国防については、およそ米国依存で。その意向に常に欺され（た振り）して、経済のみにに力点を置いてきたのが我が国だ。現行自衛隊は現行憲法に違反するという意見を何時までも払拭するための憲法改正もせず、ただただその場しのぎの解釈論に終始している亡国の我が国と思えてしまうのだが・・・。
保内なら、北朝鮮に拉致被害者が居ると判った時点で、強襲して力ずくで奪還する作戦を行うか、行うことを宣言して、強烈に返還を求める交渉をしなければならないのを、小泉とかいう亡国の首相は多額の金を援助することと引き換えに極一部の返還を実現したというとんでもない哀れな思考の政治家崩れが居た。その息子も政治家をしているが、ふざけた話しだと思う。
そんな亡国の我が国だが、「非核三原則」なんていうまやかし言葉を述べて核を持たない訳だが、まず核を持つか持たないかという論議を真剣に行わなければならないだろう。その論議を始めるだけで、大きな抑止力を、日本を取り巻く諸国に与えずには置かないだろう・・・。
しかし、航空機関連など、およそ米国製を利用しているが、万一米国と止むなく戦端を開かねばならなくなった時、航空機関連の兵器は、総て無効化されてしまうことだろう。そんな我が国だが、独自技術で、おそらく世界最高の戦闘力を持つのが潜水艦と戦車だろう。
潜水艦は、米国の様に原子力で無期限の潜行作戦能力を持ち、核弾道ミサイルを搭載する原潜とは、およそ戦闘力としては敵わない。しかし、個別先頭においては、その静粛性による隠密行動とか、潜行深度の限界など、通常動力型潜水艦の造艦能力としては我が国は世界最高の能力を持っている。これは、川重と三菱重工および三菱電機の民間企業の保持する技術の問題でもある。また、追記すれば、過去にココム違反で痛撃された東芝機械なども、静粛スクリューを切削する大型３軸制御マシニングの製造において、忘れる訳にはゆかぬ企業だろう。
戦車では１０式戦車は、その主砲は実質米国Ｍ１Ａ１エイブラムスと同等の１２０mm滑腔砲で同等だが、その主砲照準システムには、ロックオン後の自動追尾システムを既に９０式以降で搭載しているのは、明らかにエイブラムスを越えるだろう。エイブラムスと１０式が戦闘を行ったら、間違いなく１０式の完勝に終始するだろう。この技術の三菱重工、三菱電機、そして日本光学の技術があればこそだろう。
しかし、我が国は米国の様に他国まで出掛けて云って武力を行使する必用はなく、その面では「先取防衛」で良いが、必ずしも相手が攻撃してきて初めて撃ち返すことができるという解釈は大きな間違いだと思える。つまり殺されてから反撃はしようがないのであって、相手が攻撃することを確信するに至れば、それを抑止する攻撃をできる様に法改正しなければ国防は果たせないだろう。
それにつけても、少なくとも我が国領海をカバーリングするＧＰＳ衛星を独自に持つことは早急に果たされねばならないだろう。現在、米国ＧＰＳの精度を向上するための我が国独自のＧＰＳ衛星１つ（みちびき）を導入しているだけだが、あと３つか４つのＧＰＳ衛星を打ち上げ、我が国領海の税域について、誤差数センチ単位の精度を目指さねばならないだろう。
そして、米国頼みの航空戦闘機、つまりＦ３を早急に独自技術で完成しなければならないだろう。なお、このＦ３はハードウェアの総ての国産化は当然だが、フライトおよび戦闘用コンピューターのソフトウェアも総て国産のものであることが必須だろう。
なお、空母については、米国の様に無尽蔵な航続距離を持つ原子力の必要はないが、我が国領海の何処にでも戦闘力を移動する手段として保持する必用があるだろう。そこで、Ｆ３５の様なＳＴＯＬ機だけの運用というのは、戦闘力として制限が大きすぎる。通常の航空機の発艦が可能となるカタパルトを持つ必用があるだろう。このカタパルトだが、既に米国Ｊフォードで電磁カタパルトが導入されているが、種々のトラブルが生じていることが報じられている。この電磁カタパルトについても、リニア新幹線から超伝導技術を基盤とする最先端技術を既に保持し、世界最先端のものを作る潜在力を持つのが我が国だからして、やる気になれば短期間で完成させうるのではないだろうか・・・。
