/index.html?id=JSA0160416012510_20160416033627




●金玉満堂ブログ 観測史上、例がない事象である
http://zjshkd.blog.fc2.com/blog-entry-1071.html






●熊本地震：気象庁課長　観測史上、例がない事象を示唆 - 毎日新聞2016年4月16日　11時20分（最終更新　4月16日　12時54分）


　熊本県で１４日発生した熊本地震は、１５日正午までに余震回数が１２０回を超えた。熊本地震にはどんな特徴があるのか、なぜ余震が多いのか、火山活動とは関係があるのか。科学環境部の中西拓司デスクに聞いた。


熊本、阿蘇、大分へと北東方面に拡大していく地震現象に

　気象庁の青木元（げん）地震津波監視課長は１６日午前の記者会見で、熊本、阿蘇、大分へと北東方面に拡大していく地震現象について「広域的に続けて起きるようなことは思い浮かばない」と述べ、観測史上、例がない事象である可能性を示唆。「今後の（地震）活動の推移は、少し分からないことがある」と戸惑いを見せた。

＜阪神大震災と同規模＞新たに１３人死亡、死者２２人に .

　また、１４日の最大震度７の地震を「前震」と捉えられなかったことについて、「ある地震が発生した時に、さらに大きな地震が発生するかどうかを予測するのは、一般的に困難だ」と述べた。

　熊本地方などを含む九州北部一帯は低気圧や前線の影響で、早い所で１６日夕方ごろから雨が降り始め、１６日夜から１７日明け方にかけては広い範囲で大雨が予想されている。青木課長は「揺れが強かった地域は土砂災害の危険が高い。さらに雨で（地盤が）弱くなっている可能性があるので注意をしてほしい」と呼びかけた。
http://mainichi.jp/articles/20160416/k00/00e/040/246000c








●東京新聞:不意打ちの「本震」　別断層を刺激 玉突き地震:社会(TOKYO Web) 2016年4月16日 夕刊

　熊本県を中心とする地震は十四日にマグニチュード（Ｍ）６・５の「前震」が起きた後、十六日未明にさらに大きなＭ７・３の「本震」が起きた。震度６台の強い揺れをもたらす地震が相次ぐ異様な事態で、震源も東側の大分県に広がりを見せている。何が起きているのか、専門家に聞いた。

■飛び火


　名古屋大の鷺谷威（さぎやたけし）教授（地殻変動学）は「今回のように、地震活動が飛び火して急激に拡大していく事態は、日本中の専門家にとっても未経験だ。本震、前震という通常の概念を定義として超えている」と話す。


　震度６台の地震が相次いでいるのは主に布田川（ふたがわ）・日奈久（ひなぐ）断層帯。その東の大分県側に弱い断層が集中する別府－万年山断層帯が広がる。京都大の入倉孝次郎名誉教授（強震動地震学）は「余震が多いのは、活断層が集中している地域で発生したからだ。エネルギーがたまっていた断層で発生した地震が引き金となって、隣接する断層を刺激し、玉突きのように地震を誘発していったと考えられる」と説明する。

■枝分かれ


　誘発された地震の大きさからも、それは推測される。「同じ断層での余震の場合、割れ残ったところが割れていくのでさほど揺れは大きくない。今回は別の断層で地震を引き起こしているので、大きな余震となっているのだろう」


　東大地震研究所の古村（ふるむら）孝志教授（地震学）は、「今回の震源とみられる布田川・日奈久断層帯は熊本県南西部で枝分かれしている。誘発されて地震が起きる可能性があり、注意が必要だ」と話す。


　今後、どこまで地震活動が広がるかについて、鷺谷教授は、九州から関東地方まで連なる断層である中央構造線に影響を及ぼす可能性も指摘する。「一五九六年、大分県から四国、近畿にかけて、中央構造線に沿って地震が連続した例も、頭の片隅に置いた方がいい。また、南海トラフなどへの影響がないとも言い切れない」と話す。

■火山は


　熊本から大分にかけては阿蘇山や九重山などの活火山が集中する。十六日午前八時三十分には阿蘇山で小規模な噴火が確認された。


　京都大の石原和弘名誉教授（火山物理学）は「一七〇七年のＭ８クラスの地震後、富士山の宝永噴火があったことから結び付けて考えがちだが、すぐに連動するものではない。落ち着いて、冷静に見ていく必要がある」と説明。名古屋大減災連携研究センターの鈴木康弘教授（変動地形学）も「火山はマグマが上昇するなど何らかの前兆がある。観測データを見比べながら注意していくべきだ」と話している。　（震災取材班）
http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201604/CK2016041602000248.html








