今やアパレルメーカーも、食品メーカーも
エンドユーザーと直接、接点を持ち、
ダイレクトに販売する時代です。
当然ながら、住宅会社も
エンドユーザーと直接の接点を持たなければなりません。
そのために必要なのは、インスタグラムとＹｏｕＴｕｂｅ。
これらのツールを使って、自社の建物の良さや考え方、
スタッフの魅力などを発信し、
お客様に興味を持っていただくことが欠かせません。
これ、おそらく９０％以上の住宅会社は理解できていると思うのですが、
実際のところ、各社によって発信の質も大きな差がありますが、
最大の差は、発信の回数なのです。
とにかく、コンスタントに発信できる会社は、
確実にお客様に興味を持たれ、来場数も安定しています。
一方、発信の重要性は理解しているものの、
頻度が圧倒的に少ない会社は、ファンが増えていかないのです。
この更新頻度を高めるためのポイントは、ただ一つ。
それは広報専任者を採用し、育成できるか否か、だけです。
弊社のクライアント様で来場が好調な会社は、
確実に広報専任者がおります。
それも結構多いです。
一方、業績を高めるためには
営業マンの頭数がポイント、と思っている、
頭が昭和の経営者が経営する住宅会社は、
広報専任者を採用しません。
営業マンやコーディネーターさんが、
時間が空いた時にやればよい、
という考えなのですね。
でもそういう考え方は、情報発信を甘く見過ぎです。
兼任で情報発信を複数名で担当する場合、
そもそも発信する情報に一貫性を持たせにくいですし、
何より担当者が自分事になりにくい訳です。
情報発信の担当者は専任性を取るべき時代なのです。