保内なら、北朝鮮に拉致被害者が居ると判った時点で、強襲して力ずくで奪還する作戦を行うか、行うことを宣言して、強烈に返還を求める交渉をしなければならないのを、小泉とかいう亡国の首相は多額の金を援助することと引き換えに極一部の返還を実現したというとんでもない哀れな思考の政治家崩れが居た。その息子も政治家をしているが、ふざけた話しだと思う。
そんな亡国の我が国だが、「非核三原則」なんていうまやかし言葉を述べて核を持たない訳だが、まず核を持つか持たないかという論議を真剣に行わなければならないだろう。その論議を始めるだけで、大きな抑止力を、日本を取り巻く諸国に与えずには置かないだろう・・・。
しかし、航空機関連など、およそ米国製を利用しているが、万一米国と止むなく戦端を開かねばならなくなった時、航空機関連の兵器は、総て無効化されてしまうことだろう。そんな我が国だが、独自技術で、おそらく世界最高の戦闘力を持つのが潜水艦と戦車だろう。
潜水艦は、米国の様に原子力で無期限の潜行作戦能力を持ち、核弾道ミサイルを搭載する原潜とは、およそ戦闘力としては敵わない。しかし、個別先頭においては、その静粛性による隠密行動とか、潜行深度の限界など、通常動力型潜水艦の造艦能力としては我が国は世界最高の能力を持っている。これは、川重と三菱重工および三菱電機の民間企業の保持する技術の問題でもある。また、追記すれば、過去にココム違反で痛撃された東芝機械なども、静粛スクリューを切削する大型３軸制御マシニングの製造において、忘れる訳にはゆかぬ企業だろう。
戦車では１０式戦車は、その主砲は実質米国Ｍ１Ａ１エイブラムスと同等の１２０mm滑腔砲で同等だが、その主砲照準システムには、ロックオン後の自動追尾システムを既に９０式以降で搭載しているのは、明らかにエイブラムスを越えるだろう。エイブラムスと１０式が戦闘を行ったら、間違いなく１０式の完勝に終始するだろう。この技術の三菱重工、三菱電機、そして日本光学の技術があればこそだろう。
しかし、我が国は米国の様に他国まで出掛けて云って武力を行使する必用はなく、その面では「先取防衛」で良いが、必ずしも相手が攻撃してきて初めて撃ち返すことができるという解釈は大きな間違いだと思える。つまり殺されてから反撃はしようがないのであって、相手が攻撃することを確信するに至れば、それを抑止する攻撃をできる様に法改正しなければ国防は果たせないだろう。
それにつけても、少なくとも我が国領海をカバーリングするＧＰＳ衛星を独自に持つことは早急に果たされねばならないだろう。現在、米国ＧＰＳの精度を向上するための我が国独自のＧＰＳ衛星１つ（みちびき）を導入しているだけだが、あと３つか４つのＧＰＳ衛星を打ち上げ、我が国領海の税域について、誤差数センチ単位の精度を目指さねばならないだろう。
そして、米国頼みの航空戦闘機、つまりＦ３を早急に独自技術で完成しなければならないだろう。なお、このＦ３はハードウェアの総ての国産化は当然だが、フライトおよび戦闘用コンピューターのソフトウェアも総て国産のものであることが必須だろう。
なお、空母については、米国の様に無尽蔵な航続距離を持つ原子力の必要はないが、我が国領海の何処にでも戦闘力を移動する手段として保持する必用があるだろう。そこで、Ｆ３５の様なＳＴＯＬ機だけの運用というのは、戦闘力として制限が大きすぎる。通常の航空機の発艦が可能となるカタパルトを持つ必用があるだろう。このカタパルトだが、既に米国Ｊフォードで電磁カタパルトが導入されているが、種々のトラブルが生じていることが報じられている。この電磁カタパルトについても、リニア新幹線から超伝導技術を基盤とする最先端技術を既に保持し、世界最先端のものを作る潜在力を持つのが我が国だからして、やる気になれば短期間で完成させうるのではないだろうか・・・。