●震源東へ連鎖の懸念　３断層に沿い多発 ＝2016/04/17付 西日本新聞朝刊＝

　１４日の熊本地震を上回るマグニチュード（Ｍ）７・３を観測した１６日未明の地震は、強い揺れを引き起こし、九州に甚大な被害をもたらした。熊本地震について政府は１５日、日奈久（ひなぐ）断層帯（約８１キロ）の北端付近が引き起こしたと判断。ところが１６日の地震は、熊本県の阿蘇外輪山から宇土半島付近に延びる布田川（ふたがわ）断層帯（約６４キロ）のずれだと専門家はみている。その後、震源域は北東側に大きく移動してきており、地震が次の地震を呼ぶ連鎖が懸念されている。

　気象庁は、マグニチュードが大きい１６日午前１時２５分の地震を「本震」と位置づけ、熊本地震をその「前震」に格下げした。

　本震をもたらした今回の震源は、日奈久断層帯北端の北側を東西に走る布田川断層帯にのっている。東京大地震研究所の古村孝志教授（地震学）は「１６日の地震は、熊本地震をきっかけに布田川断層帯が約３０キロにわたってずれたことによる地震だ」と指摘する。

　震源の深さは約１２キロと浅い。マグニチュードも「九州の内陸部地震ではこの１００年で最大だった」（福岡管区気象台）ことが、各地の被害を大きくした。

　さらに、その後の地震は特徴的な動きを見せている。１５日までは熊本地震で震度７を記録した熊本県益城町が余震の主な震源域だったが、１６日未明の本震以降の地震の震源域は、同県阿蘇地方、大分県など北東方向へ移動し始めている。

　気象庁は熊本、阿蘇、大分の３地域の地震は「それぞれが活発」として別の地震活動と分析する。

　大分県には別府湾につながる別府－万年山（はねやま）断層帯があり、高知大の岡村真特任教授（地震地質学）は同断層帯に沿ってさらに東に震源域が移る可能性も指摘する。「今後、豊後水道を震源とする地震も起こり得る。１５９６年の『慶長豊後地震』では別府湾沿岸で多数の死者を出した記録がある」と話す。同断層帯の先には、四国電力伊方原発（愛媛県伊方町）もある。

　もともと、別府湾から阿蘇山などを経て長崎県の雲仙に至る区間は、地盤間の溝（別府－島原地溝帯）が走っているとされる。溝を境に南北方向に引っ張る力が岩板（プレート）にかかり、この地域にある活断層が「横ずれ」と呼ばれる動きを見せるのはこのためだ＝イラスト参照。

　古村教授は「地溝近辺ではこれまで、大きな揺れがなくエネルギーがたまっているエリアが多い。地震が次の地震のきっかけになる連鎖が起きる可能性は否定できない」と注意を促す。

　今後の地震活動は終息していくのか。

　鹿児島大の井村隆介准教授（地質学）は「今回は、本震の後に余震が続いて終息していく一般的な『本震余震型』のパターンではない」と指摘。２日前から前震が確認されていた東日本大震災（２０１１年）のような「前震本震型」だとみる。その上で、「今回の地震が本震なのかどうかはまだ分からない。これまで以上の大きさの本震が今後あるかもしれず、地震は１～２カ月続くことも考えられる」とみている。






http://www.nishinippon.co.jp/nnp/national/article/238844





●原田武夫氏が主張する、そろそろ私達が知るべき「本当の日本」とは何か？ - 国際情勢の分析と予測　2015年05月24日

結論を言おう。日本の国権の最高機関は表向きは千代田区永田町に存在する衆参両院であり、日本全国の選挙区からそこに集まる国会議員達によって政策が決定されていることになっている。しかし、日本の国権の真の最高機関は和歌山県岩出市に存在する根来寺である。そして、国会議員に相当するのは日本全国からそこに集まる真言宗や天台宗の僧侶達である。彼らは実は遠隔透視が可能な超能力者で、皇室や日本政府高官とも深い関係を有している。阿片戦争以降の圧倒的な西洋の海軍力に包囲された絶体絶命の状況の中で、彼らの超能力によって日本は半植民地状態に陥りながらもかろうじて国家と民族を存続させることに成功してきたのである。
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/0c04824ec6a194854a75e05384e558ce





