ゴミメディアに踊らされぬ情報判断力
ここでいうゴミとは、マスゴミのことを指してのことだ。マスメディアは、デモクラシー(民主主義)国家にとって必用不可欠なものとされる。意見が多い。ところで、このマスは大衆の意味で、対するのは個人と云うことになる、メディアは本来は情報の格納媒体などを指すのだが、ここでは情報と考えて良いだろう。この前提で話しを進めたい。
マスにしても個人にしても情報を発信するのだが、その情報拡散力としてマスメディアの持つ力は大きい。そのことを、マスメディアが生まれて以来、政治家や権力者は意識しつつ利用して来た。一方、メディアの役目として、客観冷静な情報拡散により、デモクラシーの監視を行うという使命があるのだが、往々にして権力者の恣意に流されて来たという側面は意識せねばならないだろう。これは、大平洋戦争で、日露戦争の勝利以来、拡張主義に走るのを、多くのメディアは批判することなく過ごし、開戦に際しては肯定的論調で権力者に協力して来た。
このメディアの対応は戦後も変わらず、特に商業資本主義で大企業の成す広告宣伝がメディアを利用する様になると、メディアの大企業とか権力者に対するネガティブな報道は無視され、もしくは過小な報道に終始して来た。
つまり、ここで云いたいはマスにしろ個人にしろ、メディアが伝える情報がまったくウソはないにしても、様々な権力者の恣意とか忖度を含みつつ、必ずしも情報の客観中立性は確保される保障はないことだ。
話しを移すが、民度という言葉が使われる。主には特定の国民とかジャンル分けした中での平均的な知的、教育、文化などの水準を指す。つまり、あの国の民度は低いとか、あの施設の利用者の民度は高いとかだろう。
ここで、メディア論から民度の話しを持ち出したのは、メディアが伝える情報が必ずしも客観中立性がないことを前提とした場合、その情報を知り、メディア情報に踊らされることなく、情報をどのように真実として解釈できるかを考えた時、必ずしも総てではないが、民度の高低が影響を与える可能性は高そうだ。つまり平均値としての知的、教育、文化などの水準が高い程、広範な知識を基盤として、情報の真実性に疑いを持ったり、過去の歴史例からしておかしいとか偏向しているというメディアに踊らされることなく自己判断ができると云えそうだ。この正しい自己判断が多い程、正しい民意を形成することができるのだろう。
例えば、今メディアは今まで大手メディアはほとんど伝えてこなかったビッグモーターの不正保険請求のことを一斉に大きく報じ出し、総攻撃の様相となっている。一方、保険不正を請求を受けた損保側は、被害者ずらしているのだが、そもそもここまで業容を伸ばして来たビッグモーターと共に、関係損保はそれなりの保険収入を伸ばして来たはずだ。それを、ここここに至るまでになっても、代理店解除の姿勢を示さないとは、おそらくビッグモーター社長と損保社長の拡張志向は一致しているのだろう。しかし、メディアはビッグモーターは叩くが、損保を非難する記事は極めて少ない。
ここでいうゴミとは、マスゴミのことを指してのことだ。マスメディアは、デモクラシー(民主主義)国家にとって必用不可欠なものとされる。意見が多い。ところで、このマスは大衆の意味で、対するのは個人と云うことになる、メディアは本来は情報の格納媒体などを指すのだが、ここでは情報と考えて良いだろう。この前提で話しを進めたい。
マスにしても個人にしても情報を発信するのだが、その情報拡散力としてマスメディアの持つ力は大きい。そのことを、マスメディアが生まれて以来、政治家や権力者は意識しつつ利用して来た。一方、メディアの役目として、客観冷静な情報拡散により、デモクラシーの監視を行うという使命があるのだが、往々にして権力者の恣意に流されて来たという側面は意識せねばならないだろう。これは、大平洋戦争で、日露戦争の勝利以来、拡張主義に走るのを、多くのメディアは批判することなく過ごし、開戦に際しては肯定的論調で権力者に協力して来た。
このメディアの対応は戦後も変わらず、特に商業資本主義で大企業の成す広告宣伝がメディアを利用する様になると、メディアの大企業とか権力者に対するネガティブな報道は無視され、もしくは過小な報道に終始して来た。
つまり、ここで云いたいはマスにしろ個人にしろ、メディアが伝える情報がまったくウソはないにしても、様々な権力者の恣意とか忖度を含みつつ、必ずしも情報の客観中立性は確保される保障はないことだ。
話しを移すが、民度という言葉が使われる。主には特定の国民とかジャンル分けした中での平均的な知的、教育、文化などの水準を指す。つまり、あの国の民度は低いとか、あの施設の利用者の民度は高いとかだろう。
ここで、メディア論から民度の話しを持ち出したのは、メディアが伝える情報が必ずしも客観中立性がないことを前提とした場合、その情報を知り、メディア情報に踊らされることなく、情報をどのように真実として解釈できるかを考えた時、必ずしも総てではないが、民度の高低が影響を与える可能性は高そうだ。つまり平均値としての知的、教育、文化などの水準が高い程、広範な知識を基盤として、情報の真実性に疑いを持ったり、過去の歴史例からしておかしいとか偏向しているというメディアに踊らされることなく自己判断ができると云えそうだ。この正しい自己判断が多い程、正しい民意を形成することができるのだろう。
例えば、今メディアは今まで大手メディアはほとんど伝えてこなかったビッグモーターの不正保険請求のことを一斉に大きく報じ出し、総攻撃の様相となっている。一方、保険不正を請求を受けた損保側は、被害者ずらしているのだが、そもそもここまで業容を伸ばして来たビッグモーターと共に、関係損保はそれなりの保険収入を伸ばして来たはずだ。それを、ここここに至るまでになっても、代理店解除の姿勢を示さないとは、おそらくビッグモーター社長と損保社長の拡張志向は一致しているのだろう。しかし、メディアはビッグモーターは叩くが、損保を非難する記事は極めて少ない。