元幸福の科学の会員で1987年より三十数年間、在籍し、活動をしてきました。その間を振りかえります。

最初は勉強会だったのに大川隆法氏は1991年に突然に自分は地球神・エルカンターレだと宣言し、宗教法人となった。

「小悪魔系恋愛」から脱出!両親への感謝で人を素直に愛せるように

2015-11-04 18:10:42 | 日記

http://voicee.jp/201408088908

傷つけ合う恋愛ばかり

数年年前の私は、恋愛を、スリルを楽しむゲームのようなものとして考えていました。そのせいで、自分も他人も傷つけ合う恋愛ばかりしていました。

気になる異性を見つけては、振り向いてもらうために優しく接したり、自分の弱みを見せて甘えてみたりして、一生懸命男性のプライドをくすぐっては、その相手が好意を抱いてくれた途端に、その人をつき離して、傷つけてしまいたい衝動に駆られる。

冷たくして相手が傷ついているのを見て、ホッとして、それでまた別の異性に移る……。そんなことをくり返していました。かなり、病的だったと思います。

愛してほしいとは思いながら、心のどこかで、「こんな醜い自分は、幸せになれるわけがない」と、漠然とした不安を持っていました。だから、自分から進んで嫌われることをして、それ以上の関係を断ち切っていました。

恋愛セミナーに参加して

そんなとき、幸福の科学で開催されていた恋愛セミナーに参加して、「家庭不和のなかで育った人は、自分を愛せず、恋愛でも失敗する人が多い」ということを知りました。

思い返せば、私の両親は仲が悪く、ケンカが絶えませんでした。そういう両親の姿をいつも見ていた私は、「幸せな男女関係」というものがわからず、無意識に互いを傷つけ合う姿ばかりを、心に描いていたのかもしれません。

そのとき、心の底に残っていた両親への不満の思いに気づきました。

それで、幸福の科学の研修「両親に対する反省と感謝」を薦められ、参加することにしました。

研修での「両親への感謝の思い」

研修では、生まれてからこれまでに両親からしてもらったことを、一つひとつ振り返っていきました。すると、忘れていた両親との楽しい思い出や、大変ななかでも、両親なりに私を一生懸命愛してくれていた姿が浮んできたんです。

「こんなにも私を愛してくれていたんだ……」。涙が、しばらく止まりませんでした。

その日に生まれた、両親への感謝の思いは、自然と他の人にも向き、人からの好意も、素直に受けられるようになっていきました。

今でも時折、幸福の科学を訪ねては、相談にのっていただいています。この出会いに、心から「ありがとう」と言いたいです。


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米国防長官、南シナ海埋め立て永続的中止を要求

2015-11-04 14:56:41 | 日記

読売新聞【クアラルンプール=今井隆、瀋陽=蒔田一彦】米国防総省は4日、カーター米国防長官と中国の常万全(チャンワンチュエン)国防相がクアラルンプール近郊で3日に行った会談の内容を発表した。

 カーター氏は南シナ海を巡る全ての紛争当事者に対し「埋め立てと軍事化への行動の永続的中止」を厳しく要求した。

 米軍のイージス駆逐艦が10月27日に南シナ海・スプラトリー(南沙)諸島に中国が建設した人工島の12カイリ内で巡視活動を行って以降、米中の国防相会談は初めてで、約40分間行われた。

 発表によると、カーター氏は領有権争いではどちらか一方の肩入れをしないことを強調した。その上で常氏に対し、習近平(シージンピン)国家主席が9月の訪米時に述べた「国際法で各国が享受している航行と飛行の自由を尊重、支持する」「(人工島建設は)軍事化を意図していない」との約束を順守するよう求めた。


カーター氏はまた、「米国は航行の自由の原則を引き続き守り、国際法が認めるあらゆる地域で飛行、航行、活動する」と述べ、南シナ海で巡視活動を続ける決意を示した。


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大川隆法・本日の格言・悩まない自由

2015-11-04 14:51:35 | 日記

たとえばある人から投げかけられた不幸な言葉、自分をがっかりさせるような言葉があったとして、それで一日中悩むも自由、一週間悩むも自由、一年悩むも自由、一生悩むも自由でありますが、それを一瞬にして消し去ることもまた自由であります。

『瞑想の極意』P.49

※幸福の科学出版
http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=203&utm_source=wordsJpn&utm_medium=email

※Amazon
http://amazon.co.jp/o/ASIN/4906282113/hsmail-22/


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元慰安婦への財政支援拡大!?日本は、日韓関係にどう立ち向かう?