●東京電力の清水社長が現場に復帰できない理由は？ - 国際情勢の分析と予測　2011年04月05日

イスラエルは国際金融資本と一体となって米国など主要国を脅迫しているが、現在滅亡に瀕している。イスラエルのような危険な国の企業と契約したこと自体が誤りである。また、保険料が高すぎるとの理由で福島原発の保険を解除して無保険になったことは、保険業界を支配する国際金融資本にとって大きな収入減に繋がりかねない危険な行為である。国際金融資本にとっては、福島原発を地震兵器で攻撃して教訓を与えたいという意志が当然生まれてくるであろう。地震兵器を保有した国際金融資本・イスラエル連合はまさに世界の犯罪者集団なのであり、彼らとのつきあいには十分注意すべきであった。それを、コストカットの為に怠ったことが地震兵器の攻撃を生み出したのだろう。

リーマンショックで金融業のバブルが弾けた今、国際金融資本・イスラエル連合にとって、地震兵器と地震保険はほとんど唯一の収入源となりつつある。地震保険に入らないと地震兵器で脅迫するのだから、暴力団のみかじめ料と同じである。ただ、地震保険に加入している限り、地震を起こさないことが彼らの利益になる。小田原では約70年周期で起きている大地震が1923年の関東大震災以後88年間起きておらず、周期が過ぎてしまっているが、これは国際金融資本・イスラエル連合が地震兵器を利用して何らかの形で（たとえば、ゆっくりと断層をずれさせることで地震のエネルギーを地震を起こさずに放出させるなど）地震を阻止した可能性がある。地震国日本としては、この地震防止の技術を何としても手に入れる必要があるだろう。
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/0774fd206cc0226e17cbe4242d761172





●5.3 津波と津波地震・ゆっくり地震

このように，様々のタイムスケールでゆっくりとした破壊が震源で進行する現象を， 総称して「ゆっくり地震」または「スロースリップ」と呼び，「津波地震」はそのうちの一部とみなされます． あまりにゆっくりで，通常の意味の地震波は勿論，津波さえも伴わない地震は 「サイレント地震」(沈黙地震)と呼ばれることがあります．図5.14は，様々なタイプの「ゆっくり地震」を断層面上のずれの時間経過の違いによって模式的に示したものです．

　わが国ではこれまでに，豊後水道，浜名湖周辺，房総半島東部の3カ所で，長期的なスロースリップ現象が確認されています。これらの地域は，いずれもプレート境界で起こる大地震の震源域に隣接しています。スロースリップの継続時間は豊後水道で1～2年，浜名湖周辺で4～5年，房総半島東部で1～2週間程度と様々であり，ずれの量は数10cmから数mと推測されています。そして，これらの現象はいずれも6～7年くらいの間隔をおいて繰り返されているらしいことがわかってきました。

　一方，阪神淡路大震災を契機として全国に整備された高感度地震観測網（9.3節参照）によって，西南日本では，地下30～40kmのフィリピン海プレート等深線に沿って「深部低周波微動」という現象が，ほぼ6ヶ月の周期で間欠的に繰り返されていることが世界で初めて発見されました。
　その後，これに同期してプレート境界の深部では短期的なスロースリップを生じていることが明らかになり，その継続時間は数日～１週間程度，ずれの量はわずか数mm程度であることがわかってきました。これらの現象が発生している場所は，近い将来の発生が危惧されている東海地震・東南海地震・南海地震の想定震源域のすく隣りであり，これらの巨大地震の発生に何らかの関係を有するであろうことが注目されています。

　以上に述べた「ゆっくり地震」は，その性質がまだ十分に解明されていませんが， 地震テクトニクスや地震発生予測の観点からは，重大な意味を有しています． それは，プレート間のサイスミック・カップリングの不足分を補う立役者である可能性が高いためです．
　サイスミック・カップリングとは，地震の発生によるモーメント解放率を， プレートの動く速度から計算されるモーメント蓄積率で割った比のことを言います． これが１であれば，プレート運動によって蓄積されたエネルギーは地震の発生に100％費やされたことになり， たとえば南海トラフのフィリピン海プレート境界部はこの状態に近いものと考えられています． 一方，日本海溝の太平洋プレート境界部では，この比が約0.3と見積もられ，残りの約70％については， 上記の「ゆっくり地震」が不足分をまかなっているものと考えられていました．しかし，2011年東北地方太平洋沖地震の発生によって，このような考え方が正しいかどうか再検討が迫られています．
http://www.hinet.bosai.go.jp/about_earthquake/sec5.3.html



