インターネット上のソーシャルメディアの利用が進む中、来年の年賀状を出す予定の人の割合は７９・７％で、昭和５３年の調査開始以来、最も低いことが、文房具メーカーのパイロットコーポレーション（東京都中央区）の調査で分かった。調査は今回３３回目で、首都圏の企業・団体などに勤務する２０～６０代の会社員に質問用紙を配布し、４５９人から回答を得た。
それによると、年賀状を出すかどうか尋ねたところ、「出す」とした割合は７９・７％で、初めて８割を下回った。「出さない」と答えた人に理由（複数回答）を聞いたところ、「準備が面倒」（４１・２％）が最も多く、「相手の住所が分からない」（３６・６％）、「メール・ソーシャルメディアで代用」（３１・７％）が続いた。同社では「スマートフォン（高機能携帯電話）の浸透などを背景に、新年の挨拶にソーシャルメディアを利用する人が急増しているようだ」と分析している。
年賀状を出す枚数も減少傾向にあり、出す予定の人の平均枚数は会社関係と友人・親戚などを合わせて４９枚。調査開始以来、最も少なく、初めて５０枚を割り込んだという。