2015-11-04 11:59:14 | 日記

日本は、日韓関係にどう立ち向かう?[HRPニュースファイル1497]

http://hrp-newsfile.jp/2015/2476/

文/HS政経塾4期生 窪田 真人

◆日韓首脳 3年半ぶり会談

2日午前、韓国訪問中の安倍首相はソウルの青瓦台にて、パク・クネ大統領と初めて個別に会談しました。

二国間の首脳会談は約3年ぶりであり、旧日本軍による従軍慰安婦問題について年内を含め早期妥結を目指す方針、また経済、安全保障の面で協力を強化する方針で一致しました。

なお会談時間のほとんどは、慰安婦問題についての話し合いに使われましたが、見解は平行線のまま、具体的な解決策が提示されることなく、終了しました。

◆現在の韓国の状況

これまで従軍慰安婦問題を前面に出し、反日外交を進めてきたパク・クネ大統領が、なぜこのタイミングで安倍首相との個別会談を受け入れたのでしょうか。

その背景には経済・外交の両面における韓国の苦しい事情があります。

現在の韓国は、同盟国である米国と安全保障面でより強い関係を構築したい一方で、日本に対して歴史認識をめぐり共闘し経済の結びつきも強い中国と関係を維持せざるを得ない状況に置かれています。

すなわち米国、中国の間で大きく揺れ動いている、それが現在の韓国の状況です。

先月27日、米国政府が南シナ海での中国による人工島から12カイリ以内の海域に、アメリカ海軍のイージス艦を派遣し、航行させた件について、日本は米国の行動を支持する旨を表明していますが、韓国は、中国との経済的な繋がりを重視する姿勢から、自身の立場を表明していません。

しかしその中国は経済が悪化しており、先月10月の韓国の輸出額は前年比15.8%減少しました。輸出依存度が高いことで知られる韓国にとっては大きな打撃です。

こうした状況を踏まえ、韓国は日本との関係改善による経済活性化、また中国への経済依存の軽減を目指す目的で、今回の日韓首脳会談は行われました。

◆元慰安婦への財政支援拡大!?

日韓首脳会談を受け、日本政府は対応策の検討に入っています。

特に慰安婦問題については、2007年に解散したアジア女性基金のフォローアップ事業の拡充を通し、元慰安婦への財政支援拡大を進めようとしています。

皆様ご存知の通り、1965年日韓国交正常化にあたって結ばれた日韓請求権・経済協力協定にて、日本は韓国に5億ドル(当時の韓国国家予算のほぼ2年分)の経済協力等を行い、日韓の賠償問題については完全かつ最終的に解決されています。

日本政府もその見解を持ちながらも、今回の会談を踏まえ、「基本的人権を踏みにじられた女性への人道的支援の充実」と称して、元慰安婦への財政支援拡大を行おうとしているのです。

こうした姿勢は「日本が従軍慰安婦問題を認めた」と諸外国に発信することに繋がりかねない為、絶対に実行されるべきではありません。

日本は、「従軍慰安婦問題はデタラメである」という正しい歴史観を世界に発信し続けるべきです。

そもそも現在の韓国の一番の問題点は歴史認識ではなく、経済における中国依存度があまりに大きいために、外交上中国に強く出ることができない状況、すなわち経済面にこそ大きな問題があります。

そのような状況下において、元慰安婦への財政支援拡大など日本にとって何もプラスに働きません。

◆日本が目指すべき日韓関係の在り方

ただし、中韓の関係が更に強化される事態は避けなければなりません。

目指すべきは、日韓の経済的な繋がりが強化されることで韓国の対中国依存度を軽減し、日米韓における東アジアにおける安全保障体制を強化することです。

では日本はこの状況を踏まえ、何ができるのか。

その1つとして、韓国のTPP参加の後押し、協力を積極的に行うことが挙げられます。

特に韓国がTPPに正式に参加する場合、既に参加した12か国から厳しい市場開放などを求められることになりますが、韓国にその点を大きな負担と思わせることなく参加に導けるかが、日本に求められる役割となるでしょう。

日本が積極的に韓国のTPP参加に働きかけ、多くの輸出先が韓国に開かれれば韓国の対中国依存度を減らすことができます。

そして韓国は経済と外交の間で揺れ動く、現在の状況を一歩改善することができるでしょう。

日本は、こうしたアジアのリーダーとしての役割を果たしていくべきであると考えます。


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VW ポルシェやアウディにも不正ソフト搭載か ドイツ一国に依存するEU経済の危うさ

2015-11-04 11:12:00 | 日記

◆VW ポルシェやアウディにも不正ソフト搭載か ドイツ一国に依存するEU経済の危うさ
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10418

米環境保護局(EPA)は、独フォルクスワーゲン(VW)の排ガス試験不正問題をめぐり、傘下の高級車ブランド、ポルシェやアウディのディーゼル車でも違法ソフトが見つかったと発表した。