　
●プレスリリース＜海洋研究開発機構　2015年 10月 16日
国立研究開発法人海洋研究開発機構
国立大学法人京都大学　防災研究所
国立大学法人筑波大学
ブレーメン大学海洋環境科学センター

日本海溝沈み込み帯で発生したゆっくり地震を再現
—ゆっくり地震域は巨大地震発生域？—


1．概要

国立研究開発法人海洋研究開発機構（理事長　平　朝彦、以下「JAMSTEC」）海洋掘削科学研究開発センター沈み込み帯掘削研究グループの伊藤喜宏招聘主任研究員(本務：京都大学防災研究所地震予知研究センター准教授)、氏家恒太郎招聘主任研究員（本務：筑波大学生命環境系地球進化科学専攻准教授）らは、ドイツのブレーメン大学、京都大学防災研究所、筑波大学と共同で、東北地方太平洋沖地震前に観測されたゆっくり地震(※1)を地球深部探査船「ちきゅう」で採取した試料を用いた室内実験により再現することに成功しました。通常の地震では、岩盤が数秒から数十秒間で急速に滑りますが、ゆっくり地震では、数日から1年以上かけてゆっくり滑ります。東北地方太平洋沖地震発生前にもゆっくり地震が観測されており、近年、巨大地震発生との関連が特に注目されています。

実験に用いた試料は、統合国際深海掘削計画（IODP、※2）の一環として2012年4月1日～5月24日に実施された、地球深部探査船「ちきゅう」による第343次研究航海「東北地方太平洋沖地震調査掘削」（2012年3月9日、2012年5月25日既報）により、震源域のプレート境界断層浅部から採取されたものです。これまで同試料を用いた別の室内実験により、東北地方太平洋沖地震時の高速滑りが再現され、地震時の断層滑りメカニズムが明らかになっています（2013年12月6日既報）。

従来、プレート間の固着が強い領域を巨大地震発生域と考える巨大地震モデルが提唱されてきました。本研究成果により、プレート境界断層浅部では、ゆっくり地震のゆっくりとした滑りと巨大地震時の高速滑りが同じ断層で起こり得ることが実証されたことから、ゆっくり地震の発生域であるプレート境界断層の浅部も巨大地震の震源域に含める新たな巨大地震モデルを検討する必要性を迫る極めて重要な研究成果といえます。

本成果は、英国科学誌「Nature Geoscience」電子版に10月5日付け（日本時間）で掲載されました。


※1　ゆっくり地震
通常の地震に比べて遅い断層すべり速度で歪を解放する現象を示す。ゆっくり地震は、その規模（または継続期間）によって、スロースリップ（マグニチュード（M）5以上）、超低周波地震（M3〜4クラス）、低周波地震・微動（M2クラス以下）と呼ばれ、スロースリップの場合、その継続時間は数日から1年以上に及ぶ。東北地方太平洋沖地震発生前には、日本海溝の海溝軸近傍に設置された海底圧力計により本震震源域付近でスロースリップ、および海底地震計により微動が観測されている。ゆっくり地震が特に観測される地域は、南海トラフ、米・カナダ国境付近の太平洋沿岸部、メキシコおよびニュージーランド北島の太平洋沿岸部である。
http://www.jamstec.go.jp/j/about/press_release/20151016/







●連動型地震 - Wikipedia

日本海溝[編集]

2011年の東北地方太平洋沖地震は、日本海溝の三陸沖から茨城県沖までの南北500km、東西200kmの震源域において、最大滑り量約20mの規模で3つの断層が極めて短時間のうちに連動して破壊されたことにより、日本における観測史上最大の規模Mw9.0となり、地震調査研究推進本部が想定していた固有地震域である「三陸沖中部」、「宮城県沖」、「三陸沖南部海溝寄り」、「福島県沖」、「茨城県沖」、および「三陸沖北部から房総沖の海溝寄り」[18]の6つの震源域を包括する超巨大地震となった[19][注 3]。

T.レイ (1982) らのアスペリティモデルでは、日本海溝は「カテゴリ3」に属し、この沈み込み帯では各セグメントに複数の小さいアスペリティが存在し、それらがあるときは個別に滑り、時として複数のアスペリティが同時に動くとされたが、複数のセグメントが連動して巨大地震になることは殆どないとされていた[8]。しかし、この日本海溝沿いで発生した本地震は複数のセグメントにまたがる巨大地震であり、従来のアスペリティモデルに囚われていたことが本地震を想定できなかった一因ともされる[20]。また本地震では3ヶ所の大すべり域が確認されるが、断層滑り分布から従来想定されていた宮城県沖、福島県沖など個別のアスペリティは見い出せないとしている[19]。

この地震では離れた地域における誘発地震も発生している。

この地域では過去にも同様の規模の地震が発生した可能性が指摘されており、869年の貞観地震は岩手県沖から福島県沖、あるいは茨城県沖の震源域をもつ連動型巨大地震であったと推定されている[21]。これは福島県と宮城県沿岸で従来発見されていた津波堆積物が岩手県沿岸でも発見されたことなどが根拠となっている。

1793年の寛政地震は、推定される震度分布から宮城県沖地震の一つとされているが、三陸海岸で1978年宮城県沖地震を上回る2-5m程度の津波があったと推定され、地震調査研究推進本部が想定する「宮城県沖」の震源域に加えて、その海溝寄りの「三陸沖南部海溝寄り」の震源域も連動した地震と評価されている[22]。しかし、この地震の震源域には諸説あり、1897年の地震に似ているとする説[23]、あるいは震源域の拡がりが東北地方太平洋沖地震に似ておりM8.5-8.6程度になるとも考えられている[24]。

スンダ海溝（ジャワ海溝）[編集]

スンダ海溝における2004年スマトラ沖地震では、スマトラ島北西沖ニアス島からインド領アンダマン諸島北端まで全長1,000km - 1,600kmにも及ぶ断層（プレート境界面）が短時間のうちに連動して破壊されたことで、Mw9.1-9.3の超巨大地震となった[46]。本地震は1861年、1881年、および1941年にこの地域で発生したマグニチュード8クラスの地震の震源域を包括する形で発生しており、2004年の地震は単純にこれらの地震のエネルギーの合計ではなく、それ以上のものであったとされる[47]。

この地震はスマトラ沖、ニコバル沖、およびアンダマン沖のそれぞれのセグメントが南側から順に断層破壊が進展した連動型地震と考えられている[48]。通常の地震は断層長、幅、滑りが相似的であるスケーリング側が成立しているとされるが、本地震のような断層長が1000kmを超えるような地震ではこの法則を単純に適用できず、スマトラ、ニコバル、アンダマンと個別のセグメントで見ればアスペクト比（断層長 L / 幅 W）が代表的な値である2.0に近いとされる[48]。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E9%80%A3%E5%8B%95%E5%9E%8B%E5%9C%B0%E9%9C%87







●兵庫県南部地震 - Wikipedia
本震の解析[編集]

振動データの解析結果より、約10秒間の本震は複数のサブイベントからなる多重震源地震であった。解析結果はいくつかあり、
1.釜江ら(1997) - 3つのサブイベントで「最初に動いたのは明石海峡直下、次いで淡路島側が動き、最後に神戸市側が動いた」とする説[16][17][18]
2.松島ら(200) - 4つのサブイベントとする説[18]
3.平井、釜江(2006)らは解析を重ね1997年に3つとしていた解析を5つのサブイベントとする説[19]
などである。

周辺の測量結果からは、5つのサブセグメントの断層モデルが提唱されている[20]。
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%85%B5%E5%BA%AB%E7%9C%8C%E5%8D%97%E9%83%A8%E5%9C%B0%E9%9C%87





●阪神大震災、米国同時多発テロ事件、四川大地震、東日本大震災 - 国際情勢の分析と予測

1990年代末以降全世界的に地震が激増しているのは、滅亡の迫った国際金融資本が諸国政府を脅迫するために地震兵器を使用し続けていることを示唆する。

http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/4326e413e8767fa208376ac63b3e6ef6




●産総研：関東平野地下深部に特定された中央構造線





http://www.aist.go.jp/aist_j/press_release/pr2006/pr20060202/pr20060202.html





●黄金の金玉を知らないか？ 【続報】余震継続　→　阿蘇山「破局噴火」の可能性
中央構造線というのはご存じ、日本をつらぬく背骨みたいな大断層です。その上になぜか神社が多く建てられてることで知られてます。


http://golden-tamatama.com/blog-entry-2332.html




●中央構造線と神社 - なぜ、日本有数の神社は、地震大国たるこの断層系に沿って建っている？ - 神社と古事記
http://www.buccyake-kojiki.com/archives/1023001984.html