VW社はこのことを否定しているが、もしEPAの指摘が事実であれば、VWグループのさらなる信頼失墜につながる。


◎痛すぎる不正の代償

VWのディーゼル車には不正ソフトウェアが搭載されており、米環境保護局(EPA)の試験の時だけ排ガス量を減らす装置を作動させていた。

これは、環境にやさしいイメージが重要な自動車業界において、史上最悪の不祥事といえる。

「VW」の不正問題対応に追われる同社は、7〜9月期の営業損益で34億8000万ユーロ(約4624億円)の損失を計上したと10月に発表した。(前年同期は32億3000万ユーロの黒字。)

アナリストの多くはVWが今後もさらにリコールや罰金、訴訟費用などの資金を支払うことになると予想している。

「燃費」と「低水準の排ガス」という、本来、相反する2つの要望を同時に達成するためには、不正ではなく技術開発が必要だ。

しかし、目先の利益のために不正行為をすることで、世界中の消費者の信頼を損なうという、あまりにも大きな代償を払う結果となった。


◎ドイツ一国に依存する欧州経済の危うさ

EUで最も強い発言力を持ち、経済を引っ張っているのは言うまでもなく、ドイツだ。フランスは経済的にも政治的にも弱体化しており、イギリスはEUからの脱退を議論し続けている。

他のEU諸国の経済が伸び悩む中、ドイツの経済が好調を維持していたのは、ユーロおよびユーロ圏外への輸出が黒字であるからだ。今回の不祥事で、ドイツの基幹産業である自動車の販売が減少すれば、欧州経済全体に与える影響は大きい。

EUのドイツ以外の国では、経済の停滞で十分な技術開発投資ができていない。ドイツのメルケル首相は自国にも他国にも緊縮財政を求めているが、あまりに厳しい緊縮財政の中からは、発展は生まれない。

今回のVW社の不祥事は、ドイツ一国に依存する欧州経済への警告と受け止める必要があるのではないか。(真)

【関連書籍】
幸福の科学出版 『リーダーに贈る「必勝の戦略」』 大川隆法著
https://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=123

【関連記事】
2015年9月27日付本欄 あなたの会社は大丈夫? VW問題から学ぶ2つの教訓
http://the-liberty.com/article.php?item_id=10242

2015年7月23日付本欄 東芝の粉飾決算 「情報隠蔽」が企業を腐らせるという教訓
http://the-liberty.com/article.php?item_id=9960


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VW排ガス不正、ガソリン車にも拡大 CO2排出量に「不整合性」

2015-11-04 10:54:19 | 日記

【AFP=時事】ドイツ自動車大手フォルクスワーゲン(VW)は3日、同社の排ガス不正問題についての内部調査の結果、さらに80万台の車両で二酸化炭素(CO2)排出量に関する「不整合性」が見つかったと発表した。


対象車には、今回のスキャンダルで初のガソリンエンジン車も含まれる。同社の大規模な排ガス不正スキャンダルは、ますます泥沼化の様相を見せている。

排ガス不正「3リットルエンジンでも」 米当局発表、VWは否定

 同社広報担当者によると、新たに問題が発覚したのはVW、アウディ(Audi)、シュコダ(Skoda)、セアト(SEAT)の各ブランドの排気量1.4、1.6、2リットルエンジン。


これらの車両が示したCO2排出量が、実際の排出量よりも低かったという。

 これまで問題が発覚していたのはディーゼルエンジン車だったが、同社は今回の問題に少なくとも1種のガソリンエンジン車が含まれることを認めた。

 同社は今のところ、新たな問題発覚により発生する費用を20億ユーロ(約2650億円)と見込んでいるが、「これらの不正の規模を正確に見極めるのはまだ不可能」だとしている。【翻訳編集】 AFPBB News


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日本提出の核廃絶決議案、米英仏が棄権 国連で採択

2015-11-04 07:27:38 | 日記

朝日新聞デジタル 国連総会の第1委員会(軍縮・安全保障)は2日午後(日本時間3日午前)、日本が提出した核兵器廃絶決議を156カ国の賛成で採択した。

だが、昨年まで共同提案国だった米国、英国に加え、昨年は賛成したフランスも棄権。中国が反対するなど核保有国の賛成は得られなかった。

 日本は被爆70年を機に「核保有国と非核保有国の橋渡し役」(岸田文雄外相)として、核廃絶に向けて国際社会で主導的な役割を果たそうとした。

核保有国の棄権や反対は、こうした日本の狙いが行き詰まったことを意味する。

 日本の核廃絶決議採択は、1994年以来、22年連続。今年は初めて「Hibakushas(被爆者たち)」という表現を使って世界の指導者らに被爆地訪問を促し、核の非人道性を強調した。

一方、廃絶時期を示さない穏健な内容で、核廃絶は安全保障を考慮して段階的に進めるべきだ、と主張する米国など核保有国の賛同も目指した。

 日本外務省が特に衝撃を受けているのは、同盟国・米国の棄権だ。米国は「核なき世界」を提唱するオバマ政権になった2009年以降、毎年、共同提案国に加わっていたためだ。

朝日新聞社


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