【私のコメント】

2016年4月14日に始まった熊本県の地震は16日のM7.3の地震が本震とされている。この地震は震源地は熊本県とされるが、震度6弱の揺れを記録した場所の分布を見ると別府市付近から天草本島付近までの直線上の細長い地域に広がっている。中央構造線上の複数の断層がほぼ同時に動いた多重震源地震であると考えられる。震度が当初の7.1から7.3に訂正されたのは、複数の震源の地震エネルギーを合計したためと思われる。阪神大震災・東日本大震災・2004年スマトラ沖地震も同様であり、いずれも国際金融資本による地震兵器を用いたテロ攻撃であった可能性が高いと考えている。1986年のチェルノブイリ原発事故の直前に起きた直下型地震がその始まりだったのかもしれない。そして、1990年代末以降に急激に全世界的に大規模地震の頻度が増加していることは、この時期以降に国際金融資本が全世界に対して地震兵器によるテロ攻撃を激増させていることを示唆する。

気象庁のHPで1923年（関東大震災の年）以降の地震の統計を分析することができる。震度5弱以上の全ての地震で地震の規模が大きい＝マグネチュードの数字の順に上位100地震を見ると、実に44件が1990年以降の26年余りの期間に発生している一方で1989年以前の68年間には56件しか発生していない。1980年代以前の発生頻度ならば地震回数の期待値は21.6程度であり、地震の頻度が約2倍に増加していることになる。

また、1990年以降の震度5弱以上の地震を気象庁HPで検索しマグネチュード順に上位100地震を見ると、地震の大部分は北日本や中部日本日本海側、西日本で起きており、東京・名古屋・大阪の三大都市圏に甚大な被害を与えた大地震は1995年の阪神淡路大震災のみである。この地震の震源地はベクテル社の工事箇所に一致しており恐らく人工地震だろう。それを除くと南関東や南海トラフは日本海溝と同様に大地震の巣であるのに不自然に大地震が少ない。私が最も注目するのは、小田原で約70年間隔で規則的に起きている地震が1923年の関東大震災から93年経過しているのにまだ起きていないことである。何故だろうか？

私の回答は、中央構造線上に多数建設されている神社や寺院による結界により、日本は国際金融資本の地震兵器の攻撃から東京・名古屋・大阪を守っているというものである。また、地震のプレートの滑りを時間をかけてゆっくりと行わせることで地震エネルギーを発散させて地震兵器の攻撃（恐らく蓄積された地震エネルギーにきっかけを与えて一気に放出させる機序であろう）を回避するというような防衛システムが南関東や南海トラフでは既に完成しているのではないかと想像する（この地震エネルギー解放システムは以前、国際金融資本が地震保険の支払いを避けるという金銭的利益目的に実施しているのではないかと過去の記事で触れたが、彼らが日本を必死で攻撃していることを考えると不自然であり、やはり日本側の防衛システムであると思われる）。

富士山を通る聖方位に直行する直線上に鹿島神宮など東国三社と呼ばれる重要な神社が存在することは最近の記事で触れたが、これらの神社は実は中央構造線の本州最東端付近に位置している。また、鹿島神宮とほど同じ北緯に存在し聖方位に基づく重要な神社である諏訪大社は、中央構造線の屈曲点かつ中央構造線と静岡糸魚川線の交点という極めて重要な場所に存在する。その他にも氷川神社、豊川稲荷、伊勢神宮、吉野山、高野山、石鎚山、剣山、四国88カ所霊場など無数の重要な宗教施設が中央構造線上に集中している。これらの宗教施設では密教の僧侶や神社の神主、皇族などが超能力を用いて国際金融資本の地震兵器と戦っているのではないかと想像する。

日本の人口の三分の二は東京から大阪までの太平洋ベルト地帯に集中している。従って日本側の防衛はこれらの地域に集中しており、それ故に1990年代以降の大地震はそれ以外の地域に偏っているのだと想像する。東日本大震災の前後に駿河湾や伊豆諸島、茨城沖・千葉沖などでいくつかの地震が起きているが巨大地震には至っていない。箱根で火山活動が活発化したこともあったがすぐに沈静化した。これらは地震兵器の攻撃を日本の超能力者達が押さえ込んだことを意味するのではないか。今回の熊本や大分での地震も、日本側の阻止活動により太平洋ベルト地帯を地震兵器で攻撃することが困難であるために、国際金融資本は手薄な九州を狙ったのだろう。従って、地震は四国以東には起こらず、阿蘇山の大噴火も起こらず、今後は押さえ込まれると想像する。











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